レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 20190523
- 登録日時
- 2019/06/08 00:30
- 更新日時
- 2019/09/25 11:51
- 管理番号
- 0401000819
- 質問
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解決
広告業界動向、広告媒体の変遷について:雑誌、新聞等紙を媒体とした広告からTV、ラジオさらに現在はSNSによる広告が主流になりつつあるが定量的な変化、今後の動向を知りたい。
また、広告業界の現状(市場、売上、利益)を知りたい。
- 回答
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媒体別の広告市場の動向について、広告費の推移を調査した。対象となる期間は、1947年(昭和22年)~2018年(平成30年)である。内容については、総広告費・前年比・媒体別広告費・媒体別構成比により、広告媒体の変遷が確認できる。
広告業界の現状としては、『業種別業界情報』に記述があるほか、電通の「日本の広告費」にも記載がある。
「電通広告年鑑 昭和45年版 -国立国会図書館デジタルコレクション」
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2522089(2019/6/12最終確認)
「日本の広告費-ナレッジ&データ-電通」
http://www.dentsu.co.jp/knowledge/ad_cost/(2019/6/12最終確認)
- 回答プロセス
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1.当館蔵書検索で「広告」「広告業界」「(NDC)674」等で検索し、該当の資料を調査。
2.リサーチ・ナビで「広告業について調べるには(統計・名鑑・インターネット情報源等)」で紹介された資料やWebページを検索し、『電通広告年鑑』、『広研広告白書』、『情報メディア白書』、電通のサイトを調査した。
『電通広告年鑑』では1947年~1969年のデータが収録されていた。国立国会デジタルコレクションで閲覧可能。調査したのは昭和45年版で、昭和31年版~昭和45年版も閲覧できたが、広告費について収録されている内容はあまり変わらなかった。
『広研広告白書』では、1970年~1986年のデータが収録されていた。
『情報メディア白書』(ダイアモンド社)の1994、1997、2005、2008、2013年版では、1982年~2011年のデータが収録されていた。
電通のサイト内の「日本の広告費」で2010年~2018年のデータが収録されていた。2019/5/22現在で、公開されている「日本の広告費」は、2010年版~2018年版までである。
3.広告業界の現状としては、『業種別業界情報』で業界動向や、売上高などのマーケットデータが記載されている。また、電通のWebサイト上に掲載されている、「日本の広告費」で動向などが記載されている。日経テレコンで「広告費」「広告業」などで検索すると、関連する記事も閲覧できる。
- 事前調査事項
- NDC
- 参考資料
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- 情報メディア白書 2013,電通総研/編,ダイヤモンド社,2013.1 (p186-199|0140561515|R/007.3/デ/13)
- 情報メディア白書 2008,電通総研/編,ダイヤモンド社,2008.1 (p190-203|0118442144|R/007.3/デ/08)
- 情報メディア白書 2005,電通総研/編,ダイヤモンド社,2004.12 (p198-215|0119301794|R/007.3/デ/05)
- 情報メディア白書 97,電通総研/編,電通総研,1997.1 (p183-193|0117127175|R/007.3/デ/97)
- 情報メディア白書 1994,電通総研/編,電通総研(発売),1993.12 (p158-164|0116073347|R/007.3/デ/94)
- 広研広告白書 昭和62年版,日経広告研究所/編集,日経広告研究所,1987.7 (p267-269|0113060537|/674.2/シュ/034758)
- 業種別業界情報 2019年版,中小企業動向調査会/編著,経営情報出版社,2019.1 (p228-229|0140827833|R/603.6/チ/19)
- キーワード
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- 広告
- 広告業界
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 社会人
- 登録番号
- 1000257122