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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

提供館
(Library)
国立国会図書館(National Diet Library) (1110001)管理番号
(Control number)
C2008T1201
事例作成日
(Creation date)
2008/11/12登録日時
(Registration date)
2008年12月18日 02時10分更新日時
(Last update)
2012年03月19日 16時37分
質問
(Question)
SNS、口コミブログなど(個人の情報発信)のソーシャルメディア市場について調べたい。
回答
(Answer)
SNS(Social Network Service)、口コミブログなど、個人の情報発信のソーシャルメディア市場を調べる時に参考になる資料をご紹介します。 (【】内は当館請求記号です。)

●『SNSビジネス調査報告書』(インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所 年刊 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所調査報告書シリーズ)
2007年版では、「SNSの最新動向」と「SNSサイトの現状」として、SNSの市場規模やユーザー数(男女比)などの市場動向や主な15のサイトの概観が示されています。「SNSアンケートの結果」では、利用状況(SNSの年代別利用率、利用歴、利用時間など)、利用動向や機能の使い方(参加実態、書き込み頻度、利用目的、日記のアップロードなど)、買い物の際の情報源としてのSNS、企業活動への意識(SNS内の広告の意識や公認コミュニティなど)、SNSへの要望などがまとめられています。

●『ブログ・SNS利用者の実像』(NEC総研調査グループ 2006.6 【DK341-H161】)
2006年3月に行われたブログとSNSの利用者に対する調査結果をまとめたものです。「調査結果の全体像(単純集計)」では、ブログやSNSを始めた時期、更新頻度、内容についての調査結果がグラフで示されています。「テーマ別分析」では、日常生活への密着度、日記の内容、ネットとリアルの関係やブログ・SNSの使い分けと満足度など、17の項目についての調査結果が示されています。巻末には、回答結果の基本属性別グラフと集計表、自由解答欄からの声を掲載しています。

●『通信利用動向調査報告』(総務省情報通信政策局 年刊 【Z3-B380】)
本調査は、世帯(全体・構成員)と事業所及び企業を対象とし、統計報告調整法に基づく承認統計として、毎年総務省が実施しています。2006年版には、世帯編でインターネットの利用頻度の中にSNSが取り上げられているに過ぎませんが、企業編では「ホームページやビジネスブログ・SNSの開設状況」という項目があります。この中で、産業別ビジネスブログ・SNSの開設率や目的・用途についての言及があります。産業分類、資本金、従業者規模、売上高規模など、集計表も掲載されています。なお、この調査結果の最新情報は、総務省のデータベース( http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/statistics/statistics05.html )からも見ることができます。

●『情報化社会と青少年に関する意識調査報告書』(内閣府政策統括官 2007.12 【EC153-J2】)
この第5回の報告書では、10歳から30歳までの青少年と保護者を対象に、メディアや携帯電話、インターネットとのかかわりを調査しています。ブログやSNSの認知度、アクセス頻度、利用する理由などに言及があります。「第5回情報化社会と青少年に関する意識調査報告書」( http://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu/jouhou5/index.html#top )でも全文を見ることができます。

●『情報メディア白書』(電通総研編 ダイヤモンド社 年刊 【Z43-B60】)
2008年版では、第1部「情報メディア産業の動向」の「インターネット」に、ブログ/SNSという項目があり、個人が開設したブログの閲覧頻度、SNSの利用歴が図示されています。ブログとSNSサイトの接触状況トップ10には、サイトタイトルと事業者の他、推定接触者数、平均滞在時間なども載っています。

●『情報通信白書』(総務省編 ぎょうせい 年刊 【Z71-K656】)
2008年版では、第1章「活力あるユビキタスネット社会の実現」に、世界の情報通信市場との比較が行われ、ブログ及びSNSサイトの日米欧の差が出ています。第3節「ユビキタスがもたらす新たな国民生活」には、企業のHP、ビジネスブログ、SNS開設の目的や、消費者が開設するブログやSNS等の閲覧、分析の実施状況が掲載されています。また、「ブログのコンテンツ量の比較」「ブログ開設者の開設動機等の分析」がコラムになっています。総務省情報通信政策研究所HP内で、この資料の出典となった「ブログの実態に関する調査研究」( http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2008/2008-1-02-2.pdf )を見ることができます。CGM(Consumer Generated Media消費者発展型メディア)として急速に発展したブログについて、コンテンツ量の動向及びブログ解説の動機等に関する調査分析の結果が掲載されています。また、同HP内に「ブログの実態に関する調査研究」の結果の公表( http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2008/2008-1-02-1.pdf )としてリリースも掲載されています。

雑誌記事には以下のような特集があります
●「拡大するクチコミブログ市場--クロスメディアマーケティングを取り込もう」(『Print Zoom』 2巻48号  [2008.3] pp. 18~21 【Z71-S302】)
2005年の後半から市場が立ち上がり、ネット上のクチコミ情報、マーケティングの一環として拡大が続くとみられているクチコミブログ市場の概況と課題がまとめられています。
矢野経済研究所HP内で、この記事の出典である「クチコミブログ広告市場に関する調査2008年版」の要旨( http://www.yano.co.jp/press/pdf/335.pdf )を見ることができます。ここでは、市場動向、トレンドの推移、市場規模推移と予測、ネットユーザーに対するアンケート結果が掲載されています。

●「B to C市場が10兆円市場に--ブログ・SNSは年平均30%超の成長」(『Print Zoom』 2巻47号  [2008.1] pp.20~24 【Z71-S302】)
野村経済研究所が発表した、2012年までの国内IT主要5市場の分析と規模予測の記事です。ブログ、SNSはネットビジネス市場のひとつとして取り上げられており、年平均成長率は31.7%に及ぶと見られています。
インターネット上の情報源は下記の通りです。

●「ユビキタスネット社会における情報接触及び消費行動に関する調査研究の請負報告書」( http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/linkdata/other032_200803_hokoku.pdf
総務省情報通信政策局情報通信経済室がみずほ情報総研に調査を委託したものです。本調査では、ユビキタスネット社会の到来による情報の多様化と、消費者の情報接触や消費行動における消費者と企業との関係性への影響・地域特性の分析が行われています。メディア接触の実態例として、企業と個人が開設しているSNSやブログの利用状況などの統計が掲載されています。

●「ブログ・CGM利用実態調査」( http://jp.fujitsu.com/group/fri/downloads/report/cyber/report/cgm2008sample.pdf
2007年に富士通総研が行った調査のダイジェスト版です。パソコンによるインターネット利用者のブログ、SNS、電子掲示板などの利用状況と、商品やサービスの選択、購入時にそれらが情報源としてどの程度参考にされているかを明らかにしたものです。インターネット利用者の行動や意識分析もなされています。また、同社HP( http://jp.fujitsu.com/group/fri/report/cyber/report/cgm2008.html )で冊子として販売されていますが当館未所蔵です。ダイジェストと目次をここから見ることができます。

●「わが国の社会生活におけるICT利用に関する調査報告書」( http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/linkdata/other012_200707_hokoku.pdf
総務省情報通信政策局情報通信経済室の委託によりNTTデータ経営研究所が調査分析したものです。消費者に対して行ったアンケートとグループインタビュー調査の結果がまとめられています。ブログ・SNSなどCGMを活用したコミュニケーションの実態や従来のコミュニケーションとの差異、新たな形態のコンテンツがもたらす効用を把握し、コンテンツの多様化が社会に与える影響を明らかにすることを目的にしています。

●「ブログサービス市場の動向に関する調査結果 2008」( http://www.yano.co.jp/press/pdf/372.pdf )
●「SNS市場の動向に関する調査結果 2008」( http://www.yano.co.jp/press/pdf/383.pdf
上記2点は矢野経済研究所の調査レポートです。いずれも要旨のみ読むことができます。
市場や開設数の概況、市場規模推移と予測(2005年度~2010年度予測)、市場規模拡大のための課題がまとめられています。

上記資料は最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合があります。また、一部の資料については刊行年、巻次等によって請求記号が異なるため、ここでは記載を省略しています。当館蔵書検索・申込システムNDL-OPAC( http://opac.ndl.go.jp/index.html )によって、請求記号をご確認ください。

(インターネット最終アクセス日:2008年11月12日)
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
通信工学.電気通信  (547 9版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
ソーシャルネットワーキングサービス
情報サービス
ブログ
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照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
個人
登録番号
(Registration number)
1000049808解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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