レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2013年02月15日
- 登録日時
- 2013/03/13 09:25
- 更新日時
- 2013/06/12 11:21
- 管理番号
- 埼熊-2012-275
- 質問
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解決
横須賀製鉄所は実質は造船所であったが、製鉄所と称していた事情を知りたい。
- 回答
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1871年(明治4)工部省の所管に移った時に、横須賀製鉄所を横須賀造船所と改称したことについての記述が複数の資料にあった。また、どちらの名称もフランス語では「Arsenal」であるとの記述があった。
産業技術の歴史に関する資料を調査
『近代日本産業技術の西欧化』(三枝博音〔ほか〕著 東洋経済新報社 1960)
p68「「横須賀造船所」という名称は、工部省所管時代の明治四年四月九日に従来の「横須賀製鉄所」をあらためたもので、このとき同時に、従来の「横浜製鉄所」は「横浜製作所」にあらためた。ここでは、横須賀製鉄所、横浜製作所の名前で旧名を代表させる場合がある」との記述あり。また、両者の簡単な履歴あり。
『日本科学技術史大系 17 建築技術』(日本科学史学会編 第一法規出版 1964)
p27-28〈長崎鎔鉄所〉の項に、「万延元年(1860)年12月に上棟式が行なわれ、長崎製鉄所と名称も改まり」「1871年(明治4)工部省の所管となり長崎造船所とよばれ」とあり。
p43 横須賀製鉄所は「1871年(明治4)工部省の所管に移り横須賀造船所と改められ」とあり。
p47「ツーロン製鉄所の式に依り」とあり。
『明治前期産業発達史資料 別冊第8の3 横須賀海軍船廠史 1』(明治文献資料刊行会 1966)
p177「四月七日政府ハ横須賀製鉄所ヲ横須賀造船所、長崎製鉄所ヲ長崎造船所、横浜製鉄所ヲ横浜製作所ト改称シ而シテ長崎製鉄所ノ所管ヲ長崎県庁ヨリ解離シ之ヲ工部省ニ属セシム」とあり。
『横須賀海軍工廠外史』(横須賀海軍工廠会 1991)
p3-24 上記『明治前期産業発達史資料 別冊第8の3 横須賀海軍船廠史 1』抜粋の現代語訳あり。
〈製鉄所〉の仏訳を確認
『仏和大辞典』(伊吹武彦〔ほか〕編 白水社 1981)
p158〈arsenal〉の項 「砲兵工廠;兵器廠;海軍工廠.(比喩的に)武器庫.(武器などの)大量」とあり。
『ロワイヤル仏和中辞典』(田村毅〔ほか〕編 旺文社 2005)
p125〈arsenal〉の項 「①工廠、兵器[軍需]工場;(特に)海軍工廠 ②武器庫:(大量の)武器弾薬の貯蔵 ③(比喩的)武器庫;(多様な)攻撃[防御]手段 ④(複雑な)装備、用具一式 ⑤大量、多数、多種多様」とあり。
『徳川幕府の大いなる遺産横須賀造船所(近代横須賀創設の先駆け達・シリーズ no.2』(長浜つぐお編著 横須賀の文化遺産を考える会 2004)
p33「ナポレオン3世の命令書」に「un arsenal maritime a Yokohama」とあり(慶応元年 横浜製鉄所)。
p58「長瀬牛五郎の卒業証書」に、「Arsenal d'Iokoska」とあり(明治8年 横須賀造船所)。
インターネット情報
《横須賀市HP》
(http://www.city.yokosuka.kanagawa.jp/0130/culture_info/french/index.html 横須賀市 2013/02/07最終確認)
「最新のテクノロジー満載!造船施設横須賀製鉄所その1」に小冊子「ヴェルニーと横須賀」(山本詔一著 横須賀市 2006)の掲載あり。
p7〈横須賀製鉄所〉 「フランス人技術者たちはこの施設を海軍の造船施設という意味の「arsenalアルスナル」と呼んでいましたが、日本側はこれを「製鉄所」と翻訳しました。これは、日本側が、造船所とは鉄を加工する施設である、と考えたためと思われます。」との記載あり。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 海洋工学.船舶工学 (550 9版)
- 参考資料
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- 『近代日本産業技術の西欧化』(三枝博音〔ほか〕東洋経済新報社 1960)
- 『日本科学技術史大系 17 建築技術』(日本科学史学会編 第一法規出版 1964)
- 『明治前期産業発達史資料 別冊第8の3 横須賀海軍船廠史 1』(明治文献資料刊行会 1966)
- 『横須賀海軍工廠外史』(横須賀海軍工廠会 1991)
- 『仏和大辞典』(伊吹武彦〔ほか〕編 白水社 1981)
- 『ロワイヤル仏和中辞典』(田村毅〔ほか〕編 旺文社 2005)
- 『徳川幕府の大いなる遺産横須賀造船所(近代横須賀創設の先駆け達・シリーズ no.2』(長浜つぐお編著 横須賀の文化遺産を考える会 2004)
- 「ヴェルニーと横須賀」(山本詔一著 横須賀市 2006)
- キーワード
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- 横須賀製鉄所
- 横須賀造船所
- 造船-歴史
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 事実調査
- 内容種別
- 言葉
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000128800