1960年から1980年くらいまでの年別の日本人の年間休日数が知りたい。

以下の資料を提供した。

1　図書
『労働統計要覧　1978年版』（労働省大臣官房統計情報部編　大蔵省印刷局　1978）
p170「年間休日制度の日数別企業数の割合」
産業・企業規模ごとに日数の割合と1企業平均年間休日日数あり。出典は「賃金労働時間制度総合調査」（労働省）。

『労働統計要覧　1981年版』（労働大臣官房統計情報部編　大蔵省印刷局　1981）
p166「産業別月間出勤日数」
p172「年間休日日数階級別企業数の割合（企業規模30人以上）（昭和54年9月）」
産業別・企業規模別に年間休日日数の割合を示した表（1企業平均年間休日日数の掲載はなし）である。

『日本労働年鑑　第34集（1962年版）』(法政大学大原社会問題研究所編著　東洋経済新報社　1961）
p75「第77表　常用労働者1人平均月間総実労働時間・出勤日数（常雇規模30人以上）」
1956年-1960年の平均出勤日数が掲載されている（全産業/業種別）。

『日本労働年鑑　第35集（1963年版）』(法政大学大原社会問題研究所編著　東洋経済新報社　1962）
p57「第61表　出勤日数」
p58「第62表　労働者の性別・種類別労働時間（1961年平均、製造業、常雇規模30人以上）」に「平均月間出勤数」あり。

『労働統計要覧　1966年版』（労働省労働統計調査部　大蔵省印刷局　1965）
p154「産業別月間出勤日数」
昭和30-40年の常用労働者30人以上事業所における常用労働者1ヵ月当り平均出勤日数である。

『労働統計要覧　1967年版』（労働省労働統計調査部　大蔵省印刷局　1967）
p160「週休以外の年間休日日数別事業所構成」

『労働統計要覧　1968年版』（労働省労働統計調査部　大蔵省印刷局　1968）
p162「週休以外の休日日数の状況」
p163「週休制の実施状況」
（注）「週休以外の休日日数の状況」（1970～73年は「週休以外の年間休日日数の状況」、74年以降は「週休以外の年間休日の種類別平均休日日数」）は以後、1977年版まで掲載されている。
（注）「週休制の実施状況」は以後、1978年版まで掲載されている。

『日本の労働時間・休日・休暇の現状　労働基準法研究会報告〔1972年〕』（労働省労働基準局編　日本労働協会　1972）
p13「月あたり実労働時間および出勤日数の推移（調査産業計）」昭和35～45年の推移を示したグラフである。

2　インターネット情報　
《国立国会図書館デジタルコレクション》「労働時間制度調査結果報告 第9回　昭和38年」（労働省　労働省大臣官房労働統計調査部　1964）（ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3044223 　国立国会図書館）国立国会図書館/図書館・個人送信限定
p15-22、p214-221に休日実施状況等について記載あり。

《国立国会図書館デジタルコレクション》「賃金労働時間制度総合調査報告　昭和43年」（労働省 労働省大臣官房労働統計調査部 1969）（ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/9549131 　国立国会図書館）国立国会図書館/図書館・個人送信限定
p40-48に休日実施状況等について記載あり。

《国立国会図書館デジタルコレクション》「毎月勤労統計調査総合報告書　昭和45年版」（労働省　労働省大臣官房労働統計調査部　1970）（ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/9549028 　国立国会図書館）国立国会図書館/図書館・個人送信限定
p80-83に平均月間出勤日数等の記載あり。

《国立国会図書館デジタルコレクション》「労働統計調査月報　12(5)」（労務行政研究所　1960）（ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2817693 　国立国会図書館）国立国会図書館/図書館・個人送信限定
p48-49に平均月間労働時間数並びに出勤日数あり。

《国立国会図書館デジタルコレクション》「労働統計調査月報　32(3)」（労務行政研究所　1980)（ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2817931 　国立国会図書館）国立国会図書館/図書館・個人送信限定
p42-43に平均月間労働時間数並びに出勤日数あり。

1　質問者事前調査資料「日本人の余暇時間」の参照文献を確認する。
《厚生労働省》（ https://www.mhlw.go.jp/index.html 　厚生労働省）「就労条件総合調査」（ https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/11-23.html )
p33「1　年間休日数からみた余暇時間（中略）1970 年代以前については，データは少ないものの，ブルーカラーに限定すれば，月当たりの就業日数について記録されているいくつかの統計から休日を逆算することが可能である。それらの統計が記載されている『日本労働年鑑』（大原社会問題研究所 1932，1958）（後略）」とあり。

2　1より『日本労働年鑑』を確認する。

3　《国立国会図書館サーチ》（ http://iss.ndl.go.jp/ 　国立国会図書館）を〈年間休日総数〉で検索する。
『労働統計要覧』（労働省労働統計調査部編　大蔵省印刷局）がヒットする。

4　3の出典資料を調べるため、《国立国会図書館サーチ》（ http://iss.ndl.go.jp/ 　国立国会図書館）を 〈労働時間制度調査〉〈賃金労働時間制度総合調査〉〈毎月勤労統計調査〉で検索する。

5　自館目録を〈日本　&　休日〉で検索する。

6《e-Stat》（ https://www.e-stat.go.jp/ 　総務省統計局）を確認する。
(1)〈労働　＆　休暇　＆　分野：労働・賃金〉で検索する。
　
7《国立国会図書館レファレンス協同データベース》（ http://crd.ndl.go.jp/reference/ 　国立国会図書館）を〈日本人　＆　休日〉〈日本人　＆　休暇〉で検索する。

〈調査済み資料〉
『観光白書平成23年版』（日本生産性本部編　生産性出版　2011）

ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2021年6月18日。

黒田祥子著「日本人の余暇時間　長期的な視点から（『日本労働研究雑誌　2012年8月　625』p32-44　労働政策研究・研修機構　2012.8）（ https://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2012/08/pdf/032-044.pdf 　労働政策研究・研修機構)