(1)雑誌「エネルギー」(月刊)を当館で閲覧・複写したい。
(2)日本の核廃棄物(放射性廃棄物)の歴史的研究に関する資料はないか。
(3)チェルノブイリ事故のドイツへの影響について書かれた日本語資料はないか。
(1)雑誌「エネルギー」(月刊)を当館で閲覧・複写したい。
雑誌『エネルギー』(月刊)(タイトルコード:20000000962547)は、
当館では1968年1月号(初号)から2009年7月号(最終号)まで所蔵しています。
なおこの雑誌は全巻書庫にございますので、3階カウンターで請求してください。
雑誌は館内での閲覧・複写のみで、個人貸出は行っておりません。
当該雑誌は1冊の半分まで複写が可能です。
当館各種サービスの詳細につきましては当館ウェブサイトの以下のページをご覧ください。
http://www.library.pref.osaka.jp/central/annai11.htm(2)日本の核廃棄物(放射性廃棄物)の歴史的研究に関する資料はないか。
お探しのテーマに合致する資料は見つかりませんでした。
ご参考までに、日本における核廃棄物(放射性廃棄物)処理に関する資料で、
2000年以降に発行され、当館で所蔵している資料をご紹介します。
なお図書は当館の蔵書検索システムで、
雑誌記事はNDL-OPAC雑誌記事索引、JDreamⅡで検索を行いました。
◆図書
『原子力政策学』(神田啓治/編 京都大学学術出版会 2009.11)
『原発ゴミの危険なツケ:最終処分場のゆくえ』(西尾漠/編 創史社 2003.6)
『原発ゴミは「負の遺産」:最終処分場のゆくえ』(西尾漠/編著 創史社 2009.2)
『原発のゴミはどこにいくのか:最終処分場のゆくえ』(西尾漠/編 創史社 2001.5)
『原子力年鑑:2000/2001年版別冊 原子力のあゆみ』(日本原子力産業会議/編集 日本原子力産業会議 2000.10)
『エネルギー・自然・地域社会:戦後エネルギー地域政策の一史的考察』(笹生仁/著 ERC出版 2000.10)
なお当館の蔵書検索システムを、「件名=放射性廃棄物」で検索すると82件見つかります。
また国立国会図書館レファレンス協同データベースに以下の記事がありましたので、併せてご紹介します。
・「放射性廃棄物に関する資料」
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.manual?id=2000017281◆雑誌記事
検索は相当数ヒットしますが、ここでは当館所蔵の3件のみ記載いたします。
「特集 高レベル放射性廃棄物の処分問題解決の途を探る--日本学術会議からの報告」
『学術の動向』(15(11) (通号 176) 2010.11) pp.9~65
藤村 陽「高レベル放射性廃棄物の地層処分問題」
『科学』(77(11) (通号 903) 2007.11) pp.1133~1140
半原 進「日本の原子力政策を問う(12)高レベル放射性廃棄物最終処分地選定の課程を明確に」
『エネルギー』(34(2) (通号 396) 2001.2) pp.94~96
(3)チェルノブイリ事故のドイツへの影響について書かれた日本語資料はないか。
お探しのテーマを、図書は当館の蔵書検索システムで、
雑誌記事はNDL-OPAC雑誌記事索引、JDreamⅡで検索を行いました。
お探しのテーマに関する図書は見つかりませんでした。
以下見つかりました雑誌記事を以下に列記します。
当館所蔵の雑誌については【 】内に当館の請求記号を記載しています。
◆雑誌記事
木村圭介「輸入食品中の放射能濃度(平成21年度)」(『東京都健康安全研究センター研究年報』 No.61, 2010.12) pp.249-254
澤田承三「原子力施設の廃止措置とはなにか 13)世界の廃止措置-欧州の動向」 (『エネルギーレビュー』 Vol.31, No.5, 2011.04.20) pp.62-63
東海邦博「世界の原子力事情 第8回 欧州総括編 スウェーデン・スペインの原子力事情」 『ΑΤΟΜΟΣ』 Vol.52, No.8,2010.08.01)pp.487-489
小菅善一「ドイツの環境政策」(『足利工業大学総合研究センター年報』 No.9, 2008.07) pp.17-19
渡辺憲夫「原子力施設の火災安全 原子力発電所の火災事例」 (『火災』 Vol.58, No.2, 2008.04.20) pp.11-16
東海邦博「迷走が目立つ欧米の脱原発 政治力学に揺れ代替も焦点」 (『エネルギーレビュー』 Vol.23, No.3, 2003.03) pp.6-7
遠藤哲也「原子力を巡る最近の国際的な動き」 (『原子力eye』 Vol.47, No.11,2001.11.01, pp.50-57)【3階自庫 雑】
川崎 陽子「ドイツ発:環境ウオッチングー15-いまも続くチェルノブイリ原発事故の影響」 (『産業と環境』(28(8) (通号 321) 1999.08) pp.58-59
「諸外国における原子力発電開発の動向 98年4月中旬-98年5月中旬 (日本原子力産業会議S)」 (『原産マンスリー』 No.31,1998.06) pp.1-19
福嶋俊則「緊急時の事故管理 ドイツ連邦共和国でのチェルノブイリの事件での危機管理」(『原子動力研究会年会報告書』 Vol.34th, 1997.08) ppIII.100-III.107
「諸外国における原子力発電開発の動向 1995年5月中旬-6月中旬 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1995, No.7, 1995.07) p.28P
「諸外国における原子力発電開発の動向 1995年2月中旬-4月中旬 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1995, No.4/5,1995.04) p.18P
「諸外国における原子力発電開発の動向 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1994, No.10,1994.10) p.18P
「諸外国における原子力発電開発の動向 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1994, No.9,1994.09) p.18P
「諸外国における原子力発電開発の動向 1994年5月中旬-6月中旬 (日本原子力産業会議S)」 (『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1994, No.7,1994.07) p.17P
「諸外国における原子力発電開発の動向 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1993, No.6,1993.06) p.26P
「諸外国における原子力発電開発の動向 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1993, No.5,1993.05) p.22P
「諸外国における原子力発電開発の動向 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1993, No.3,1993.03) p.33P
山本 政儀, Kurt Bunzl「ドイツにおける森林生態系の環境影響研究--チェルノブイリ原発事故由来の放射性Csの動態」『Radioisotopes』(42(3) 1993.03)pp.180~188
「諸外国における原子力発電開発の動向 1992年9月中旬-10月中旬 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1992, No.11, 1992.11 p.49P)
「諸外国における原子力発電開発の動向 1992年6月中旬-7月中旬 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1992, No.8, 1992.08 p.45P)
「諸外国における原子力発電開発の動向 1992年5月中旬-6月中旬 (日本原子力産業会議S)」(『諸外国における原子力発電開発の動向』 Vol.1992, No.7,1992.07 p.46P )
観公子「輸入食品中の放射能濃度 (第2報) 平成2年度」(『東京都立衛生研究所研究年報』 No.42, 1991 pp.152-157,159-161)
衣笠達也「緊急時医療措置 2 外国における緊急時被曝医療対策」(『NIRS-M (Natl Inst Radiol Sci)』 No.71,1989.01 pp.34-46)
森内茂「緊急時環境線量情報予測システム チェルノブイリ事故の環境拡散シミュレーション」(『京都大学原子炉実験所Technical Report KURRI-TR』 No.298,1987 pp.28-36 )
永井 清彦 「『チェルノブイリ以後』の西ドイツと日本」 (『現代の理論』 23(9) 1986.09 )pp.64~71 【P30/85】
以上