レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 20120216
- 登録日時
- 2012/03/22 02:01
- 更新日時
- 2012/03/22 02:01
- 管理番号
- C2012口頭0307
- 質問
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解決
初等中等教育向けICT(情報通信技術)関連製品・システム・サービスの国内市場について調べています。
- 回答
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初等中等教育向けICT(情報通信技術)関連製品・システム・サービスの国内市場を調べる場合には、以下の情報源が参考になります。(【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。NDL-OPACでお調べください。)
●『文教市場マーケティング便覧. 2010』(富士キメラ総研 2010 【FC65-J69】)
教育現場向けのICT関連製品・システム・サービスの市場動向をまとめた資料です。全体の市場動向のほか、e-Learning、教育コンテンツ配信サービス、教材作成/支援システム、教育用ビデオ、電子黒板等の教育用ハードウェア等の市場についてまとめられています。
●『電子黒板の現状と将来展望 : 学校ICT環境整備事業において. 2010年版』(シード・プランニング 2009 【DL475-J284】)
電子黒板関連企業と「学校ICT環境整備事業」の動向を調査し、とりまとめたレポートです。電子黒板の最新動向、参入企業動向、市場動向が掲載されています。
●『電子黒板・学校ICT化の将来展望』(インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所 2009 【YU7-J2595】)
国内外の電子黒板・学校ICT化の動向をまとめた資料です。電子黒板・学校ICT化の最新動向と将来展望のほか、主な電子黒板の特長・活用事例や、各社が提供するデジタル教科書等の電子黒板コンテンツの概要を紹介しています。
●『情報機器マーケティング調査総覧』(富士キメラ総研 年刊)
情報機器に関する調査レポートです。2010年版下巻では、「Ⅱ.個別製品編」に電子黒板及び資料提示装置の項目があり、それぞれの市場規模推移、メーカー別市場占有率、主要参入メーカーマーケティング戦略、主要参入メーカーの機種一覧が掲載されています。
●『電子機器年鑑』(中日社 年刊 【Z43-2643】)
電子機器の市場・業界動向を総括した資料です。2011年版では、pp.180-181に電子黒板、pp.182-183に電子ボードの製品展望、市場動向がそれぞれ掲載されています。
なお、ICT環境の整備状況等が掲載されている資料として、次のようなものがあります。
●『教育用コンピュータ等に関するアンケート調査 : 報告書』(日本教育工学振興会 隔年刊)
全国の教育委員会、小・中学校を対象に、コンピュータ及び関連設備の整備状況の実態把握を目的として行ったアンケート調査の報告書です。第7回調査では、コンピュータ教室や電子黒板、校内LANの整備状況や、学校管理職の教育情報化への意識が掲載されています。日本教育工学振興会HP(http://www.japet.or.jp/mu2csuco7-166/#_166)から、全文を見ることができます。
●「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」(http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/jouhouka/1259933.htm)(文部科学省)
初等中等教育におけるICT環境の整備状況や、教員のICT活用指導力を調査しています。平成22年度調査結果には、全国及び都道府県別、学校種類別の教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数や、校内LAN、電子黒板の整備状況等が掲載されています。
●「平成22年度『学校及び社会教育施設における情報通信機器・視聴覚教育設備等の状況調査』報告書」(http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/1308647.htm)(文部科学省)
学校及び社会教育施設を対象に、情報通信機器・視聴覚教育設備等の保有状況等を調査し、その結果をとりまとめた報告書です。ビデオプロジェクター、大型ディスプレイ、電子黒板等の保有率、保有台数、活用頻度等が、学校種類別に掲載されています。また、デジタル教材の活用意向に関する調査結果も収載しています。
インターネットの最終アクセス日は2012年2月16日です。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 電子工学 (549 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- ICT 教育
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000104069