レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2016/6/9
- 登録日時
- 2016/06/16 00:30
- 更新日時
- 2016/09/26 16:37
- 管理番号
- C160516155200
- 質問
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解決
明治から現在までの日本のGNP(またはGDP)値を、連続して見ることのできる図表が掲載された資料を探している。
- 回答
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下記の資料及びインターネット情報等を調査しましたが、明治時代から現在に至るまでの日本の国民総生産(GNP)(又は国内総生産(GDP))の値について連続して見ることのできる図表が掲載された資料は見当たりませんでした。
参考として、長期間にわたるGDP及びGNP(年によっては国民総所得(GNI))の値が掲載されたインターネット情報1及び資料1から4をご案内します。
【 】内は当館請求記号です。末尾に「*」が付いた資料は、国立国会図書館デジタルコレクション(http://dl.ndl.go.jp/)に収録されており、国立国会図書館及び図書館送信参加館内で公開しています。末尾に「**」が付いた資料は、国立国会図書館デジタルコレクションに収録されており、国立国会図書館内で公開しています。インターネットの最終アクセス日は5月20日です。
インターネット情報1
内閣府ホームページ(http://www.cao.go.jp/)
統計情報・調査結果 > 国民経済計算(GDP統計) > 統計データ > 統計表(国民経済計
算確報)
(http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/kakuhou/files/files_kakuhou.html)
・1998年度国民経済計算 (1990基準・68SNA)(http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/kakuhou/files/h10/12annual_report_j.html)のページにあるフロー編の1. 統合勘定の「国内総生産と総支出勘定」に、1955(昭和30)年から1998(平成10)年の国内総生産(GDP)及び国民総生産(GNP)の値が掲載されています(年度及び暦年ベース)。
・2014年度国民経済計算(2005年基準・93SNA)(http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/kakuhou/files/h26/h26_kaku_top.html)のページにあるフロー編の1. 統合勘定の「国内総生産勘定(生産側及び支出側)」に、1994(平成6)年から2014(平成26)年までの国内総生産(GDP)及び国民総所得(GNI)の値が掲載されています(年度及び暦年ベース)。
資料1 総務省統計局 監修 ; 日本統計協会 編『日本長期統計総覧 第1巻』新版. 日本統計協会, 2006.3 【YU7-H3670】
pp.252-253に、表「3-7 国内総生産と総支出勘定―68SNA(昭和30年~平成10年)」があり、1955(昭和30)年から1998(平成10)年における国内総生産(GDP)及び国民総生産(GNP)の値が記載されています。また、pp.300-301に、表「3-25 国内総生産と総支出勘定―93SNA(昭和55年度~平成15年度)」があり、1980(昭和55)年から2003(平成15)年における国内総生産(GDP)及び国民総所得(GNI)の値が記載されています。pp.216-221には、上記の統計に関する説明があります。
資料2 日本銀行統計局 編『明治以降本邦主要経済統計. 復刻版』並木書房, 1999.7. 【DT321-G3】
pp.32-33に、表「10 明治以降の国民所得に関する諸推計(続)」があり、1878(明治11)年から1942(昭和17)年における生産国民所得(大川推計)が記載されています。また、pp.36-37に、表「昭和5~39年国民所得勘定」があり、1930(昭和5)年から1964(昭和39)年における国民総生産(GNP)が記載されています。pp.437-448には、国民所得に関する概説があり、推計方法等が掲載されています。本資料の表表紙の裏には、「実質国民総生産および人口の推移 GNP(at Constant Price) & Population」と書かれたグラフが掲載されており、1880年代から1960年代の実質国民総生産の推移が示されています。
資料3 大川一司, 篠原三代平, 梅村又次 編『長期経済統計 推計と分析. 1』東洋経済新報社, 1974 【330.59-Ty9924】**
p.12に、「図1-1 粗国民生産(GNP)の長期動向:各年値」があり、1885(明治18)年から1970(昭和45)年におけるGNPの推移のグラフが掲載されています。p.11には、データの推計方法等の説明があります。
資料4 アンガス・マディソン 著 ; 金森久雄 監訳 ; 政治経済研究所 訳『 経済統計で見る世界経済2000年史』 柏書房, 2004.11 【DC2-H3】
p.241に、「表A-j 日本の実質GDP、人口、一人当たり実質GDPの推移、1820~1998年」があり、実質GDP(100万1990年国際ドル)の推計値が記載されています。p.237, 239に、データの出典や推計方法の説明があります。
(調査済み資料およびデータベース)
・総理府統計局 編『日本統計年鑑』日本統計協会, 1949-1968 【351-N689-S】
・中村隆英 復刻版監修『日本帝国統計年鑑. 1』東洋書林, 1999.4 【DT31-G1】
・中村隆英 復刻版監修『日本帝国統計年鑑. 59』東洋書林, 1996.12 【DT31-G1】
・『日本長期統計総覧 第3巻(貿易・国際収支・通貨金融・保険・財政・国富・国民経済計算)』総務庁統計局監修 日本統計協会, 1988.1 【DT31-E1】
・東洋経済新報社 編『明治大正国勢総覧』東洋経済新報社, 1975 【DT31-11】
・東洋経済新報社 編『完結昭和国勢総覧』東洋経済新報社, 1991.2 【DT31-E7】
・経済審議庁調査部国民所得課 編『日本経済と国民所得 ; 昭和5年-27年 国民所得と国民経済計算』学陽書房, 1954 【331.8-Ke116n】*
・内閣府経済社会総合研究所国民経済計算部 編『国民経済計算年報』1986, 1987 【Z41-496】
・『国民所得統計年報 昭和41-43年版』経済企画庁 【330.59-Ke1169k2】*
・『国民所得白書. 昭和30-38,40年度版』経済企画庁 【330.59-Ke1169k2】*
・山田雄三 編著『日本国民所得推計資料』増補版. 東洋経済新報社, 1957 【331.8-Y227n-(h)】*
・本間立志 監修『日本経済統計集 1946-1970』 日外アソシエーツ ; 紀伊國屋書店 (発売), 1999.12 【DT321-G2】
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 経済 (330 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- GNP、GDP
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000193425