レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2023年11月09日
- 登録日時
- 2023/11/09 08:51
- 更新日時
- 2023/12/15 17:43
- 管理番号
- C2023口頭1102
- 質問
-
解決
昭和時代の学歴別の初任給を知りたい。
- 回答
-
昭和時代の学歴別の初任給について記載した資料1から資料3までを紹介します。
【 】内は、国立国会図書館請求記号です。
末尾に「*」が付された資料は、国立国会図書館デジタルコレクションに収録されており、インターネット上で公開しています。
末尾に「**」が付された資料は、国立国会図書館デジタルコレクションに収録されており、国立国会図書館内で公開しています。
資料1
大原社会問題研究所 編. 日本労働年鑑 第8至14輯(昭和2至8年). 同人社, 昭和2-8 【14.4-507】*
大原社会問題研究所 編. 日本労働年鑑 第15至20輯(昭和9至14年). 栗田書店, 昭10至15 【14.4-507】*
昭和2(1927)年から昭和14(1939)年までの学歴別の初任給の金額が、各巻で数年分ずつ記載されています。各巻の閲覧画面で「初任給」を全文検索すると、該当のページを閲覧できます。
例えば第19輯(昭和13年)では、「第一部 勞働者狀態 第三篇 俸給生活者・商業使用人・職業婦人狀態 第一章 俸給生活者狀態 第二節 生活狀態」内のp.67(52コマ)「學校卒業生初任給」に、昭和5(1930)年、昭和7(1932)年、昭和9(1934)年、昭和11(1936)年、昭和12(1937)年の大学卒業以上・専門学校卒業以上・中等学校卒業以上の初任給料手当の月収平均額が事務者・技術者別にそれぞれ記載されています。
資料1の復刻版は【366.059-N687-Hh】**ですが、法政大学大原社会問題研究所のデジタルライブラリー>日本労働年鑑( https://oisr-org.ws.hosei.ac.jp/research/dglb/rn/ )で公開されています。
なお、資料1の出所は、『知識階級就職に関する資料』【EL19-E87】*【14.5-665】*です。
資料2
東洋経済新報社 編. 完結昭和国勢総覧. 東洋経済新報社, 1991.2【DT31-E7】
第3巻の「14 雇用・賃金」内のp.57「14-33 学歴別初任給の推移」に、昭和29(1954)年から昭和63(1988)年までの大学卒・短大卒・高校卒・中学卒の初任給の金額が男女別で記載されています。
資料2の出所は、昭和31年計数までは労働省「新規学卒者採用見込み賃金調査」、昭和32~51年は同「新規学卒者初任給調査」、昭和52年以降は同「賃金構造基本統計調査」となっています。ただし、37~45年の短大・大学卒者は文部省「大学卒業者就職状況調査」、39年の中学・高校卒者は労働省「雇用動向調査」です。
資料3
久米益雄 編. 賃金長期系列50年 : 日本の賃金50年の歩み. 産業労働出版協会, 1988.9【EL19-E41】
「3 初任給・モデル賃金」内のpp.250-252「表3―1 新規学卒者の初任給」に、学歴別の初任給の金額が男女別で記載されています。p.250の表3―1(1)は昭和29(1954)年から昭和51(1976)年までの中卒・高卒・大卒、pp.251-252の表3―1(2)および(3)は昭和51(1976)年から昭和62(1987)年までの企業規模別および業種別の中卒・高卒・短大卒・大卒の初任給の金額です。
また、pp.253-254「表3―2(1)-(2) 新規学卒者の初任給(職種別)」に、昭和40(1965)年から昭和62(1987)年までの大学院(修士)卒・大学卒・短大卒・高校卒・養成所卒の職種別の初任給の金額が男女別で記載されています。
資料3の出所は、表3―1(1)が労働省職業安定局「新規学卒者初任給調査」、表3―1(2)が労働省「賃金構造基本統計調査」(各年学歴別確定初任給)、表3―1(3)が労働省「賃金構造基本統計調査」、表3―2(1)-(2)が人事院「職種別民間給与実態調査」となっています。
国立国会図書館提供調べ方ページ「リサーチ・ナビ」でも、賃金に関する調べ方を紹介していますので、あわせてご覧ください。
・「賃金・労働時間に関する統計」( https://rnavi.ndl.go.jp/jp/guides/post_820.html )
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
-
- 労働経済.労働問題 (366 10版)
- 参考資料
- キーワード
-
- 初任給
- 賃金
- 給与
- 昭和
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 経済社会
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000340830