レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2021年08月18日
- 登録日時
- 2023/01/26 17:27
- 更新日時
- 2023/03/09 18:03
- 管理番号
- 埼久-2022-081
- 質問
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解決
小麦アレルギーの人がどれくらいいるか、ここ10年くらいの数値が知りたい。
- 回答
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継続して実施されている食物アレルギーの調査は見つからなかったが、範囲や年齢を絞った調査結果が掲載されている資料及びインターネット情報を紹介した。
1 図書
『食物アレルギーの基礎知識 食品関係者必携!プロの知識がこの1冊に凝縮された』(アトピッ子地球の子ネットワーク編 日本食糧新聞社 2013)
p8「図1-4『即時型食物アレルギーの頻度』」の円グラフあり。年代別(0歳-20歳)の表もあり。
「その後の調査でも同様の傾向がみられる」とあり。
『食物アレルギーのすべてがわかる本』(海老澤元宏監修 講談社 2014)
p10「年齢が上がるほど少なくなるのは、アレルギーを起こしていた食物を食べても、成長とともに症状が出なくなることが多いのと、原因の診断がついて症状が出なくなるためです。」とあり。
p80〈小麦〉「小麦は乳幼児では3番目に多く、また運動誘発型の原因食物として多く報告されています。」とあり。
『食物アレルギー診療ガイドライン 2016』(日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会作成、海老澤元宏[ほか]監修 協和企画 2016)
p35「第3章 疫学・自然歴 要旨」に「食物アレルギーの有症率は、乳児期が最も高く加齢とともに激減する。」「有症率はその判断基準(中略)により割合が大きく異なるので、結果の解釈に注意が必要である。」「わが国の即時型食物アレルギーの主要原因食物は鶏卵、牛乳、小麦であるが、年齢群により種類や順位が異なる特徴がある。」等とあり。
p36-38「全国調査でのわが国の即時型食物アレルギーの実態」に消費者庁〔ほか〕「「食物アレルギーに関連する食品表示に関する調査研究事業」平成23年即時型食物アレルギー全国モニタリング調査結果報告」の結果が紹介されている。
『症例を通して学ぶ年代別食物アレルギーのすべて 改訂2版』(海老澤元宏編 南山堂 2018)
p8-11「基本編2 疫学」
食物アレルギーの有症率について、文部科学省、日本学校保健会等の調査から推定、総合した人数あり。
小麦アレルギーについては上記『食物アレルギー診療ガイドライン 2016』と同じ出典からの数値のみ。
2 インターネット情報
《日本学校保健会発行物 デジタルアーカイブ》(https://www.gakkohoken.jp/books/ 公益財団法人日本学校保健会)
平成4年度からの「児童生徒の健康状態サーベイランス事業報告書」が全文公開されており、うち「平成26年度」「28-29年度」「平成30-令和元年度」報告には、小麦を含む原因食物別調査数値が掲載されている。
- 回答プロセス
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1 参考図書を確認する。
2 自館目録をフルテキスト〈アレルギー & 食物〉で検索する。
『喘息・花粉症・食物アレルギー 体質改善も夢じゃない きちんと知れば悩まない』(永田真、徳山研一著 ライフサイエンス出版 2020)
p68「最近の小児科では食物アレルギーのお子さんが非常に増えており、(後略)」とあり。
『新食物アレルギーの基礎と対応 第2版』(伊藤浩明監修 みらい 2020)
p3「アレルギー疾患の有病率は、増加傾向にあると考えられています。」とあるが、具体的な統計データや根拠等の記述なし。
3 図書に掲載されているデータの出典を調査する。
《平成30年度・令和元年度児童生徒の健康状態サーベイランス事業報告書》(https://www.gakkohoken.jp/books/archives/234 公益財団法人日本学校保健会)
《学校保健》(https://www.gakkohoken.jp/ 公益財団法人日本学校保健会)内に電子書籍で公開されている。
他に、平成4年度からの報告書が全文公開されている。
4 《Google》(http://www.google.co.jp/ Google)を〈アレルギー & 小麦 & 統計〉で検索する。
松原優里[ほか]著「日本における食物アレルギー患者数の推計:疫学調査の現状と課題」(『アレルギー 67巻6号』p767-773 2018.7)
《J-STAGE》で公開されている。(https://www.jstage.jst.go.jp/article/arerugi/67/6/67_767/_pdf 科学技術振興機構)
「日本における食物アレルギー患者数は年々増加しているが、食物アレルギー患者数の頻度分析(有病率)は、未だ明らかでない」とあり。
(その他調査済み資料)
『食品産業白書』(フードサイエンスユニットフードグループ調査・編集 矢野経済研究所 2018)
『食生活データ総合統計年報 2021』(三冬社 2021)
『食の安全と健康意識データ集 2021』(三冬社 2021)
『ビジネスデータ検索事典 2012』(日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク編 日本能率協会総合研究所 2012)
『アンケ―ト調査年鑑 2020』(並木書房編集部編 並木書房 2020)
ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2021年8月18日。
- 事前調査事項
- NDC
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- 食品.料理 (596 9版)
- 農産物製造.加工 (619 9版)
- 内科学 (493 9版)
- 参考資料
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- 『食物アレルギーの基礎知識 食品関係者必携!プロの知識がこの1冊に凝縮された』(アトピッ子地球の子ネットワーク編 日本食糧新聞社 2013) , ISBN 4-88927-233-X
- 『食物アレルギーのすべてがわかる本』(海老澤元宏監修 講談社 2014) , ISBN 4-06-259782-9
- 『食物アレルギー診療ガイドライン 2016』(日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会作成、海老澤元宏〔ほか〕監修 協和企画 2016) , ISBN 4-87794-185-1
- 『症例を通して学ぶ年代別食物アレルギーのすべて 改訂2版』(海老澤元宏編 南山堂 2018) , ISBN 4-525-28482-X
- キーワード
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- 食物アレルギー
- 小麦粉
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 事実調査
- 内容種別
- 健康・医療
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000327992