1.自館OPACで<第7鉱区><鉱区>を検索するもヒットせず。
2.「埼玉県内図書館横断検索」(
https://www.lib.pref.saitama.jp/calil/index.html)で<第7鉱区>を検索するもヒットせず。
3.「国立国会図書館サーチ」(
https://iss.ndl.go.jp/)で<第7鉱区>を検索。
雑誌『石油政策 20(26)(526)』がヒット。デジタルコレクションで内容を確認。
pp.31 内外動向のページに日石開発、日韓大陸棚 第七鉱区で二号井の試掘開始の項に「日本石油開発は九月二十九日、日韓大陸棚共同開発鉱区第七小区域で一〇月五日頃から、三カ月間の予定で第二号井による試掘を行なうと発表した。」と記載あり。 (
https://dl.ndl.go.jp/pid/3350433/1/16 最終閲覧日 2023.5.17)
4.Google(
https://www.google.co.jp/)で<日韓大陸棚><試掘>で検索。
一般社団法人エネルギー・資源学会HP (
https://www.jser.gr.jp/mj/magazine/all_index/)がヒット。同学会が発行している会誌『エネルギー・資源』総目次より、『技術報告 vol.2-no.2』 (1981) に「日韓大陸棚石油試掘について」の文言あり。
pp.86 田丸博文「日韓大陸棚石油試掘について」 (1981,所属:石油開発投資(株))の論文あり。
1.東シナ海に関するハント号の調査の項に、「東シナ海に海底油田がある可能性あり,と言われるに至った最初の大掛かりな調査は,国連下部機構である,エカフェ(アジア極東委員会)のスポンサー下のF.V.ハント号による調査であるが,この調査は,昭和43年の10月2日より同年11月29日に至る49日間」と記載あり。
2.日韓大陸棚共同開発の協定とはの項に、「ハント号の調査結果が発表されるとその直後,(中略)日本石油開発、加えるに,西日本石油開発と帝国石油各社が,東シナ海の油田地帯とおぼしき海域の鉱区権を申請した(中略)ところが,韓国政府から45年1月に鉱区権を認められた,テキサス・シェブロンや,韓米石油(KOAMコアム社)両社の韓国側鉱区が,日本政府の認めた鉱区とダブって了ったのである」と記載あり。 (
http://jser.gr.jp/kaiin/JSER_BOOK/1981/2-188.pdf 最終閲覧日 2023.5.17)