1.エントリーシートはJapan Knowledgeでヒットする。日本大百科全書やデジタル大辞泉があり。
「応募用紙、申込書を意味する和製英語。略称ES。企業が就職希望者向けに志望動機やパーソナリティーなどに関する質問をまとめた用紙をさすことが多い。提出されたESは、書類審査や面接における選考で用いられる。電機メーカーのソニーが、1991年度(平成3)に学校名不問の採用試験を導入するにあたり、新たな選考手段の一つとして採用したとされる。その後、就職試験で多くの企業に採用され、求人活動において、なくてはならない書類の一つになっている。」(日本大百科全書より抜粋)
2.就職ナビはJapan Knowledgeでヒットせず。
日経BP記事検索で検索対象を辞書にして検索。ヒットせず。
日経テレコンで検索。ヒットせず。
3.Googleで”就職ナビ”で検索。ウィキペディアしかヒットせず。
キーワードを”就職ナビ 起源”で検索するとJ-Stageで公開されている論文がヒットする。
吉本 隆男著 『日本型就職システムの変遷』 都市住宅学 2017(99), 17-22, 2017 公益社団法人 都市住宅学会
論文の中で
・「1973 年設立の株式会社毎日コミュニケーションズ(現・マイナビ)が、新規学卒者向け就職情報誌『日本
の基幹産業・流通産業』を発刊したのが1974 年。大型就職情報誌『毎日就職ガイド』を発刊したのが1981 年
である。就職情報誌は印刷媒体であるがゆえに、印刷や発送コストの関係で、配布対象は制限せざるを得なかっ
た。しかし、1995 年のウィンドウズ95 の登場でパーソナルコンピュータが身近になり、また、ブロードバンド
の普及に伴って、就職情報サービスのインターネット化、そしてオープン化が急速に進んでいく。
就職情報サービスのオンライン化が始まったのが1996 年。マイナビがインターネットによる就職情報の
提供を始めたのは1997 年のことだった。翌年には、Web 経由でのエントリー受付を開始した。1999 年から
「毎日就職ナビ」、2007 年から「マイナビ」と名称を変えたが、この間、掲載企業数、つまりWeb 上で採用情
報を提供する企業は増え続けた。ちなみに、2009 年卒対象のサービス「マイナビ2009」での掲載企業数は約
4,000 社で、直近の「マイナビ2018」の掲載企業数が20,000 社以上と、この間、掲載企業数は5 倍以上に増大
している。」
・就職と採用の歴史の表に”1999 年 「マイキャリア」から「毎日就職ナビ」へサービス名称変更。サイトは11 月1 日オープン”と記載あり
元々ある言葉でなく新しく生まれた言葉だということがわかる。