レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2020年10月13日
- 登録日時
- 2022/12/06 13:25
- 更新日時
- 2022/12/27 15:15
- 管理番号
- R-069
- 質問
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解決
『日本経済年報』(第61集, 1948年, 東洋経済新報社)18ページ「表1 近年の出炭状況(石炭協会調)」の典拠となっている統計調査について知りたい。
- 回答
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主に以下の資料を案内した。
①『本邦鉱業の趨勢 昭和13年』、『本邦鉱業の趨勢 昭和14年、同15年』
→「表1 近年の出炭状況(石炭協会調)」記載の数値と一致
②『石炭統計総覧 1950』
→石炭協会による資料。明治43年~昭和15年までは上記①を参照し、昭和23年までは同協会調べと記載あり。
③慶応義塾大学所蔵「日本石炭産業関連資料コレクション」(https://www.lib.keio.ac.jp/collection/coal_mita/index.html)
→全文閲覧はできないがコレクションタイトル一覧はネットで確認可能。参考程度。
- 回答プロセス
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立正大学OPAC、リサーチナビ、国立国会デジタルコレクションでキーワードを基に調査を行う。また検索でヒットした資料に記載されている典拠元を調査した。
- 事前調査事項
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典拠:『日本経済年報』(第61集, 1948年, 東洋経済新報社)18ページ 表1
- NDC
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- 石炭 (567)
- 参考資料
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通商産業省大臣官房調査統計部 編 , 通商産業省. 本邦鉱業の趨勢 昭和13年. 通商産業調査会, 1940.
https://iss.ndl.go.jp/books/R100000039-I000806876-00 -
商工省鑛山局. 本邦鑛業ノ趨勢 昭和14年、同15年. 商工省鑛山局, 1949.
https://iss.ndl.go.jp/books/R100000039-I002335176-00 -
日本石炭協会編 , 日本石炭協会九州支部. 石炭統計総覧. 日本石炭協会, 1950.
https://iss.ndl.go.jp/books/R100000096-I001406606-00
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通商産業省大臣官房調査統計部 編 , 通商産業省. 本邦鉱業の趨勢 昭和13年. 通商産業調査会, 1940.
- キーワード
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- 石炭
- 鉱業
- 産業
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献調査
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000325160