レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2022年09月09日
- 登録日時
- 2023/05/16 11:35
- 更新日時
- 2023/08/03 16:19
- 管理番号
- 埼熊-2023-002
- 質問
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解決
「小中一貫教育には、教育効果がある」と述べられている資料を知りたい。
- 回答
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以下の資料と情報を紹介した。
1 図書
『山と湖の小さな町の大きな挑戦 信濃町の小中一貫教育の取り組み』(伏木久始[ほか]著 学文社 2017)
p22「4 小中一貫教育の実績」で先行事例からの報告として、「中一ギャップ」の緩和、いじめや暴力行為の減少等、8つの成果が挙げられている。
『一貫教育における諸問題』(日本私学教育研究所編 日本私学教育研究所 2009)
p41-42「教育特区「3・4・2制による小中一貫教育」の効果」として、「教職員が積極的に3・4・2制による小中一貫教育に伴うカリキュラムの開発に取り組み指導法に大きな改善が見られること。」等、6項目が挙げられている。
2 雑誌
和田成著「特集 がんばれ!公立校!! 小中一貫教育に、どんな可能性を描いていますか? : 先を行く小中一貫校が実現したこと」(『教育ジャーナル 2015年3月』p10-19 学習研究社 2015.3)
p11「文部科学省が実施した「小中一貫教育等についての実態調査」(26年度)では、実施校からの次のような成果が報告されている」として、学習指導上の成果、生徒指導上の成果、教職員に与えた効果、その他の4項目の成果を挙げている。
p12-19 横浜市立霧が丘小中学校、品川区立日野学園での実施例の紹介あり。勤務している教職員が小中一貫の効果についても述べている。
「総力大特集 2014 小1プロブレム&中1ギャップ対策最前線」(『総合教育技術 2014年3月』p8-39 小学館 2014.3)
p12「中1ギャップ解消に小中連携がもたらした成果」について記述あり。
3 新聞
「(きょういく埼玉)「小中一貫」効果 不登校が大幅減 全校で導入、入間市報告/埼玉県」『朝日新聞 2015年11月21日 朝刊 埼玉全県・2地方』
「小中一貫校設置柔軟に 改正学校教育法成立 学力や不登校対策に効果」『読売新聞 2015年6月8日 東京朝刊 37面』
「小中一貫教育:9割が成果 学力向上、不登校減 国公立調査」『毎日新聞 2014年9月19日 東京夕刊14面』
4 インターネット情報
《国立教育政策研究所研究成果アーカイブ》(https://nier.repo.nii.ac.jp/ 国立教育政策研究所教育図書館)
「小中一貫教育の成果と課題に関する調査研究(初等中等教育の学校体系に関する研究報告書2) (平成27年度プロジェクト研究報告書)」(http://id.nii.ac.jp/1296/00001612/)
p3「本報告書の構成」として、「第I部実態調査に基づく施設類型別の取組と成果の分析、第II部先導的事例における特色及び成果と課題の整理、第III部小中一貫教育導入や実施に関する論点に関する考察といった多様な観点から読み解いた小中一貫教育の成果と課題がまとめられている。」とあり。
ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2022年9月9日。
- 回答プロセス
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1 自館目録を〈一貫教育〉〈一貫教育 & 資料識別子:逐次刊行物〉〈小中一貫 & 資料識別子:逐次刊行物〉〈小中一貫教育〉で検索する。
『山と湖の小さな町の大きな挑戦 信濃町の小中一貫教育の取り組み』(伏木久始[ほか]著 学文社 2017)
p22「4 小中一貫教育の実績」に「小中一貫教育の先行事例からは、①「中一ギャップ」の緩和(中略)などの成果が報告されている。」とあり。
和田成著「特集 がんばれ!公立校!! 小中一貫教育に、どんな可能性を描いていますか? : 先を行く小中一貫校が実現したこと」(『教育ジャーナル 2015年3月』p10-19 学習研究社 2015.3)
p13「平成2 年夏に文部科学省初等中等教育局初等中等教育企画課の教育制度改革室(以下、担当室と呼ぶ)が「小中一貫教育等についての実態調査」(以下、実態調査と呼ぶ)を実施した。」とあり。
2 1の情報から、自館目録を〈中1ギャップ〉〈義務教育学校〉で検索する。
3 1の情報から、《国立国会図書館サーチ》(http://iss.ndl.go.jp/ 国立国会図書館)を〈小中一貫教育等についての実態調査〉で検索する。
4 新聞データベースを検索する。
(1)《朝日新聞クロスサーチ》(朝日新聞社)を〈小中一貫 & 効果〉検索する。
(2)《毎索》(毎日新聞社)を〈小中一貫 & 効果〉で検索する。
(3)《ヨミダス歴史館》(読売新聞社)を〈小中一貫 & 効果〉で検索する。
〈その他調査済み資料〉
『私立学校の成績・評価・指導要録に関する調査研究 2』(山路進[ほか]編著 日本私学教育研究所 2011)
和田成著「小・中一貫で、子どもたちの将来に必要な生きる力を育てる」(『教育ジャーナル 2013年9月』p10-21 学習研究社 2013.9)
「学校が得た新たな選択肢・義務教育学校は何を可能にしてくれるか」(『教育ジャーナル 2016年10月』p10-19 学習研究社 2016.10)
ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2022年9月9日。
- 事前調査事項
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『「小中一貫」で学校が消える』(山本由美編 新日本出版社 2016)
『小中一貫教育の実証的検証』(梅原利夫著 花伝社 2021)
『検証・小中一貫教育のマネジメント』(熊坂信子著 第一法規 2017)
『学校と教師を変える小中一貫教育 教育政策と授業論の観点から』(西川信廣[ほか]著 ナカニシヤ出版 2015)
『Q&A小中一貫教育改正学校教育法に基づく取組のポイント』(文部科学省小中一貫教育制度研究会著 ぎょうせい 2016)
『文部科学白書 平成29年度』(文部科学省 2018)
《レファレンス協同データベース》(https://crd.ndl.go.jp/reference/ 国立国会図書館)
- NDC
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- 教育課程.学習指導.教科別教育 (375 9版)
- 幼児.初等.中等教育 (376 9版)
- 参考資料
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- 『山と湖の小さな町の大きな挑戦 信濃町の小中一貫教育の取り組み』(伏木久始[ほか]著 学文社 2017) , ISBN 978-4-7620-2726-0
- 『一貫教育における諸問題』(日本私学教育研究所編 日本私学教育研究所 2009)
- 『教育ジャーナル 2015年3月』(学習研究社 2015.3)
- 『総合教育技術 2014年3月』(小学館 2014.3)
- キーワード
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- 小中一貫教育
- 教育課程
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 教育
- 質問者区分
- 図書館
- 登録番号
- 1000333187