レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2021年03月23日
- 登録日時
- 2022/08/23 10:30
- 更新日時
- 2023/01/06 17:25
- 管理番号
- 埼久-2022-040
- 質問
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解決
サマータイム制度の導入による二酸化炭素の削減量を調べている。サマータイムについて書かれた文献で、2000年以降に発行された環境問題に関するものを探している。
- 回答
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以下の資料と情報を提供した。
1 雑誌
土井由利子[ほか]著「サマータイム制度 : 睡眠および健康について」(『保健医療科学 64-2』p104-111 2015.4 )
中野加都子著「低炭素社会へのクエスチョンマーク-日本人とドイツ人の視点から-第3回 サマータイム(1)」(『生活と環境 2011年6月 56-6』 p46-50 日本環境衛生センター 2011.6)
中野加都子著「低炭素社会へのクエスチョンマーク-日本人とドイツ人の視点から-第4回 サマータイム(2)」(『生活と環境 2011年7月 56-7』p34-41 日本環境衛生センター 2011.7)
鈴木敏哉著「北海道サマータイム導入実験3年間の総括」(『労働の科学 2007年8月 62-8』p474-477 労働科学研究所出版部 2007.8)
村越千春著「日本でのサマータイム 省エネなど導入効用探る」(『エネルギーレビュー 2005年6月 25-6』p40-43 エネルギーレビューセンター 2005.6)
2 インターネット情報
以下のウェブサイト、オンラインデータベースを〈サマータイム〉〈夏時間〉でキーワード検索すると、関連する論文等を調べることができる。
《環境省ウェブサイト》(http://www.env.go.jp/index.html 環境省)
《CiNii Articles》(http://ci.nii.ac.jp/ 国立情報学研究所)
《J-STAGE》(https://www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja/ 科学技術振興機構)
《J-GLOBAL》(http://jglobal.jst.go.jp/ 科学技術振興機構)
《JDreamIII》(ジー・サーチ)
- 回答プロセス
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1 自館目録を〈サマータイム〉〈夏時間〉で検索する。
『サマータイム時間革命 生活が変わる経済が変わる』(博報堂トレンド研究会著 PHP研究所 1994)
p174「国立環境研究所では、一般家庭の日常対策により二酸化炭素排出量がどれだけ削減できるかを推計している。」とあり。
『みんなで考えよう日本の夏時間制 危機迫る地球環境 ライフスタイルを変えると、地球にやさしい未来が見えてくる。』(地球環境と夏時間を考える国民会議 地球環境と夏時間を考える国民会議事務局 [1999])
(ページ付なし)「夏時間の導入によって、夕方の明るい時間が増え、照明に使う電気や冷房用電気を中心として、原油換算で年間約60万kl(炭素換算約44万t)の省エネ=地球温暖化防止効果があると試算されています。」とあり。出典として、「「地球環境と夏時間を考える国民会議」第2回国民会議資料より」とあり。
2 《国立国会図書館オンライン》(https://ndlonline.ndl.go.jp/ 国立国会図書館)を〈サマータイム〉で検索する。
3 《環境省ウェブサイト》を〈サマータイム〉〈サマータイム & 二酸化炭素〉でサイト内検索する。
4 1の情報から、《Google》(http://www.google.co.jp/ Google)を〈地球環境と夏時間を考える国民会議〉で検索する。
《「地球環境と夏時間を考える国民会議」最終報告書の概要》(https://ci.nii.ac.jp/naid/40002673113 国立情報学研究所)
書誌情報より、『時の動き 43(7)』(財務省印刷局 1999.7)のp84-86に掲載とあり。
5 4の資料を確認する。
ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2022年8月24日。
- 事前調査事項
- NDC
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- 環境工学.公害 (519 9版)
- 生活.消費者問題 (365 9版)
- 参考資料
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- 『保健医療科学 2015年4月 64-2』(国立保健医療科学院 2015)
- 『生活と環境 2011年6月 56-6』(日本環境衛生センター 2011)
- 『生活と環境 2011年7月 56-7』(日本環境衛生センター 2011)
- 『労働の科学 2007年8月 62-8』(労働科学研究所出版部 2007)
- 『エネルギーレビュー 2005年6月 25-6』(エネルギーレビューセンター 2005)
- キーワード
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- サマータイム
- 環境問題
- 二酸化炭素-測定
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介 事実調査
- 内容種別
- 自然科学
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000320171