レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2022/12/17
- 登録日時
- 2023/01/25 00:30
- 更新日時
- 2023/01/25 00:30
- 提供館
- 宮城県図書館 (2110032)
- 管理番号
- MYG-REF-220208
- 質問
-
解決
ニューヨークにあった世界貿易センタービルに入居していた日本企業全ての会社の名前が知りたい。
- 回答
-
資料1に,世界貿易センタービルに入居していた日本企業に関する記載がありました。
※【 】内は当館請求記号です。
資料1 『朝日新聞』縮刷版. 963(平成13年9月)号, 朝日新聞東京本社, 2011【PN071/ア】p.598
平成13年9月12日付朝刊38面「次々襲う炎と黒煙 法人社員の安否は」の記事中に,「貿易ビル内の日本企業一覧」の項に「首相官邸が発表した世界貿易センタービルに入居していた日系企業名」として以下の企業名が記載されています。
「住友海上火災保険,日興証券,あさひ銀行,山陰合同銀行,第一勧業銀行,中央三井信託銀行,安田火災海上保険,富士銀行,デロイト・トウシュ・トーマツ,横浜銀行,中国銀行,コスモス・サービス,第一勧業トラスト,DKBフィナンシャル・プロダクト,DKBセキュリティ,百五銀行,伊予銀行,ニュージャパン・セキュリティーズ・インターナショナル,西日本銀行,岡三証券,オカト・インターナショナル,静岡銀行,SRAアメリカ,TESコーポレーション,東邦銀行,AON RISK SERVICE,千代田火災海上保険,フレンケル,富士銀行信託,富士キャピタル・マーケット,富士リサーチ・インスティチュート」
なお,記事中に以下の記載もありました。
「(前略)すでに撤退していることを朝日新聞が確認した企業は安田火災海上保険,百五銀行,伊予銀行,千代田火災海上保険(現あいおい損害保険)。このほか,朝日新聞の調べで,首相官邸が発表した以外に入居が判明した企業は,京都コンピュータ学院,ハーベストフューチャーズの2社。(後略)」
また,参考までに下記の資料も御案内します。
資料2 『Aera』朝日新聞社, 14巻42号(2001年9月30日)(増刊)【P051.6/A】
pp.6-7に,貿易センター内の日系企業の企業名,不明者の人数が記載されていました。
資料3 アンガス・K.ギレスピー著 ; 秦隆司訳『世界貿易センタービル』ベストセラーズ, 2002【523.53/2002.3】
pp.285-290「Appendix/9.11同時多発テロ時点のテナント・リスト」の項
日本企業を含む全ての企業名がアルファベット順で掲載されています。
- 回答プロセス
-
レファレンス協同データベースの以下事例を参考に調査。
URL https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000014730 (最終アクセス日:2022/12/17)
また,当館所蔵資料から「世界貿易センター」で検索しヒットした資料のうち,下記資料を確認したが記載されていなかった。
資料4 五十嵐太郎著『近代の神々と建築』広済堂出版, 2002【526.16/2002.3】
資料5 ベンジャミン・フルフォード著『暴かれた9.11疑惑の真相』扶桑社, 2006【312.53/2006.9】
資料6 ジム・ドワイヤー, ケヴィン・フリン著『9.11生死を分けた102分』文芸春秋, 2005【368.6/2005.9】
資料7 飯塚真紀子著『9・11の標的をつくった男』講談社, 2010【523.53/2010.8】
- 事前調査事項
- NDC
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- 企業.経営 (335 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- ワールドトレードセンター
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 事実調査
- 内容種別
- その他
- 質問者区分
- 社会人
- 登録番号
- 1000327846