レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2023年03月10日
- 登録日時
- 2023/12/09 17:53
- 更新日時
- 2024/01/12 11:11
- 管理番号
- 2023-08
- 質問
-
解決
愛媛県水産試験場が昭和7年12月~8年2月頃に行った、県下沿岸地域の調査について、該当する市町村の位置を確認できる資料
- 回答
-
○当館の資料
【資料1】
・ケースに「昭和8年」と記載あり。
・県勢について「調査時期記入ナキモノハ昭和六年若ハ同年度中ノ事実ヲ示ス」と記載あり。
【資料2】
・ケースに「昭和10年」と記載あり。
・県勢について「調査時期記入ナキモノハ昭和八年若ハ同年度中ノ事実ヲ示ス」と記載あり。
いずれも約54×80cmの両面刷り1枚ものの資料で、片面に地図、もう片面に県勢を掲載しており、地図には、「県界」「郡市界」「町村界」が示されている。
行政区画の変遷は、『愛媛県統計年鑑』(県統計課)、『愛媛県郷村変遷史』(三宅千代二/編著)などで確認可能。
○国立国会図書館デジタルコレクション
①『最新大日本県別地図 併市町村名大鑑』和楽路屋/編 和楽路屋 昭和8
https://dl.ndl.go.jp/pid/1015252
・奥付:昭和8年1月5日印刷 昭和8年1月10日発行
・県界、郡界、村界が示されている。
②『最近調査大日本分県地図併地名総攬』(昭和9年度)和楽路屋/編 和楽路屋 昭和9
https://dl.ndl.go.jp/pid/8311207
・奥付:昭和9年5月1日印刷 昭和9年5月10日発行
・県界、郡界、村界が示されている。
①は、国立国会図書館デジタルコレクションへのログインなしで閲覧可能。
②は、個人登録をされている方の端末、または、当館などデジタル化資料送信サービス参加館の端末で閲覧可能。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 地方自治.地方行政 (318)
- 参考資料
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- 【資料1】『愛媛県管内全図 愛媛県勢一覧』 愛媛県知事官房 1933 <当館請求記号:ヤマK29-24>
- 【資料2】『愛媛県管内全図 愛媛県勢一覧』 愛媛県総務部 1935 <当館請求記号::K318-エヒ-1935>
- キーワード
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 書誌的事項調査
- 内容種別
- 郷土
- 質問者区分
- 社会人
- 登録番号
- 1000343220