レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2014年08月21日
- 登録日時
- 2014/09/26 18:43
- 更新日時
- 2014/09/27 13:39
- 管理番号
- 2014-0014
- 質問
-
未解決
1.1953(昭和28)年当時のコマーシャルのフィルムで、
残っているフィルムの一覧リストはありますか。
2.また、テレビ広告が始まった頃の出稿状況、
『出稿年月日―広告主名―広告内容(製品名など)』が、
分かる資料はありますか。
- 回答
-
補足
●請求記号:R362-TOK
『テレビ60年 in TVガイド』(東京ニュース通信社 発行 2012)
→p.26 「この年のテレビ界」年表から
『昭和28(1953)年2月01日にNHK東京テレビジョン放送局が、
8月28日に日本テレビ放送網㈱が初の民間放送を開始した』
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回答
1953(S28)年は本格的なテレビ放送が開始された年である。
当時は放送することを第一義としており、映像を記録したり、
資料として保存するまでには至っていなかったと思われる。
当館も所蔵しておらず、他の資料からも確認できなかった。
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参考図書
●請求記号:108-DEN-0118
『DENTSU広告景気年表:1945-2003 ビジュアル版』
(電通 消費者研究センター 編、電通、2004)
→概要
広告関連の事象を年表形式で記録。
イベント、CM、新製品、流行語、国内外の10大ニュースなどを
簡潔にまとめており、過去の検証とともに新しい時代の流れと
その変化を一気にたどることができる。
事典としても読み物としても充実の一冊。
→p.55~ 昭和28(1953)
広告
テレビCM ・テレビCM第1号は服部時計店(現・セイコー)の正午の時報
服部時計店「セイコ-舎の時計が正午をお知らせいたします」
/龍角散「ゴホンといえば龍角散」/ミツワ石鹸「小鳥ちゃんと
オフロ(アニメーション)
マスコミ・広告・ ・NHKテレビ、民間テレビ放送開始
媒体 ・第1回民放週刊開催。CMコンクールなどを実施
媒体の発足 ・〈テレビ局〉NHK東京テレビ局/日本テレビ放送網
・〈ラジオ局〉民放ラジオ局の開局ラッシュ続く。
媒体普及率 ・テレビ普及率:0.01%
・ラジオ普及率:63.6%
・テレビ局数:1局(1局増)
・ラジオ局数:32局(14局増)
・創復刊誌:37誌
/休廃刊誌:36誌
新聞テレビ欄 (10月20日(火))分の掲載あり
世相・風俗
暮らし ・街頭テレビブーム。人だかりで都電がストップ。
●請求記号:146.2-NIH
『CM制作40年:JAC40周年記念誌』
(日本テレビコマーシャル制作社連盟 編、宣伝会議 発行、2002)
→p.188に、CM第1号の放送元が日本テレビであったことと、
CM第1号が放送事故であった記述がある。
以下本文抜粋。
「昭和28年(’53)8月28日正午、日本テレビ放送網も開局。
オープニングCM「こちらは日本テレビでございます。
セイコーシャの時計が正午をお知らせします」が電波に乗った。
ところが、放送が始まった途端、画像は左右が反対
(鏡に見る画像と同じ)、音はウンもスンも出ない、聞こえない。
緊張していた現場は大あわて。
すぐ中断したが、これが放送事故第1号に記録されてしまった。」
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*当館の参考レファレンス事例
・管理番号:2004-0054
第2次世界大戦後、最初に流れたテレビCMと、
そのCMを流した放送局を知りたい。
https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000021915
・管理番号:2011-0004
日本で初めてのラジオCMは何か。
https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000086613
・管理番号:2012-0011
『ACC CM年鑑 1961-63』の →p.253
―CMC誕生の背景とその将来―にある「CMC」とは何のか略か。
https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000142432
・管理番号:2013-0006
民放のラジオ番組とテレビ番組の最初のものは何か。
番組名を知りたい。
https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000141669
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
-
- 広告.宣伝 (674 9版)
- 参考資料
- キーワード
-
- 1953年のコマーシャル
- テレビCM第1号
- 1953年の広告出稿内容
- テレビ普及率
- 照会先
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- レファレンス協同データベース:
https://crd.ndl.go.jp/reference/
当館の参考レファレンス事例は、4例とも 2014年09月26日に確認済み
- レファレンス協同データベース:
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 所蔵調査 所蔵機関調査
- 内容種別
- 質問者区分
- 社会人
- 登録番号
- 1000160260