レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2018年08月08日
- 登録日時
- 2018/10/17 16:31
- 更新日時
- 2019/03/10 10:09
- 管理番号
- 埼熊-2018-045
- 質問
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未解決
スポーツ指導員またはスポーツトレーナーの平均年収が知りたい。公的機関を情報源とした資料がよい。
- 回答
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事前調査済みの《賃金構造基本統計調査》以外で公的な情報は見つからなかった。
参考に、ハローワークの求人情報を紹介した。
《ハローワーク求人情報検索》
(https://www.hellowork.go.jp/servicef/130020.do?action=initDisp&screenId=130020 厚生労働省職業安定局)
「希望する職種 職業分類コード一覧」の入力欄に「24」(その他の専門的職業)を入力して絞り込むと、スポーツ指導者などの求人情報が表示される。賃金について記載あり。
- 回答プロセス
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1 スポーツ指導員またはスポーツトレーナーの定義を確認する。
(1)『最新最強の資格の取り方・選び方全ガイド'19年版』(成美堂出版編集部編 成美堂出版 2017)
p541「指導員/上級指導員」に関連する記述あり。
問い合わせ先に「公益財団法人日本体育協会」とあり。
(2)《スポーツ指導者(資格情報)指導員》(http://www.japan-sports.or.jp/coach/tabid208.html 日本スポーツ協会)
「指導員」の試験情報が掲載されている。その他、「スポーツ指導者に関するデータ」などのページがあるが、資格取得後の賃金等に関する統計データはなし。
(3)《J-Net21》(http://j-net21.smrj.go.jp/index.html 中小機構)
ア〈スポーツトレーナー〉で検索する。
「業種別開業ガイド スポーツインストラクター」(http://j-net21.smrj.go.jp/establish/guide/service/jirei-06008.html)
「水泳、エアロビクス、スキー、スクーバダイビングなど、様々なスポーツを指導する能力を持つ職業人のことである。」とあり。創業までの費用内訳は掲載されているが、人件費等は記述なし。
イ〈スポーツ指導員〉で検索する。
「業種別開業ガイド フィットネスクラブ」(http://j-net21.smrj.go.jp/establish/guide/service/jirei-06010.html)
「なお、近年はフィットネスクラブおよび類似施設の増加を受けて、行政側では施設の指導員(インストラクター)について資格認定制度の整備をすすめている。」人件費等の記述なし。
2 産業分類を確認する。
《日本標準産業分類》(https://www.e-stat.go.jp/classifications/terms/10 総務省)
〈指導員〉で検索すると「8246 スポーツ・健康教授業」がヒット、「項目の説明」があり、具体的にはスイミングスクール、ヨガ教室などが挙げられている。
3 賃金調査資料・情報を確認する。
『賃金センサス 平成30年版 第2巻 全国(産業中分類)』(厚生労働省政策統括官(統計・情報政策担当)編 労働法令 2018)
4 その他国の統計・調査資料を確認する。
《特定サービス産業実態調査》(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2.html 経済産業省)
平成27年度(確報)、29年度(速報)に「スポーツ施設提供業」のカテゴリがあるが、従業員の賃金データや人件費データはなし。
5 スポーツ関連図書にあたる。
6 商用データベースを調べる。
《東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー》(東洋経済新報社)を〈インストラクター & 年収〉で検索する。
「「食える子」を育てる Part2 習い事で身に付く力 続ければ一生役に立つ 習い事で育む生きるチカラ」(『週刊東洋経済 2017年2月11日』p62-65 東洋経済新報社 2017.2)
水泳について「年収は競技時代の知名度などにもよるが、200万~300万円が相場のようだ」とあり。
7 参考として民間情報を確認する。
《Google》(http://www.google.co.jp/ Google)を〈スポーツインストラクター & 賃金〉で検索すると、下記のような、求人情報を元に算出した結果を載せたサイトは多数あり。
《はたらいく》(https://www.hatalike.jp/PBL_03/ リクルート)
〈その他調査済み資料〉
『規模別・地区別・年齢別等でみた職種別賃金の実態 2018年版』(労務行政研究所編集 労務行政 2018)
《職種別民間給与実態調査》(http://www.jinji.go.jp/kyuuyo/minn/minnhp/min29_index.htm 人事院)
《e-Stat》(https://www.e-stat.go.jp/ 総務省統計局)
「体育・スポーツ施設現況調査 平成27年度(スポーツ庁)」(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00402101&bunya_l=12&tstat=000001088795&cycle=0&tclass1=000001099795&result_page=1&second2=1)
『最新スポーツビジネスの動向がよ~くわかる本 業界人、就職、転職に役立つ情報満載 図解入門業界研究』(湯浅真弥著 秀和システム 2017)
『最新スポーツビジネスの基礎 スポーツ産業の健全な発展を目指して スポーツの未来を考える 2』(新日本有限責任監査法人編 同文舘出版 2016)
『余暇・レジャー&観光総合統計 2018-2019』(三冬社 2017)
《日経テレコン21》(日本経済新聞社)
ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2018年8月8日。
- 事前調査事項
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《賃金構造基本統計調査》(https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html 厚生労働省)
『仕事発見! 生きること働くことを考える』(毎日新聞社著 毎日新聞社 2013)
『スポーツインストラクターになるには』(エイ・アイ・ケイ教育情報部編著 ぺりかん社 1999)
「職業別・会社別・業界別ダイヤモンド給料データブック」(週刊ダイヤモンド編集部編 ダイヤモンド社 2008)
「これが「年収」だ!! あの人たちの年収いくらなの!?」(山中伊知郎著 長崎出版 2003)
「あなたの値段 当世給料事情」(毎日新聞経済部著 毎日新聞社 2004)
- NDC
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- 労働経済.労働問題 (366 9版)
- スポーツ.体育 (780 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- スポーツ指導員
- スポーツトレーナー
- インストラクター
- 給与
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介 事実調査
- 内容種別
- ビジネス
- 質問者区分
- 図書館
- 登録番号
- 1000244025