レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2011/6/15
- 登録日時
- 2012/09/07 02:00
- 更新日時
- 2015/04/10 12:26
- 管理番号
- 2011-047
- 質問
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解決
昭和21年から昭和55年くらいまでのテレビ・ラジオの一般家庭への普及率が分かる統計資料はないか。
- 回答
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①『昭和国勢総覧』上巻
p454 (7 運輸・通信業 - 47)に「放送局数およびラジオ・テレビ受信契約数と事業収入」表内に各々普及率あり。
(大正13年度~昭和53年度)
②『日本長期統計総覧』第4巻
家計>耐久消費財>「主要耐久消費財の普及率(全世帯,農家世帯,非農家世帯,非農家世帯のうち勤労者世帯)- 全国(昭和34年~平成16年)」
テレビ…カラー・白黒別(昭和33~60年)
ラジオ…"ラジオカセット"ならあり(昭和39年~平成3年)
※Webサイトでも公開されている。
統計局「日本の長期統計系列」http://www.stat.go.jp/data/chouki/index.htm [参照 2012-12-14]
③『放送学研究』8-10号
「日本におけるテレビ普及の特質 : 共同研究」が3分冊され刊行されたもの。
普及率やその分布図、その他にも詳細な統計データが掲載されている。
テレビが中心だが、比較情報としてラジオについての情報もあり。
- 回答プロセス
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③について
当館所蔵『日本のテレビ文化 : メディア・ライフの社会史』に紹介あり
p.15
「テレビの普及過程についてはNHK総合放送文化研究所の企画による精緻な研究がある」
→注にて回答②の雑誌を提示。
『日本統計索引』にて、テレビ及びラジオの項を確認。
以下の資料をあたる。
『家計消費の動向』テレビのみ、ラジオの項目なし
『日本統計年鑑』同上
『日本の統計』「テレビとラジオの受信契約者数」表あり。
『国富調査』テレビのみ、ラジオの項目なし
『民力』「100世帯当たりの保有台数」あり(全国)
『全国消費実態調査報告』「1000世帯あたりの所有数」あり(全ての世帯)
昭和54年まではラジオ、昭和54年はラジオとラジオカセット両方。以降はラジオカセットのみ。
- 事前調査事項
- NDC
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- 放送事業 (699)
- 参考資料
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回答①『昭和国勢総覧』上巻(東洋経済新報社, 1980)
, ISBN 4492970010 -
回答②『事業所.企業.企業経営.賃金.物価.家計』(日本長期統計総覧第4巻)(日本統計協会, 1988.5 )
, ISBN 4822309630 -
回答③『放送学研究』
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北村日出夫, 中野収編 『日本のテレビ文化 : メディア・ライフの社会史』(有斐閣, 1983.1)
, ISBN 4641023085 -
経済企画庁調査局編 『家計消費の動向 : 消費動向調査』
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日本統計年鑑 / 統計委員会事務局, 総理府統計局 [編]
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総理府統計局編[市販本版]『日本の統計』
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経済企画庁[編集]『国富調査 : 国富調査報告』
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総理府統計局『全国消費実態調査報告』
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朝日新聞社[編]『民力 : 都道府県別民力測定資料集』
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日本統計索引編集委員会, 河島研究事務所編 『日本統計索引』 (東京 : 日外アソシエーツ , 1975.11-1976 )
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回答①『昭和国勢総覧』上巻(東洋経済新報社, 1980)
- キーワード
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- 統計
- テレビ
- ラジオ
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 大学院生
- 登録番号
- 1000111084