1、一般消費者(年齢、性別、職業別)が特定の商品をどこで購入するか。
資料1:総務省が行っている「全国消費実態調査」に掲載がある。p.670-695に 「第5表 年間収入階級・年間収入五分位階級・世帯主の年齢階級、購入先、品目別1世帯当たり1ヶ月間の支出」の表があり、 この表で世帯主の年齢(30歳未満から70歳以上まで10歳きざみ)別に個別の品目(米、たばこ等955品目)について、購入先別に1か月の購入金額がわかる。購入先として、一般小売店、スーパー、コンビニエンスストア、百貨店など9項目ある。その中に、「通信販売(インターネット)」と「通信販売(その他)」もある。「通信販売(その他)」はp.18の説明を見ると、「通信販売(インターネット)以外で、新聞・雑誌、ラジオ・テレビ、カタログ等で広告し、郵便、電話等で注文を受け」たものだとわかる。
また、p.562-617には「第4表 男女、年齢階級、購入先、品目別1世帯当たり1か月間の支出」の表がある。
こちらの統計は、総務省のホームページでも一部見ることができる。
Http://www.stat.go.jp/data/zensho/2004/submenu2.htm#sousetai
「調査結果」→「結果表」→「品目編」
資料2:少し古いが、年齢別、性別、職業別にインターネット通販についての統計が掲載されており商品別の項目もあるが、こちらの統計はすべてインターネット通販での購入になる。
2、インターネットでの購入は、どのショッピングサイトか。
資料3:毎年日経MJが行っている「eショップ・通信販売調査」の調査結果が掲載されている。p.262-263「表6-2 ネット通販売上高ランキング」で50位までの社名、売上高等がわかる。動向についての記載もある。なお、掲載されるのは翌年なので、最新のランキングについては[日経テレコン21]で検索して、『日経流通新聞:日経MJ』の記事を見る方法がある。
資料4:p.198-215「第6章 通信販売・インターネット通販」に近年の動向が掲載されてる。p.211-213「ネット通販専業企業の動向」にアマゾンジャパン、イーネットジャパンについて書かれており、イーネットジャパンは「楽天市場やYahoo! Shoppingといった仮想商店街での通販事業を行っている。」と記載がある。また、p.211「ネット通販専業企業の販売額の比較」(2003年度)の棒グラフで、「アマゾンJ」「デル」「イーネットジャパン」等6社の販売額がわかる。
資料5:各業界のシェア等が収録されており、p.25「ネット通販」で「アマゾンジャパン」「楽天」「ヤフー」の売上高や買収、提携関係もわかる。
このほか、最新の動向は新聞記事を調査する方法がある。以下のホームページで、過去1年間の日経四紙の見出しを検索することができる。こちらで「ネット通販」「通信販売調査」などの言葉で検索し記事を特定することができる。
●日経四紙検索(※2015年1月サービス終了)
Http://www.stat.go.jp/data/zensho/2004/submenu2.htm#sousetai