このページではJavaScriptを使用しています。お客様の閲覧環境では、レファレンス協同データベースをご利用になれません。

レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000241697
提供館
(Library)
埼玉県立久喜図書館 (2110009)管理番号
(Control number)
埼熊-2018-039
事例作成日
(Creation date)
2017年03月16日登録日時
(Registration date)
2018年08月31日 15時48分更新日時
(Last update)
2018年12月19日 11時02分
質問
(Question)
ここ数年のスポーツ会社、スポーツ関連の企業(スポーツジムなど)の事業所数の推移について知りたい。全国の数値と埼玉の数値が分かればよい。
また、ここ数年で起業した企業がどれだけあるかも知りたい。
回答
(Answer)
下記の資料と情報を提供した。
事業所数については、全国のデータと都道府県ごとのデータが掲載されていた。

1 全国のデータ
『図表で見るスポーツビジネス』(佐野昌行[ほか]編著 叢文社 2014)
 p52「図4-4 フィットネスクラブ事業者数と従業員数の推移」に平成22-24年の数値あり。出典は「特定サービス産業動態統計調査」経済産業省とあり。
 p59「2.日本におけるフィットネスクラブの出店動向」の章あり。「図5-1 日本の新規オープンクラブ軒数の推移」に1980-2001の数値あり。
 p64「表5-5 日・米・英におけるフィットネスクラブの施設数と市場規模」に1998、2002、2005、2008、2010年の数値あり。クラブビジネスジャパン、Fitness onlineをもとに作成とあり。

『レジャー白書2016』(日本生産性本部編 日本生産性本部 2016)
 p72「2015年の余暇関連産業・市場の動向 第1節 スポーツ部門」
 スポーツ用品、自転車、ゴルフ用品、ゴルフ場、フィットネスクラブ、スキー場、スポーツ観戦等の概況の紹介あり。

『業種別業界情報 2017年版』(中小企業動向調査会編著 経営情報出版社 2017)
 p68-69「フィットネスクラブ」、p69「年間売上高と事業所数」にフィットネスクラブの事業所数平成18年-26年の数値あり。
 出典は「事業所・企業統計調査」「経済センサス(基礎調査)(活動調査)」とあり。

《特定サービス産業動態統計調査 統計表一覧》
 ( http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result-2.html  経済産業省)
「対個人サービス業 18 フィットネスクラブ」フィットネスクラブの売上高、利用者数、会員数、事業所数、従業者数及び指導員数の統計表あり。他にゴルフ場、ボウリング場の統計あり。

起業(新規開業)数については、全国の数値のみ下記のサイトに掲載あり。埼玉県のみの数値は見当たらなかった。
《Fitness Business》
「日本の新規オープンクラブ軒数の推移」(2000-2015年 フィットネスビジネス編集部 調べ)
http://www.fitnessclub.jp/business/date/newopen.html  株式会社クラブビジネスジャパン)

2 都道府県別のデータ
『業種別審査事典第9巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016)
 p503-640「9-3スポーツ・レジャー用品関連」内に各関連業種ごとの全国事業所数の推移記載あり。その他、各業種ごとの市場推移、競技ごとの市場推移統計もあり。出典は『レジャー白書』『経済センサス』『工業統計表 産業編』等とあり。
 都道府県別事業所数(平成24年度統計)も記載あり、ただし項目によっては上位10都道府県のみ。出典は『平成24年度経済センサス(活動調査)』とあり。
 p641-879「9-4スポーツ・レジャー施設関連」内に各関連業種ごとの全国事業所数・施設数の推移記載あり。項目によっては都道府県別の統計も記載あり。

『業種別審査事典第8巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016)
 p724-733「フィットネスクラブ」の全国事業所・従業員数の推移(平成12年-26年)あり。出典は経済産業省「特定サービス産業動態統計調査(平成26年)」とあり。
 都道府県別の「健康増進施設の設置状況(平成24年2月現在)」記載あり。出典は「(公財)日本健康スポーツ連盟ホームページより筆者作成」とあり。また、「フィットネスクラブ関連種目の地域別参加率の状況(平成26年)」記載あり。

《特定サービス産業実態調査 調査の結果》( http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2.html  経済産業省)
 「スポーツ施設提供業」の統計あり(平成21年から)
 都道府県別の事業所数等の数値あり。起業(新規開業)事業所数の統計は見当たらず。

『埼玉県の事業所 事業所・企業統計調査結果(民営の事業所) 平成16年』(埼玉県総務部統計課 2006)
 p32 産業小分類別の事業所数あり。

『経済センサス-基礎調査報告 平成21年 第1巻 その2 11 事業所に関する集計』(総務省統計局 2012)
《平成26年経済センサス-基礎調査-事業所に関する集計-全国結果-》( http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001064598&cycode=0  独立行政法人統計センター)
 産業小分類別の事業所数あり。
回答プロセス
(Answering process)
1 NDC分類〈780〉〈498〉の書架からここ数年に発行された図書にあたる。
2 『図表で見るスポーツビジネス』(佐野昌行[ほか]編著 叢文社 2014)の出典にあたる。
3 業界動向に関する資料を調査する。
4 埼玉県の事業所統計を確認する。

〈その他調査済み資料〉
『最新スポーツビジネスの基礎 スポーツ産業の健全な発展を目指して』(新日本有限責任監査法人編 同文舘出版 2016)
『市町村の公共体育施設 平成27年度』(埼玉県県民生活部スポーツ振興課 〔2015〕)

ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2017年3月16日。
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
産業  (600 9版)
スポーツ.体育  (780 9版)
商業経営.商店  (673 9版)
参考資料
(Reference materials)
『図表で見るスポーツビジネス』(佐野昌行[ほか]編著 叢文社 2014), ISBN 978-4-7947-0724-6
『レジャー白書2016』(日本生産性本部編 日本生産性本部 2016), ISBN 978-4-8201-2056-8
『業種別業界情報 2017年版』(中小企業動向調査会編著 経営情報出版社 2017), ISBN 978-4-87428-234-2
『業種別審査事典第9巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016), ISBN 978-4-322-12652-5
『業種別審査事典第8巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016), ISBN 978-4-322-12651-8
『埼玉県の事業所 事業所・企業統計調査結果(民営の事業所) 平成16年』(埼玉県総務部統計課 2006)
『経済センサス-基礎調査報告 平成21年 第1巻 その2 11 事業所に関する集計』(総務省統計局 2012)
キーワード
(Keywords)
スポーツ産業
起業
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介 事実調査
内容種別
(Type of subject)
ビジネス
質問者区分
(Category of questioner)
個人
登録番号
(Registration number)
1000241697解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
Twitter

このデータベースについて
国立国会図書館が全国の図書館等と協同で構築している、調べ物のためのデータベースです。詳細

活用法

刊行物・グッズ
新着データ
最近のアクセスランキング
レファ協PickUP!