レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2015/12/10
- 登録日時
- 2016/01/05 00:30
- 更新日時
- 2016/01/05 00:30
- 管理番号
- 6001013197
- 質問
-
解決
企業が求める人材、特に企業が大学・学生に求める人材についてまとめた資料はないか。(個々の企業ではなく総体的に)
- 回答
-
【図書】
以下の所蔵図書を紹介した。
<1>
『日本教育・学習データ総覧 2006年版』 日本能率協会総合研究所∥編集 (生活情報センター 2005.11)
第6章「産業界との連携」
6-2「キャリア教育(職業観養成教育)」
大阪商工会議所「大阪におけるキャリア教育(職業観養成教育)の推進に向けて : 若手社員の『仕事に必要な能力』と能力形成に役立つ『学生時代の学び・経験』調査結果と提言」
p.229 図表6-2-1「若手社員にもとめられる『仕事に必要な能力』トップ10」
p.229 図表6-2-2「入社した時に不足していた能力は何か」
p.231 図表6-2-5「企業が採用面接を通して知りたいことについて」
p.232 図表6-2-12「企業が『学校教育』に求めること」
6-3「企業家教育」
経済産業省経済産業政策局「早期企業家精神育成の普及推進のための調査報告書」
(京都経済同友会の会員企業対象)
p.233 図表6-3-3「現状の学校教育における問題点」
p.233 図表6-3-4「教師における問題点」
p.233 図表6-3-5「教育内容における問題点」
p.234 図表6-3-6「生徒における問題点」
p.234 図表6-3-8「産業界が求めるニーズ」
<2>
『これからの企業・社会が求める人材像と大学への期待 : 個人の資質能力を高め、組織を活かした競争力の向上』(経済同友会 2015.4)
http://www.doyukai.or.jp/policyproposals/articles/2015/pdf/150402a_02.pdf
でも公開。(2015年12月10日確認)
<3>
『「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果 2014年調査』 (経済同友会 2014.12)
p.11-16「問1. 新卒者採用(大卒・院卒):選考方法・基準/求める人材」
<4>
『労働経済の分析 平成25年版 構造変化の中での雇用・人材と働き方』 (厚生労働省 [2013])
第3章「労働市場における人材確保・育成の変化」
第1節「新規学卒採用において企業が求める人材」
2「企業が求める人材」
p.142-143「●企業は『熱意・意欲』、『行動力・実行力』、『協調性』といった人物要素を重視」
p.144-145「●若手社員に『働きかけ力』、『創造力』や『主体性』の発揮を求める企業」
http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/13/dl/13-1-5_01.pdf
でも公開。(2015年12月10日確認)
<5>
『人材育成事例25 : 組織を変える!』 労務行政研究所∥編集 (労務行政 2011.11)
5「若手社員育成」
5-3「配属前研修において、『ゆとり世代』新入社員にまず伝えるべきビジネスの基本」
5-3-[1]「配属前研修における留意点」
p.379 図表4「学生が『自分がすでに身につけている』と思う能力要素、企業が『学生がすでに身につけている』と思う能力要素」
図表4の資料出所:経済産業省「大学生の『社会人』の把握と『社会人基礎力』の認知度向上実証に関する調査」(2009)
http://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/shakaijinkan.pdf
(2015年12月10日確認)
このWebサイト(p.5)には、
「企業が『学生に求める能力要素』と、学生が『企業で求められていると考える能力要素』には大きな差異が見られる。」
とあり。
<6>
『雇用状況実態調査結果概要 平成17年度』 (厚生労働省職業安定局 [2006])
p.37-38 第4表-6「職業・事業所規模、求人充足状況、未充足緊要度別採用時の重視する資質割合」
<7>
『内定力 : 就活生が知っておきたい企業の『採用基準』 2015』 楠田/祐∥著 (マイナビ 2013.5)
第1章「1500社の人事担当者と会って分かった、企業が新卒採用者に求めること」
p.59-68「人事コンサルタントだから分かる企業に必要とされる人材とは」(p.67-68「学生時代に学んでおいてほしいこと」など)
<8>
『キャリアデザイン概論』 本間/啓二∥共著 (雇用問題研究会 2006.3)
第6章「就職活動に臨む」
p.134-136 第1節「企業が求める人材像」
【雑誌論文】
CiNiiで、「求め」「人材」「企業」「産業(界)」「大学」「採用」などを掛け合わせて検索した結果を紹介した。
【上記以外のインターネット情報】
以下のWebサイトを紹介した。
日本経済団体連合会
「国立大学改革に関する考え方」(2015年9月9日)
http://www.keidanren.or.jp/policy/2015/076.html
(2015年12月10日確認)
「1.人文社会科学を含む幅広い教育の重要性」などの提言あり。
日本経済団体連合会 教育問題委員会
「産業界の求める人材像と大学教育への期待に関するアンケート結果」 (2011年1月18日)
https://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/2011/005/
(2015年12月10日確認)
[事例作成日:平成27年12月10日]
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
- 参考資料
-
- 日本の教育・学習データ総覧 2006年版 日本能率協会総合研究所∥編集 生活情報センター 2005.11 (p.229, 231-234)
- これからの企業・社会が求める人材像と大学への期待 経済同友会 2015.4
- 「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果 2014年調査 経済同友会 2014.12 (p.11-16)
- 労働経済の分析 平成25年版 厚生労働省 [2013] (p.142-145)
- 人材育成事例25 労務行政研究所∥編集 労務行政 2011.11 (p.379)
- 雇用状況実態調査結果概要 平成17年度 厚生労働省職業安定局 [2006] (p.37-38)
- 内定力 2015 楠田/祐∥著 マイナビ 2013.5 (p.59-68)
- キャリアデザイン概論 本間/啓二∥共著 雇用問題研究会 2006.3 (p.134-136)
- http://www.keidanren.or.jp/policy/2015/076.html (日本経済団体連合会「国立大学改革に関する考え方」(2015年9月9日)(2015年12月10日確認))
- https://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/2011/005/ (日本経済団体連合会 教育問題委員会「産業界の求める人材像と大学教育への期待に関するアンケート結果」 (2011年1月18日)(2015年12月10日確認))
- キーワード
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- ビジネス
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000186739