レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2013年07月04日
- 登録日時
- 2014/01/30 16:24
- 更新日時
- 2014/05/02 10:51
- 管理番号
- 埼熊-2013-088
- 質問
-
未解決
各都道府県、または各地方(東北、関東などの区分)の山(国土地理院25000分の1の地図に掲載されている標準的な山)の平均標高の分かる資料がみたい。
全ての山を地方別に計算するのではなく、平均標高の計算された資料が記載されている資料を希望する。
- 回答
-
該当する資料は見あたらなかった。また、「標準的な山」をまとめた資料も見つからなかった。
- 回答プロセス
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1 以下の参考図書(事典・便覧等)を調べるが該当なし。
『日本山名総覧 1万8000山の住所録』(武内正著 白山書房 1999)
『新日本山岳誌』(日本山岳会編著 ナカニシヤ出版 2005)
『日本山岳ルーツ大辞典』(村石利夫編著 竹書房 1997)
『日本の山岳標高一覧―1003山』(国土地理院 1991)
『山を読む事典』(徳久球雄編 東京堂出版 1981) など
2 以下の測地学・地形学資料を調べるが該当なし。
『山を読む』(小疇尚著 岩波書店 1991)
『日本の地形 1 総説』(貝塚爽平編 東京大学出版会 2001)
『日本の山地地形と氷河問題研究小史』(岡山俊雄著 古今書院 1974)
『日本地形誌 改版』(辻村太郎著 古今書院 1984) など
3 インターネット情報を調べる
(1)《Google》で〈平均標高〉〈山岳 & 平均標高〉等を検索すると、以下の情報あり。
「日本における居住地の分布と地形との関係 -GIS を利用した市区町村単位の検討-」に、PDF 「付表2:各市区町村の非居住地における平均標高」があるが、市町村で非居住区(山岳に限定されていない)である。(http://www.csis.u-tokyo.ac.jp/dp/dp68/ 東京大学空間情報科学研究センター 2013/07/04最終確認)
「国土地理院 日本の主な山岳標高」で、主な山岳の標高を都道府県別に検索することが可能。ただし、内容は『日本の山岳標高一覧―1003山』と同じである。(http://www.gsi.go.jp/KOKUJYOHO/MOUNTAIN/mountain.html 国土地理院 2013/07/04最終確認)
(2)《CiNii》《国会図サーチ》《レファ協DB》を〈平均標高〉等で検索するが該当なし。
- 事前調査事項
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『三省堂日本山名事典』(徳久球雄編 三省堂 2011)
- NDC
-
- 日本 (291 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- 標高
- 山岳
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000148683