スマートフォンのメーカー別の国内シェアの割合が知りたい。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2012』 （電通総研/編　 ダイヤモンド社,2012.1）p.163に「スマートフォンメーカー別国内出荷台数シェア<2010年度>」の表があります。Appleが37.8％、シャープが24.3％、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズが9.8％、Samsungが9.0％、その他が19.1％となっています。

2018年9月16日追記
○上記以降の調査について
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2013』（電通総研/編 ダイヤモンド社, 2013.1）　p.167に「図表I-11-10　携帯電話端末メーカー別国内出荷台数シェア（2011年度）」の表があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
なお、出典は「2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況（MM総研）」となっており、該当のウェブサイトを確認すると、6位までのスマートフォンメーカー別出荷台数について記述があります。
・MMRI 「2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況」
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=138 　（2018.8.29確認）

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2014』（電通総研/編　ダイヤモンド社, 2014.2）　p.163に「図表I-9-24　携帯電話端末メーカー別国内出荷台数およびシェア（2012年度）」の表があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
なお、出典は「2012年度通期国内携帯電話端末出荷概況（MM総研）」となっており、該当のウェブサイトを確認すると、6位までのスマートフォンメーカー別出荷台数について記述があります。
・MMRI 「2012年度通期国内携帯電話端末出荷概況」
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=91 　（2018.8.29確認）

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2015』（電通総研/編 ダイヤモンド社, 2015.2）　p.35「図表5-2　日本国内スマートフォン出荷台数（2013年）」の表があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2013年第4四半期および2013年国内携帯電話・スマートフォン市場規模を発表」（2014年3月5日）を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2016』（電通総研/編 ダイヤモンド社, 2016.2）　p.163「図表I-9-32　スマートフォン端末出荷台数メーカー別シェア（2014年）」の表があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2014年第4四半期および2014年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」（2015年3月12日）を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2017 』（電通総研/編 ダイヤモンド社, 2017.2）　p.153「携帯電話・スマートフォン端末メーカー別国内出荷台数シェア（2015年）」の図があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2015年第4四半期および2015年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」（2016年3月7日）を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2018』（電通メディアイノベーションラボ/編 ダイヤモンド社, 2018.2）　p.160「図表I-9-30　国内スマートフォン端末出荷台数メーカー別構成比（2016年）」があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2016年第4四半期および2016年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」（2017年2月21日）を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。
ています。

当館書誌検索でタイトル“スマートフォン”ד市場”で検索しましたが、情報が見つかりそうな資料の所蔵がありませんでした。そこで、当館の調査研究コーナーの資料で情報関係の白書を見ることにしました。まず、『情報化白書 2012』（ 日本情報経済社会推進協会/編集　 翔泳社,2011.11）を調べましたが、見当たりませんでした。次に『情報メディア白書=A Research for Information and Media Society 2012』 （電通総研/編　 ダイヤモンド社,2012.1）を調べたところ、回答の表が見つかりました。

2018年9月16日追記
○上記以降の調査について
1)調査済の『情報メディア白書2012』以降に出版されたものを全て確認しました。
2)当館所蔵資料を件名“スマートフォン”×フリーワード”データ”で検索し、ヒットした資料『スマホ白書 = Smart Phone White Paper 2012』（インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所/編 インプレスジャパン　インプレスコミュニケーションズ(発売), 2012.3）、『データで読み解くスマホ・ケータイ利用トレンド : ケータイ社会白書 2016-2017 』（NTTドコモ モバイル社会研究所/編 中央経済社　中央経済グループパブリッシング(発売), 2016.10）を確認しましたが、該当記述はありませんでした。