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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000258263
提供館
(Library)
国立教育政策研究所教育図書館 (4110014)管理番号
(Control number)
NIER2019015
事例作成日
(Creation date)
2019年07月03日登録日時
(Registration date)
2019年07月03日 11時33分更新日時
(Last update)
2019年08月26日 12時36分
質問
(Question)
諸外国の小学校における「国語」の授業時数が分かる資料はないか。日本と比較したい。
回答
(Answer)
以下を紹介

■アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・フィンランド・オーストラリア・シンガポール・中国・台湾
(日本の授業時数もあり)
○諸外国における教育課程の基準 近年の動向を踏まえて(2013.3)
  http://id.nii.ac.jp/1296/00000495/
○諸外国における教育課程の基準(2011.3)
  http://id.nii.ac.jp/1296/00000431/

■日本の各教科授業時数
○小学校学習指導要領(平成29年告示) p.12(授業時数)
  http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2019/03/18/1413522_001.pdf

■アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・フィンランド・中国・韓国・日本
○諸外国の初等中等教育(教育調査第150集)
 ※インターネット公開なし
回答プロセス
(Answering process)
(1)本研究所報告書を調査
国立教育政策研究所研究成果アーカイブ( https://nier.repo.nii.ac.jp/)
タイトル:諸外国 キーワード:授業時数 で検索

(2)文部科学省報告書を調査
参考図書の文部科学省報告書エリアを調査
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
教育史.事情  (372)
参考資料
(Reference materials)
諸外国における教育課程の基準
 研究代表者 神代浩 ; [平成22年度], [平成24年度]. -- 国立教育政策研究所, 2011.
(教育課程の編成に関する基礎的研究報告書 ; 2, 4)
【請求記号】372||319||2,4
小学校学習指導要領 : 平成29年告示
 文部科学省 [編]. -- 東洋館出版社, 2018
【当館請求記号】375.92||1||2017
諸外国の初等中等教育
 文部科学省生涯学習政策局調査企画課 [編] ; [平成28年]. -- [文部科学省], 2016.(教育調査 第150集)
【当館請求記号】372||93
キーワード
(Keywords)
教科
授業時間
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
登録番号
(Registration number)
1000258263解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
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