レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2019年03月24日
- 登録日時
- 2019/07/17 16:59
- 更新日時
- 2019/11/21 17:48
- 管理番号
- 埼熊-2019-046
- 質問
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解決
ネットショップにおけるアルコール類購入者の性別や、年齢別の人数、購入額、どのようなECサイトを利用しているかを知りたい。
- 回答
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下記の資料を提供した。
性別と年齢別については掲載されていない。
『インターネット通信販売利用実態調査報告書 インターネット通信販売の利用実態 第5回(2012年)』(日本通信販売協会 2013)
インターネット通販の利用状況、購入品目(「アルコール類」あり)、普段よく利用している通販サイト等のデータあり。
『全国通信販売利用実態調査報告書 第25回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
全国の15-79歳までの男女18,00人を対象とする(有効回答1,577人)独自調査(郵送による)と、1,200人を対象とするオムニバス調査による。テレビやカタログによる購入も含む通販全体。「飲料(水・酒類・ソフトドリンク等)」の数値あり。
『EC業界大図鑑 2018年版 2017年のEC業界を総まとめ!!』(ECのミカタ編著 ダイヤモンド社 2017)
p64-67「インターネット通販売上ランキング 1-49位」会社名、ネットショップ名、2016年度売上高のランキング。会社ごとの「取扱商品・ジャンル」表示あり。出典は「日本ネット経済新聞」(推定値)。
『通信販売企業実態調査報告書 レポート/日本の通信販売 第36回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
加盟企業460社を対象とした全数調査。
p27-42 利用している通販広告媒体、売上高増減率別の利用通販媒体等のデータあり。
p43-53「D 通信販売の商品」に、取扱っている企業が多い商品ランキング(「飲料(水、酒類、ソフトドリンク等)」は第5位、20.7%)、業種別(専業・兼業)、売上階層別等の上位10品目ランキングデータあり。
p54-75「E フルフィルメント」に、利用している受注方法(複数選択回答)等のデータあり。
- 回答プロセス
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1 《コトバンク》(https://kotobank.jp/ 朝日新聞社)で〈ECサイト〉を検索する。
「electronic commerce site。インターネット上で商品を販売するウェブサイト。」とあり。
2 業界・市場動向の棚にあたる。
3 オンラインデータベースを調べる。
(1)《日経テレコン21》(日本経済新聞社)を〈酒 & インターネット〉で検索する。
「ヨドバシカメラが酒販参入 ネット通販の伸び狙う」(2018/12/12 18:30 日経速報ニュースアーカイブ)
「酒類卸の片山商事 生鮮品ネット販売 本業伸び悩みで」(2017/11/30 13:48 日経速報ニュースアーカイブ)
「インターネット通販、「年1回は利用」72%、北関東3県・埼玉で調査。」『日本経済新聞 2017年11月29日 地方経済面 北関東 41面』
あしぎん総合研究所(宇都宮市)が実施した「第2回 消費動向に関するインターネット調査」についての記事。
「帰省の手土産の購入、「ネット利用したい」6割、ぐるなび調査。」『日経MJ(流通新聞) 2017年8月9日 11面』
(2)《FK-Mpac》(富士グローバルネットワーク)を〈酒 & ネット〉で検索する。
「通信販売(食品・産直品)」酒類を含む全体の市場規模、シェアあり。該当記述なし。
(3)《JRS経営情報》(経営ソフトリサーチ)を〈酒 & インターネット〉〈インターネット通販〉で検索する。
「オンラインショッピング」「ネットスーパー」「酒販店」などのレポートあり。該当記述なし。
4 2の「消費動向に関するインターネット調査」の調査結果と「帰省の手土産の購入の調査」を調べる。
《「第2回 消費動向に関するインターネット調査」の結果について(平成29年9月調査 あしぎん総合研究所)》(http://www.ashikagabank.co.jp/reports/pdf/enq171102.pdf 足利銀行)
《『帰省の手土産』調査レポート2017》(https://corporate.gnavi.co.jp/release/2017/20170720-015049.html ぐるなび)
5 インターネット情報を調査する。
(1)《政府統計の総合窓口(e-Stat)》(https://www.e-stat.go.jp/)を〈全国消費実態調査〉で検索する。
「平成26年全国消費実態調査 全国 品目及び購入先・購入地域に関する結果 総世帯」
[総世帯]フロー編第152表に世帯主の年齢階級、購入地域、購入先(小売店、スーパー等)、購入形態(現金、クレジットカードなど)品目別1世帯当たり1か月間の支出(2014年)あり。
(2)《政府統計の総合窓口(e-Stat)》(https://www.e-stat.go.jp/)を〈家計消費状況調査〉で調べる。
「家計消費状況調査 平成29年改定(2015年1月-) 総世帯」
[インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出] 世帯主の年齢階級別
インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出について、全国・地方・都市階級別、世帯主の年齢階級別、世帯主の勤めか自営かの別、世帯人員・就業者数別の数値あり。飲料全体のデータ。
(3)《国会図書館サーチ》(http://iss.ndl.go.jp/ 国立国会図書館)を〈電子商取引〉で検索する。
《国立国会図書館デジタルコレクション》「我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)報告書 平成29年度」(経済産業省商務情報政策局情報経済課著 経済産業省 2018.3)p135(http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11222436 国会図書館)国立国会図書館/インターネット公開
「電子商取引に関する市場調査」のシリーズあり。
6 統計の棚を確認する。
ウェブサイトの最終アクセス日は2019年3月24日。
- 事前調査事項
- NDC
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- 企業.経営 (335 9版)
- マーケティング (675 9版)
- 参考資料
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- 『インターネット通信販売利用実態調査報告書 インターネット通信販売の利用実態 第5回(2012年)』(日本通信販売協会 2013)
- 『全国通信販売利用実態調査報告書 第25回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
- 『EC業界大図鑑 2018年版 2017年のEC業界を総まとめ!!』(ECのミカタ編著 ダイヤモンド社 2017) , ISBN 4-478-10423-9
- 『通信販売企業実態調査報告書 レポート/日本の通信販売 第36回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
- キーワード
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- 通信販売
- インターネットショッピング
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 事実調査
- 内容種別
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000258812