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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000116181
提供館
(Library)
横浜市中央図書館 (2210008)管理番号
(Control number)
横浜市中央2196
事例作成日
(Creation date)
2012/08/29登録日時
(Registration date)
2012年12月21日 02時00分更新日時
(Last update)
2012年12月21日 02時00分
質問
(Question)
システムエンジニアリングサービス業界の動向や統計について知りたい。
回答
(Answer)
SES(システムエンジニアリングサービス)業界のみの業界動向が記載されている資料は
確認できませんでしたので、広くIT業界の動向や数値が分かる資料をご紹介します。

1 IT業界の状況、動向が分かる資料
 
 (1)『業種別業界情報 2012年版』
   中小企業動向調査会/編著 経営情報出版社 2012
  p.284~「IT・情報通信」でIT業界の各業種の業界動向やマーケットデータ、業界の
  特性等が、それぞれ簡潔にまとまっています。
  掲載業種は次のページで参照することができます。

  経営情報出版社 業種別 業界情報 2012年版 IT・情報通信 ― 12業種 ―
   http://www.keijo.co.jp/02_list_04.html

 (2)『TDB業界動向 2012-2』産業調査部/編 帝国データバンク 2012
  p.368~「情報・通信」の項目で各業界の概要や話題、動向について、それぞれ簡潔に
  まとまっています。
  記載がある業界は次のものになります。
  それぞれ企業別収入高や経常利益、売上高等の統計データも掲載されています。
  ・「電気通信業界」
  ・「ソフトウェア業界」
  ・「情報提供サービス業界」

 (3)『業種別審査事典 第7巻(7001→7157)第12次〔全面改訂版〕』
   金融財政事情研究会/編 金融財政事情研究会 2012
   p.2~「7-1情報通信サービス関連」に各業界の市場規模、 動向、業務内容・特性等が
それぞれまとまっています。
   掲載業種は次のページの「1 情報通信サービス関連」に記載のあるものになります。
   http://store.kinzai.jp/book/11893.html

 (4)『ITサービス企業年鑑 '10』ミック経済研究所 2010
   2010年に出版されたものが最新ですが、参考までにご紹介します。
   第1章で「ITサービス市場の動向とその経済環境」について記載されています。
また、第2章と第3章では、 調査に協力したITサービス企業615社について
   人員体制や資格取得状況、売上/収益動向分析について記載があります。
   目次や調査企業の一覧は出版社のホームページから参照することができます。
   http://www.mic-r.co.jp/mr/00430/index.html#03
   http://www.mic-r.co.jp/mr/00430/images/615.pdf

 (5)『JECCコンピュータノート 2011年版』日本電子計算機株式会社/編著 
   経済産業省商務情報政策局/監修 日本電子計算機 2011
   日本及び海外のIT(コンピュータ)産業の状況や、日本政府の平成23年度情報関連
   施策等がまとまっています。
   目次や内容のサンプルは出版社のサイトから参照することができます。
    http://www.jecc.com/other_service/note_contents.html

2 業界地図
 企業の勢力や提携、出資関係等、その業界や企業の最新動向等が簡単にまとまっている
 資料です。
 
 (1)『会社四季報業界地図 2012年版』東洋経済新報社/編 東洋経済新報社 2011
  「ネット・通信・メディア」

 (2)『日経業界地図 2012年版』日本経済新聞社/編 日本経済新聞出版社 2011
  「電機・精密・通信」

 (3)『最新業界地図 2012年版』成美堂出版編集部/編 成美堂出版 2011
  「IT・情報通信」

3 白書、統計資料
 
 (1)『情報サービス産業白書 2011-2012』 情報サービス産業協会/編 日経BP社 2011
  この白書で記述されている情報サービス産業は、日本標準産業分類の「G 情報通信業」の
  中の、
  「ソフトウェア業(小分類:391)」
  「情報処理・提供サービス業(小分類:392)」
  「インターネット附随サービス業(小分類:401)」
  に該当します。
   http://www.stat.go.jp/index/seido/sangyo/19-3-1.htm#g

  情報サービス産業を取り巻く状況や動向、情報サービス提供事業者、情報システムユーザに
  ついて記載があります。
  目次は出版社のサイトから参照することができます。
   http://coin.nikkeibp.co.jp/coin/itpro-s/book/dtl/nc063.html

 (2)『情報通信白書 平成24年版』
  総務省/編 ぎょうせい 2012
  日本における情報通信に関する全体的な動向を掴むことができます。
  インターネット上で全文が公開されています。
   http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/index.html

 (3)『特定サービス産業実態調査報告書』
  経済産業省大臣官房調査統計グループ/編 経済産業統計協会 2012
  経済産業省が毎年実施している「特定サービス産業実態調査」の報告書で、
  特定サービス産業の事業所数、従業者数、売上高等の基礎データが分かります。
   http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/index.html
  調査結果はインターネット上でも公開されています。
   http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2.html
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
企業.経営  (335 8版)
金融.銀行.信託  (338 8版)
情報学.情報科学  (007 8版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
登録番号
(Registration number)
1000116181解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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