東京オリンピック開催を控え、埼玉県におけるスポーツ産業の盛り上がりの推移を知りたい。

以下の資料と情報を紹介した。
『埼玉県スポーツ推進計画　スポーツを通じた元気な埼玉づくり』（埼玉県教育委員会　2013）
　東京オリンピックの開催決定以前の発行物（決定は2013.9）。
　p6「20歳以上の県民の内、週１回以上スポーツをする人の割合」あり。
　平成13-24年までの数値。出典は「各年度県政世論調査による」とあり。
　p9「埼玉県スポーツボランティアの登録者数」あり。
　平成17-23年までの数値。出典は「埼玉県体育協会調べ」とあり。

『レジャー白書2016』(日本生産性本部編　日本生産性本部　2016）
　p4「フィットネスクラブが史上最大の市場規模を更新」とあり。
　p50「図表1-27　居住地別(県別）参加率　2015年スポーツ部門」あり。　

『最新スポーツビジネスの動向がよ～くわかる本　業界人、就職、転職に役立つ情報満載』（湯浅真弥著　秀和システム　2017）
　p26-27　五輪の莫大な開催費用と跡地利用について記述あり。
　p93　練習場を提供する地方自治体　サッカーワールドカップの事例紹介あり。
　p100-121　スポーツ界のベンチャービジネスの事例紹介あり。

『最新スポーツビジネスの動向とカラクリがよ～くわかる本』（黒田次郎［ほか］著　秀和システム　2010）
　p118-137「スポーツビジネスと行政の深いかかわり」にオリンピックに関する部分あり。

『ニュービジネス白書　2016年版』（日本ビジネス開発　2016）
　埼玉県内企業とスポーツビジネスの事例は掲載なし。スポーツ関連のニュービジネスに関する記事は以下のとおり。
　p130「ニュースポーツビジネス」　陸関連ニュースポーツビジネスの動向として事例あり。
　p168「知育・教育・体育関連ニュービジネス」　子供向けスポーツビジネスの事例あり。
　p182「アスリート向けニュービジネス」

『TDB業界動向　2017-1』（顧客サービス統括部情報企画課編集・制作　帝国データバンク　2016）
　p382-385「スポーツ用品業界」のp383には「スポーツ用品製造・卸売業の動向と展望」には、主要企業の収益、伸び率等の業績が掲載されている。また、「リオ五輪・東京五輪開催効果による好影響を期待」とあり。

《オリンピック・パラリンピックレガシーを考える》（ http://www.ssf.or.jp/research/legacy/tabid/292/Default.aspx 　笹川スポーツ財団）
　研究レポート「～オリンピック・ロンドン大会の施設整備と後利用～　吉田 智彦 Tomohiko Yoshida　2015.1」あり。

1　埼玉資料室のNDC分類〈78　スポーツ〉の棚にあたる。
『埼玉県スポーツ推進計画　スポーツを通じた元気な埼玉づくり』（回答資料）
　
2　スポーツ業界関連資料を調査する。
『レジャー白書2016』(回答資料）
『最新スポーツビジネスの動向がよ～くわかる本　業界人、就職、転職に役立つ情報満載』（回答資料）
『最新スポーツビジネスの動向とカラクリがよ～くわかる本』（回答資料）

3　ベンチャー企業関連資料を調査する。
『ニュービジネス白書　2016年版』（回答資料）

4　業界動向関連資料を調査する。
『TDB業界動向　2017-1』（回答資料）

5　インターネット情報を調査する。
《オリンピック・パラリンピックレガシーを考える》（ http://www.ssf.or.jp/research/legacy/tabid/292/Default.aspx 　笹川スポーツ財団）

ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2017年3月16日。