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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000256831
提供館
(Library)
国立国会図書館(National Diet Library) (1110001)管理番号
(Control number)
4451318
事例作成日
(Creation date)
2019/05/08登録日時
(Registration date)
2019年06月05日 00時30分更新日時
(Last update)
2019年06月19日 16時23分
質問
(Question)
日本全国の発電所一覧が掲載されている書籍にはどのようなものがあるか。事前調査した電力発電所設備総覧. 平成17年新版よりも新しい情報が知りたい。
回答
(Answer)
ご照会の事項について、全国の発電所を網羅的に掲載した平成17年度以降の資料は確認できませんでした。主要な発電所一覧や種類別の発電所の一覧が掲載されている資料1から資料6までをご紹介します。
【 】内は当館請求記号です。

資料1
経済産業省資源エネルギー庁 編. 電気事業便覧 = Handbook of electric power industry. 経済産業調査会, [19--]- 【Z41-831】
※平成30(2018)年版では、平成30(2018)年3月末時点の全国の主要発電所(水力(40万kW以上)、揚水式、火力(150万kW以上)、LNG火力、石炭火力、石油等火力、原子力、新エネルギー等(1,000kW以上))について、所属、所在地、出力、運転開始年月などが掲載されています(pp.70-85)。

資料2
火力・原子力発電所設備要覧. 平成29年改訂版. 火力原子力発電技術協会, 2017.5 【ND143-L17】
※平成29(2017)年1月31日時点の全国の発電所設備(汽力、原子力、内燃力、ガスタービン、地熱)について、会社名、発電出力やボイラ・タービン・発電機などの設備の仕様などが掲載されています。

資料3
ダム年鑑. 日本ダム協会, 1960- 【Z43-1086】
※2019年版では、「4-1 水系別発電所設備現況一覧表」(pp.684-749)および「4-3 揚水発電所一覧表(純揚水および混合揚水)」(p.752)が掲載されています。
前者は平成30年4月1日現在の水力発電所について、河川名、所有者名、最大出力、発電方式、発電型式、運転開始年月が記載されています。
後者は平成30年3月31日現在の揚水発電所について、最大出力、運転開始(予定)年月、電気事業者名などが記載されています。

資料4
火力原子力発電技術協会 編. 地熱発電の現状と動向. 2018年. 火力原子力発電技術協会, 2019.3 【ND158-M4】
※平成30(2018)年版では、平成30(2018)年3月末時点の全国の地熱発電所および平成30(2018)年度(平成30(2018)年10月末時点で把握したもの)に運転を開始した地熱発電所について、発電事業者名、設備容量、発電端出力、運転開始年月日などが掲載されています(pp.11-17)。

資料5
東京マーケティング本部第四部 調査・編集. World wide陸上/洋上風力発電市場の現状と将来展望. 2017. 富士経済, 2016.10 【DL231-L292】
※参考資料中の、日本の風力発電所一覧(導入済/計画)に、既存発電所、廃止・休止中発電所、環境アセス審査中・建設中発電所について、運転年・廃止年、総容量、数量(基)、メーカーなどが掲載されています(pp.273-285)。

資料6
経済産業省資源エネルギー庁電力・ガス事業部 編. 電源開発の概要. 奥村印刷出版部, [19--]-2011 【Z43-1526】
※最終号の平成22(2010)年度版では、平成22(2010)年3月末時点の全国の一般水力(出力3万kW以上)、揚水式、石炭火力、LNG火力、石油等火力、地熱、原子力、新エネルギー発電所について、事業者名、出力や型式などが掲載されています(pp.236-275)。


[調査済み資料およびデータベース]
・国立国会図書館オンライン ( https://ndlonline.ndl.go.jp/
・国立国会図書館サーチ ( https://iss.ndl.go.jp/
・国立国会図書館デジタルコレクション ( http://dl.ndl.go.jp/
・CiNii Books ( https://ci.nii.ac.jp/books/

・日刊電気通信社 [編]. 電力新設備要覧. 日刊電気通信社, [1953]- 【Z43-103】
・日本原子力産業協会 監修 ; 原子力年鑑編集委員会 編. 原子力年鑑. 日刊工業新聞社, [1957]- 【Z43-474】
・東京マーケティング本部第四部 調査・編集. World wide火力発電関連ビジネス市場の現状と将来展望. 富士経済, 2015.7 【DL189-L8】
・電力発電所設備総覧. 平成17年新版. 日刊電気通信社, 2005.8 【ND2-H38】
・環境エネルギー政策研究所 編. 自然エネルギー白書 = Renewables Japan status report. 七つ森書館, [2010]-2013 【Z72-E409】
※2014年版から2017年版および2010年版から2012年版は環境エネルギー政策研究所ホームページ( https://www.isep.or.jp/jsr/ )で全文を閲覧できます。

インターネットおよびデータベースの最終アクセス日は2019年4月23日です。
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
電力発電所設備総覧. 平成17年新版. 日刊電気通信社, 2005.8.
国立国会図書館オンライン
日刊電気通信社 Webサイト
その他インターネット情報
NDC
発電  (543 10版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
発電所
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
科学技術(レファレンス)
調査種別
(Type of search)
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
登録番号
(Registration number)
1000256831解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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