レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2020年11月13日
- 登録日時
- 2020/11/13 08:21
- 更新日時
- 2020/11/19 12:48
- 管理番号
- C2020口頭1102
- 質問
-
解決
『日本人・日本企業のためのアメリカ税金ハンドブック』【DG183-L3】に類似の日本語の書籍を国立国会図書館オンラインで検索したい。
- 回答
-
国立国会図書館オンライン( https://ndlonline.ndl.go.jp )で、ある本に似た内容の本を探すにあたって、件名を手掛かりに検索する方法をご紹介します。
類似の資料を探す際は、同一または類似の件名で検索すると便利です。
類似の件名は、国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス(Web NDL Authorities)( https://id.ndl.go.jp/auth/ndla )で見つけることができます。
ご照会の資料に付与された件名である「租税制度--アメリカ合衆国」をWeb NDL Authoritiesトップページ( https://id.ndl.go.jp/auth/ndla )で検索すると、検索結果から当該件名の典拠データのページ( https://id.ndl.go.jp/auth/ndlsh/00601764 )にアクセスできます。そこで「参考」欄の「租税制度」をクリックすると、その語の同義語や関連語が表示され、関連語として「租税」や「租税法」があることが分かります。
あらためてWeb NDL Authoritiesトップページ( https://id.ndl.go.jp/auth/ndla )から「租税 アメリカ合衆国」で検索すると、当初の件名「租税制度--アメリカ合衆国」に類似のものが7件見つかります。
例)租税--アメリカ合衆国、租税法--アメリカ合衆国
国立国会図書館オンライン( https://ndlonline.ndl.go.jp )の件名欄に上記の件名を入力して検索したところ、以下の資料がありましたのでご紹介します。
【 】内は当館の請求記号です。
インターネットの最終アクセス日は2020年10月28日です。
資料1
KPMG LLP 編. 新Q&Aアメリカの税金百科. 第2版. 有斐閣, 2005.4 【DG183-H7】
※件名は「租税--アメリカ合衆国」
資料2
伊藤公哉 著. アメリカ連邦税法 : 所得概念から法人・パートナーシップ・信託まで. 第7版. 中央経済社 ; 中央経済グループパブリッシング(発売), 2019.3 【AU-366-M1】
※件名は「租税法--アメリカ合衆国」
国立国会図書館提供調べ方ページ「リサーチ・ナビ」の調べ方案内でも、資料の検索方法を紹介していますので、あわせてご覧ください。
・国立国会図書館の資料の使い方(概要)
( https://rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/post-623.php )
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
-
- 租税 (345 10版)
- 参考資料
- キーワード
-
- 租税
- アメリカ合衆国
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 経済社会
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000289424