レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2017年11月23日
- 登録日時
- 2019/01/16 12:36
- 更新日時
- 2019/01/16 12:36
- 管理番号
- 福井県図20171115
- 質問
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解決
団塊の世代が高齢者となった場合、体力や都合に合わせて働きたいと答えたアンケート結果がどこかの本やネットに記載されていますか?
- 回答
-
(資料末尾の※印は、Web上でデータ公開されているものを表します。)
(1)団塊世代対象の調査資料(当館資料)
『団塊世代関連マーケティングデータ白書 2008』(日本能率協会総合研究所 2007年12月刊)
P46-68「団塊の世代の就業・生活ビジョン」(出典:労働政策研究・研修機構「『団塊の世代』の今後の就業・生活ビジョン調査」※)、p292-299「仕事」(出典:ノーリツ「「団塊世代」仕事への意識について」、ヤフー・バリュー・インサイト「団塊世代の生活意識調査」、マクロミル「団塊世代の定年に関する調査」、博報堂エルダービジネス推進室「団塊世代~定年後のライフスタイル調査」、HSBCグループ「「退職後の生活」グローバル調査」各種調査概要あり。
(1-2)Web上で公開されている関連調査
「『団塊の世代』の就業と生活ビジョン調査結果」(労働政策研究・研修機構 2007年2月発表)
http://www.jil.go.jp/institute/research/2007/030.html
「『団塊の世代』の就業と生活に関する調査研究報告」(労働政策研究・研修機構 2007年4月発表)http://www.jil.go.jp/institute/reports/2007/085.html
「「『団塊の世代』の就業と生活のビジョン」フォローアップ調査結果」(労働政策研究・研修機構 2008年6月発表)http://www.jil.go.jp/institute/research/2008/048.html
「平成24年度 団塊の世代の意識に関する調査結果(概要版)」(内閣府)
http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h24/kenkyu/gaiyo/index.html
「平成24年度 団塊の世代の意識に関する調査結果(全体版)」(内閣府)
http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h24/kenkyu/zentai/index.html
「平成26年度 団塊世代の就業・生活意識に関する調査研究報告書」(高齢・障害・求職者雇用支援機構)http://www.jeed.or.jp/elderly/research/report/worker/dankai26.html
(2)定年前後世代対象の就労調査資料(当館資料)
『少子高齢社会総合統計年報 2016年版』(三冬社 2015年12月刊)p280-283に「60代の雇用・生活」で調査概要の掲載あり(出典:労働政策研究・研修機構「60代の雇用・生活調査」2015年7月刊※)
『熟年・シニアの暮らしと生活意識データ集 2004年版』(生活情報センター 2004年8月刊)p155-156に「60歳以降の就労」(出典:全国信用金庫信用組合労働組合連絡会議「60歳以降の就労確保に向けて」)、p161-163に「定年到達者」(出典:高年齢者雇用開発協会「定年到達者等の就業と生活実態に関する調査報告書-最終報告-」)、p164-183に「高齢者の経済生活」(出典:内閣府「高齢者の経済生活に関する意識調査結果」※)各調査概要の記載あり。
『老後の生活設計を読み解くデータ総覧 2004』(生活情報センター 2004年3月刊)p88-89に「就労実態・就労意欲」の調査概要の記載あり。出典は、総務省統計局「労働力調査」※、内閣府「男女共同参画社会に関する世論調査」※、内閣府「高齢者の生活と意識 第5回国際比較調査結果報告書」※)
(2-2)Web上で公開されている関連調査
「60代の雇用・生活調査」(労働政策研究・研修機構 2015年7月刊)
http://www.jil.go.jp/institute/research/2015/135.html
「高年齢者の継続雇用等、就業実態に関する調査」(労働政策研究・研修機構 2012年3月刊)
http://www.jil.go.jp/institute/research/2012/094.html
「平成23年度 高齢者の経済生活に関する意識調査結果」(内閣府)
http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h23/sougou/zentai/index.html
(3)関連調査の紹介がある下記Webサイトを紹介。
労働政策研究・研修機構 http://db.jil.go.jp/
独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構
http://www.jeed.or.jp/elderly/research/index.html
内閣府 http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/kenkyu.html
- 回答プロセス
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(1)現在、団塊世代(68-70歳)自体が高齢者(65歳以上)といえる状況のため、質問の条件を満たす最新の調査は発見できず。そこで、団塊世代を対象とした調査と定年前後世代を対象とした就労調査の2件にわけて調査を行うこととした。
(2)参考図書の書架をブラウジングし、見つかった調査の出典をWeb検索した。
- 事前調査事項
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平成17年に福井県すこやか財団が実施したアンケートがある
- NDC
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- 労働経済.労働問題 (366)
- 家族問題.男性.女性問題.老人問題 (367)
- 参考資料
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日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク [編] , 日本能率協会総合研究所. 団塊世代関連マーケティングデータ白書 2008年版. 日本能率協会総合研究所, 2007.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000010227926-00 , ISBN 9784902975260 -
少子高齢社会総合統計年報 2016. 三冬社, 2015.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I068806568-00 , ISBN 9784865630121
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日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク [編] , 日本能率協会総合研究所. 団塊世代関連マーケティングデータ白書 2008年版. 日本能率協会総合研究所, 2007.
- キーワード
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 団体
- 登録番号
- 1000250222