レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2007/10/12
- 登録日時
- 2008/01/05 02:10
- 更新日時
- 2012/03/21 13:35
- 管理番号
- C2007T1105
- 質問
-
解決
温浴施設の市場動向を調べたい。
- 回答
-
主にスーパー銭湯、日帰り温泉、岩盤浴施設などを温浴施設として、これらの動向を調べるための資料をご紹介します。(【】内は当館請求記号)
1.温浴施設の市場動向
●『「レジャー・サービス産業」統計調査ファイル. 2005』(綜合ユニコム 2005.3 【DK261-H301】)
集客ランキング(入場者数、売上高)や、主要レジャー施設の上半期の入場者数を掲載しています。『月刊レジャー産業資料』、『E+B : Entertainment business』の集積版です。
以下の統計が掲載されています。
第Ⅰ編第1章の33に
・ 公衆浴場数の推移(1980年以降 サウナ、一般公衆浴場などの分類別)
・ 分類別構成比変化(1993年度末→2003年度末)
・ スーパー銭湯の開業年(1989年以前から2005年まで)
・ 人口10万人あたりのスーパー銭湯数(都道府県別、政令都市・中核都市別)(2004年)
・ 新規掘削許可の掘削深度別内訳(1993年度新規許可による掘削の源泉 2002年現在)
・ 掘削深度別の源泉状況の変化(過去10年)
・ 温泉宿泊利用者と日帰り利用者の数(過去10年)
・ 温泉利用状況(1957年から2002年まで)
第2章の2に
・集客力ランキング(2003年 個別施設ランキング)
第3章の9に
・2003年開業温浴施設一覧(133施設 名称、所在地、開発運営者、利用料金、面積等)
・2004年開業温浴施設一覧(82施設 名称、所在地、開発運営者、利用料金、面積等)
・主要な大規模温浴施設一覧(17施設 名称、所在地、連絡先)
その他、第Ⅱ編以降に、関連した社会動向や意識調査が掲載されています。
上記に含まれている統計は、下記の資料やサイトでも見ることができます。
●「公衆浴場数」(『保健・衛生行政業務報告 : 衛生行政報告例』 厚生労働省大臣官房統計情報部 年刊 【Z71-M447】)
●厚生労働省 衛生行政報告例 公衆浴場数
(http://wwwdbtk.mhlw.go.jp/toukei/index.html )
●環境省 温泉利用状況(http://www.env.go.jp/nature/onsen/use_chrono.html )
●『業種別審査事典』第7巻(第10次新版 金融財政事情研究会 2004.1 【D2-H77】)
公衆浴場、スーパー銭湯、サウナスパの項目があり、業種の特色、業界動向、主要企業の紹介、収益の分析などが掲載されています。
●『日経MJトレンド情報源 : マーケティング・ハンドブック』(日本経済新聞社 年刊)
毎年日経MJにより実施される「サービス業総合調査」の調査結果を収録した資料です。2007年版では、健康・美容産業関係の業種として温浴施設やエステティックを取り上げており、売上高による企業ランキングを掲載しています。
●『月刊レジャー産業資料』(綜合ユニコム 月刊 【Z4-218】)
・40(8) (通号 491)(2007.8)「(特集)総力調査 レジャー・集客施設ランキング 2002~2006」
温浴施設について、売上高22位までのランキングが掲載されており、上位10施設についての増加推移等の分析がなされています。
・40(10) (通号 493)(2007.10)「(特集)レジャー産業総覧2007」
8月号の特集の2007年版です。売上高30位までのランキングが掲載されているほか、全国のスーパー銭湯の数と分布、施設面積や利用密度、滞在時間、客単価などの分析表が収録されています。
●『E+B : Entertainment business』(綜合ユニコム 季刊 【Z71-L820】)
毎号「全国主要レジャー施設の入込みデータ」で、3ヶ月分の月別の入場者数がわかります。温浴施設については、アクアパークという項目に含まれています。
●「ビジネスマンを元気にする!? 健康商売のカラクリ」(『週刊東洋経済』6082(2007.5.26) 【Z3-38】)
フィットネスクラブや岩盤浴など各種の健康関連ビジネスを取り上げ、その業界動向をまとめています。44~45ページに記載される「健康ビジネス戦国地図」には、温浴施設の市場規模と業界各社の売上高が掲載されています。
●『健康ビジネス業界がわかる』(技術評論社 2007 【EG213-H441】)
第4章「健康サービス施設マーケット」に、スパやリラクゼーション、温浴施設の項目があり、市場動向が解説されているほか、有力企業名が収録されています。
また、巻末にUFJ総合研究所の「健康と癒しに関するアンケート調査」(2003年、2007名回答)抜粋が収録されています。
●『図解健康業界ハンドブック』(東洋経済新報社 2004 【EG213-H285】)
健康業界の解説書です。第Ⅱ章「健康業界の仕組み」に温浴施設についての解説が5ページ程度で収録されています。また付録として、専門資格、主要展示会、主要業界誌、主要協会・機関などの一覧が収録されています。
●船井総研 温浴ビジネスチーム(http://www.u271.com/ )
温浴業のコンサルティングを行う会社のサイトです。温浴施設数の推移やマーケティングレポート、ニュースクリップなどを掲載しています。
2.温浴施設の事業モデル
●『新スーパー銭湯の開発計画&リニューアル戦略資料集』(綜合ユニコム 2006.11 【DH475-H733】)
スーパー銭湯の事情や形態傾向、料金傾向などの業界動向をまとめるほか、大手チェーン3企業の紹介、制度・法律、営業戦略、運営管理など事業化計画の具体的な解説、事業収支シミュレーション(天然温泉導入型と人口温泉・岩盤浴導入型の2パターン)、事例研究(7施設)、施設概要一覧(507施設)が掲載されています。
●『最新日帰り温浴施設の開発計画・運営実態資料集』(綜合ユニコム 2005.7 【DH475-H463】)
日帰り温浴施設の最新業界動向のほか、民間施設の事業化計画、公共施設の事業化計画、付帯サービスの紹介、事例研究(6施設)、事業費や利用状況などに関するアンケート調査(115施設)、名称や所在地、電話番号を収録した施設一覧(1628施設)が掲載されています。
●『岩盤浴施設の開発計画と運営・導入実態資料集』(綜合ユニコム 2006.1 【DH475-H561】)
岩盤浴の市場動向を収録するほか、施設プランニング、浴室設計と安全管理、運営計画と営業戦略、複合サロン事例、事業モデルプラン、16店舗に関するケーススタディ(専門店4、複合施設12)、施設一覧(684施設)が掲載されています。
●『リラクセーション・ヘルス・ビューティ施設の開発計画&運営実態資料集』(総合ユニコム 2005 【DH485-H284】)
一部に温浴施設に関する記述があります。第1章ではメディカルスパの概要や海外事情、 第2章では複合施設としてのメディカルスパや岩盤浴などの事業別に開業に必要な経費や経営指標、第3章ではスパセラピストの将来展望、第4章では事例研究(スパ6施設、温浴1施設、メディカルスパ2施設)、第5章では岩盤浴施設の一覧を収録しています。
●『最新レジャー産業100業種モデルプラン集』第2巻(レジャー・サービス事業編)(綜合ユニコム 2006.3 【DK261-H345】)
スーパー銭湯、岩盤浴施設、日帰り温泉に分けて、事業モデルを紹介しています。事業化のポイント、事業収支シュミレーション(初期投資、営業収入・支出表、事業収支計画書、事業性チェックリストなど)が掲載されています。
●『月刊レジャー産業資料』(総合ユニコム 月刊 【Z4-218】)
・40(11) (通号 494)(2007.11)「(特集)人気集める岩盤温浴の複合化手法―スパ、温浴、ホテル、健康施設」
トピックスの項目に温浴施設のニューオープン情報が収録されています。特集の岩盤温浴については、施設数の表を掲載するほか、複合例を紹介や専門店の事業収支シュミレーションを収録しています。また雑誌の連載企画として、岩盤浴とは別に、日帰り温泉施設の事業収支モデルが掲載されています。
また以下の各号で館内写真や館内図、施設概要、利用料金等の事業モデルを紹介しています。
・40(2) (通号 485) (2007.2)「[特集]温浴施設 勝ち残りの一手とは ―新設、リニューアルにみる最新動向」
事業モデルのほかに、2006年開業温浴施設一覧には81施設を収録し、温浴施設関連設備を扱う9業者を紹介しています。
・39(6) (通号 477) (2006.6)「急成長下の岩盤浴」
事業モデルのほかに、全国の岩盤浴施設へのアンケート調査(52施設2006年4~5月回答)において、床数、初期投資額、温度設定、料金、広告宣伝方法、利用者の年齢、利用者数、経費の割合などの表が掲載されています。
・39(2) (通号 473) (2006.2)「進化する最新温浴施設ビジュアルレポート」
3.関連団体サイト
●特定非営利活動法人日本スパ振興協会NSPA(エヌスパ)(http://www.n-spa.org/guide.html )
リンク集が充実しています。温浴施設、関連業者、その他のリンク集があり、その他のリンク集には、関連サイトや温浴施設に関する出版物を出している出版社のサイトなども含まれています。
●社団法人日本サウナ・スパ協会(http://www.sauna.or.jp/ )
指定業者一覧(設備や温浴用品などを取り扱う業者)、優良店一覧などが掲載されているほか、関連団体のリンク集があります。
●国際サウナ協会(http://www.sauna.fi/ )
サウナ全般に関する概要や歴史、種類や設備などの解説があり、画像も収録されています。また、チェコ、オランダ、スイス、ドイツ、ベルギー、フィンランド、オーストリアなど各国のサウナ協会へのリンクがあります。
●日本岩盤温浴協会(http://www.jspso.org/ )
衛生管理指針(案)中間報告(協会作成)や、会員一覧(全35(団体、個人))が見られます。
●日本クアハウス協会(http://www.jph-ri.or.jp/kurhaus/ )
施設の地域検索ができます。
●岩盤浴ナビゲーター)(キャリアアソシエイツ株式会社 (http://www.ganbanyoku-navi.net/ )
岩盤浴のサロン検索ができます。
●岩盤浴ショッピング(キャリアアソシエイツ株式会社)
(http://www.ganban-shopping.net/#bsns )
岩盤浴を事業化する際に必要な備品や設備を購入するサイトです。
上記資料は最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合があります。また、一部の資料については刊行年、巻次等によって請求記号が異なるため、ここでは記載を省略しています。当館蔵書検索・申込システムNDL-OPAC(http://opac.ndl.go.jp/index.html )によって、請求記号をご確認ください。
インターネット最終アクセス:2007年10月12日
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 商業経営.商店 (673 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- 温泉
- 浴場
- サービス産業
- 美容術
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000040650