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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000058915
提供館
(Library)
国立国会図書館(National Diet Library) (1110001)管理番号
(Control number)
C2009口頭1001
事例作成日
(Creation date)
20090918登録日時
(Registration date)
2009年10月22日 02時11分更新日時
(Last update)
2012年03月16日 17時21分
質問
(Question)
企業向け情報システムの市場動向について調べています。
回答
(Answer)
企業向け情報システムの市場動向について調べる資料としては以下のようなものがあります。【 】内は当館請求記号です。

1.企業向け情報システムの市場規模

●『パッケージソリューション・マーケティング便覧』(富士キメラ総研 年刊)
2008年版では、ユーザー業種別、カテゴリー別(バックオフィス系、経営支援、評価系等)、製品別(文書管理ツール、人事・給与ソフト、財務・会計ソフト等)に導入システムの市場動向が掲載されています。また、個別製品の市場動向についても詳述されています。

●『企業IT動向調査』(日本情報システム・ユーザー協会 年刊 【Z71-V275】)
企業IT部門へのアンケート調査結果をまとめたものです。2009年版では、システム開発・運用の状況、ハードウェア・ソフトウェアの寿命、IT予算の現状や見通し等が掲載されています。
日本情報システム・ユーザー協会のHP内で「企業IT動向調査2009 確定版 調査報告概要」( http://www.juas.or.jp/project/survey/it09/summary09_0507.pdf )を見ることができます。

●『電子情報サービス』(日本情報処理開発協会データベース振興センター 年刊 【Z74-F520】)
2008年版では、企業における社内データベース(物流管理DB、在庫管理DB、人事管理DB、電子入札DB等)の利用状況および運用体制や構築体制が掲載されています。

●『企業システム担当者意向動向調査報告書』(インプレスR&Dインターネット生活研究所 2007 【DH271-J9】)
システムを導入している企業へのアンケート調査結果をまとめた資料です。ITの導入状況や利用しているソフトウェアの製品の割合等を掲載しています。

2.各企業で使用している企業向け情報システム

●『コンピューターユーザー調査年報』(日本経営科学研究所 年刊 【Z41-132】)
企業や公的機関(官庁・政府機関、地方自治体、学校・研究所・病院等)約14,000機関分の導入コンピューター機種名が、所属(部局)別に導入年月、適用業務とともに掲載されています。

インターネットの最終アクセス日は2009年9月18日です。

上記資料は最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合があります。また、一部の資料については刊行年、巻次等によって請求記号が異なるため、ここでは記載を省略しています。当館蔵書検索・申込システムNDL-OPAC( http://opac.ndl.go.jp/index.html )によって、請求記号をご確認ください。
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
情報学.情報科学  (007 9版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
ソフトウェア
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
登録番号
(Registration number)
1000058915解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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国立国会図書館が全国の図書館等と協同で構築している、調べ物のためのデータベースです。詳細

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