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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

提供館
(Library)
埼玉県立久喜図書館 (2110009)管理番号
(Control number)
埼浦-2009-015
事例作成日
(Creation date)
2009/06/10登録日時
(Registration date)
2009年09月09日 02時11分更新日時
(Last update)
2009年12月04日 09時28分
質問
(Question)
パソコンのOSのシェア率について、紙媒体の資料を見たい。
回答
(Answer)
関連するデータが掲載されていたものとして、下記の資料を紹介した。
『インターネット白書 2008』(インプレスR&D 2008)
p248「個人世帯利用動向」があり。

以下はWindowsVistaの発売(2007.1)以前のものだが、参考までに紹介した。
『日経マーケット・アクセス年鑑 IT市場総覧 2006年度版』(日経BPコンサルティング 2006)
p195に「企業自治体のサーバーOS別導入率(2005.10月-11月)」があり。
『IT社会総合データブック 2001』(食品流通情報センター 2001) 
p439 図表3-27-4パソコンで使用しているOSのグラフあり。
回答プロセス
(Answering process)
『日本統計年鑑 平成21年』巻末事項索引により〈パソコン〉は所有数量、生産量・生産額、世帯保有率、普及率はあるが、OSのシェア率はなし。〈OS〉の項もなし。
『日経市場占有率 2009』(日本経済新聞社 2008)『日経市場占有率 2008』(日本経済新聞社 2007)『日経市場占有率 2007』(日本経済新聞社 2006)には〈パソコン〉の項はあるが、OSのシェア率はなし。
『日本マーケットシェア事典 2005』(矢野経済研究所 2005) 求めるデータはなし。
『ビジネスデータ検索事典 2006』(日本能率協会総合研究所 2006)
p381「パソコンソフトの市場規模は?」の項に「パソコンソフト市場動向調査報告書」(日本パーソナルコンピュータソフト協会 年刊)あり。「OS、ワープロソフト、表計算ソフトといったカテゴリー別の出荷本数・金額をまとめている。」とあり。埼玉県内所蔵なし。国会図に2006年刊のものまであり。
「パソコンソフトウェア年鑑」 県立図未所蔵。国会図に1993まであり。以後廃刊。
「パソコンソフトウェア白書」 県立図未所蔵。国会図に1996-1997のみあり。

《日経テレコン21》〈OS & シェア〉〈OS & XP & VISTA〉等で検索するがヒットせず。
《Genii》該当なし。

『インターネット白書』(インプレスR&D 2008)
p248「個人世帯利用動向」 デバイス/OSに「利用しているOS」のデータあり。
『業種別審査事典 第11次新版 7巻』(金融財政事情研究会 2008)
p249-「7033パソコンソフト販売業」の項あり。OSのシェア率はないが、表「パソコン用ソフトの市場規模内訳(平成15年および16年)にOSの平成15年度および16年度の市場規模(億円)・前年比(%)あり。典拠情報として、資料は「(社)コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)の調査をもとに筆者が作成」とあり。

自館目録を著者又は発行者〈コンピュータソフトウェア協会〉で検索するが、統計のありそうな書誌はヒットせず。

《社団法人コンピュータソフトウェア協会》のWebサイトに「1986年(昭和61年)より、『パソコンソフトウェアの市場動向に関する調査研究』(以下、本調査)を毎年実施してまいりました。(中略)業界を取り巻く様々な環境の変化により、統計値・推計結果としての信頼性・信憑性などが十分確保出来なくなったため、平成17年度を以って終了することとなりました。(後略)」とあり。
http://www.csaj.jp/activity/pcsmarket20/index.html   2009/06/04最終確認)

『業種別業界情報 2009年版』(経営情報出版社 2009) ソフトウェア販売等の項目はなし。

《国会図 リサーチナビ》を〈ソフトウェア & 市場〉で検索する。
調べ方案内「情報サービス産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されている資料の所蔵を調査する。
「情報システム/ネットワーク市場総覧 2007年度版」(日経BPコンサルティング 2007) 県立図未所蔵。
2006年度版のタイトルは「IT市場総覧」とのこと。
「IT市場総覧」は『日経マーケット・アクセス年鑑 IT市場総覧 2006年度版』(日経BPコンサルティング 2006)とわかる。p195の半分くらいの記述で「企業自治体のサーバーOS別導入率(2005.10月-11月)」の統計あり。Windowsはあり。Linu、UNなし Windows、Linux、商用UNIXの国内企業・自治体におけるサーバーのOS別導入率あり(2005年10月-11月 矢野経済研究所調査実施)。
「ソフトウェア産業振興に関する調査報告と提言」(電子情報技術産業協会ソフトウェア事業委員会 2006) 県立図未所蔵。

《レファレンス情報システム》〈OS & シェア〉の検索結果から
『IT社会総合データブック 2001』(食品流通情報センター 2001)
2002年版のp392に「サイバースペース・ジャバン「第15回CSJ WWW利用者調査」」の「図表3-35-4.使用しているOS」という表があるよう。県立の所蔵は2001年版のみ。
2001年版をみると、p439「図表3-27-4 パソコンで使用しているOSのグラフあり。第1回(1995/6)から第12回(2000/6)までの使用率の遷移がわかる。
(サイバースペース・ジャパン「第12回CSJWWW利用者調査結果」)

《Google》等から「WindowsVista」の発売は2007.1.30。ただし、ボリュームライセンス契約者への提供開始は2006.11.30。

《日経BP記事検索サービス》を検索する。「日経パソコン」「日経PC21」「日経PCビギナーズ」を含む。
期間:2006.1.1-2009.6.30に設定。雑誌選択:コンピュータ関連、パソコン関連、ネットワーク関連、電子/機械関連。
検索用語:〈Vista & XP & シェア(必ず含む)〉等で検索すると58件あるが、適当なものなし。
また、検索用語:〈パソコン & OS & シェア(必ず含む)〉では392件ヒットするが、適当なものなし。
《MAGAZINEPLUS》を検索用語:〈パソコン & OS & シェア(必ず含む)〉〈OS & Vista & シェア〉で検索したが、該当記事なし。

《JRS経営情報》
〈パソコン & OS & シェア〉で検索する。 8件ヒットするが、求めるデータはなし。
〈VISTA & XP & シェア〉 求めるデータはなし。

《聞蔵Ⅱビジュアル》
〈パソコン & OS & シェア〉(2007.1.1-に設定) 22件あるが、適当なものなし。
〈XISTA & XP & シェア〉(2007.1.1-に設定) 該当なし。
〈ビスタ & XP & シェア〉(2007.1.1-に設定) 2件ヒットするが 適当なものなし。

データは見つからなかったが、記事の中で紹介しているパソコン関連の数値の出典は「ガートナー」という調査会社の調査結果という記事が複数あり。
《NDL-OPAC》を著者〈ガートナー〉で検索する。
「IT化の進展と我が国産業の競争力強化に関する調査研究 平成18年度」(ガートナージャパンガートナーコンサルティング 2007) 県立図未所蔵。

《MAGAZINEPLUS》を〈オペレーティングシステム & 市場〉2007- ヒットした雑誌6件を調査するが、いずれも該当データなし。
『週刊東洋経済 2009.1.31(6184)』p64-67「IT進化でインフラ環境が激変」
『同 2008.11.22(6174)』p94-96「激安小型パソコンブームの火付役」
『同 2007.12.8(6115)』p38-41「あなたはなぜiPodを買ってしまうのか」
『同 (6113)』p84-89「マイクロソフト最高責任者(CEO)スティーヴ・バルマー」

〈マイクロソフト & シェア〉2007- より。
『週刊東洋経済 2008.12.13(6178)』p72-73「孤高のアップル」(特集:それでも強いマイクロソフト)
『同 2008.8.30(6160)』p98-100「マイクロソフト社長樋口泰行」
『同 2008.2.16(6127)』p32-33「ついに牙をむいた巨人マイクロソフト」

関連するデータが掲載されている可能性があるが、県立未所蔵のため書誌事項と所蔵状況を紹介する。
「パソコンソフト市場動向調査報告書」(日本パーソナルコンピュータソフト協会 年刊)
『ビジネスデータ検索事典 2006』(日本能率協会総合研究所 2006)によると「OS、ワープロソフト、表計算ソフトといったカテゴリー別の出荷本数・金額をまとめている。」とあり。埼玉県内所蔵なし。国会図で2006年刊まで所蔵している。
「パソコンソフトウェア年鑑」 県立図未所蔵。国会図に1993まであり。以後廃刊。
「パソコンソフトウェア白書」 県立図未所蔵。国会図に1996-1997のみあり。
「ソフトウェア産業振興に関する調査報告と提言」(電子情報技術産業協会ソフトウェア事業委員会 
2006) 県立図未所蔵。
「IT化の進展と我が国産業の競争力強化に関する調査研究 平成18年度」(ガートナージャパンガートナーコンサルティング 2007) 県立図未所蔵。
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
情報学.情報科学  (007 9版)
マーケティング  (675 9版)
参考資料
(Reference materials)
『インターネット白書 2008』(インプレスR&D 2008)
『日経マーケット・アクセス年鑑 IT市場総覧 2006年度版』(日経BPコンサルティング 2006)
『IT社会総合データブック 2001』(食品流通情報センター 2001)
キーワード
(Keywords)
オペレーティングシステム
パーソナルコンピュータ
市場分析 
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
図書館
登録番号
(Registration number)
1000057722解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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