レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2021/02/13
- 登録日時
- 2021/03/02 00:30
- 更新日時
- 2021/03/19 11:19
- 管理番号
- 9054471
- 質問
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解決
日本国内で、1980年代のパーソナル・コンピュータに搭載されていたDOSについて、その種類やシェアを知りたい。
- 回答
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ご質問の日本国内での1980年代パーソナル・コンピュータにおけるDOSのシェアそのものを記載した資料は見当たりませんでした。当時、日本国内で流通していたパーソナル・コンピュータの搭載OSとシェアに関する情報を掲載する資料として、資料1から5までを紹介します。
【 】内は当館請求記号です。
インターネット・データベースの最終アクセス日は2021年2月10日です。
資料1
'85パーソナルコンピュータの総市場と中期予測. 矢野経済研究所, 1985.8 【DL475-195】
pp.109-230の「Ⅳハードメーカー実態・リスト編」に国内有力ハードメーカー20社のメーカー個表が収録されており、1985年時点の各社の製造パソコン機種名一覧と採用するOSが掲載されています。また、pp.59-63に昭和58年度から昭和60年度までのメーカーごとの出荷台数および金額のシェア、pp.93-99に昭和59年度のメーカー機種別販売実績(台数ベース)、p.100に昭和59年度の8ビット機、16ビット機、MSXの3つに関する機種(シリーズ)別ランキング(台数ベース)が掲載されています。
資料2
注目、主要OA機器の市場実態動向分析 : パソコン及びネットワーク構築機器中心 要覧. 総合技研, 1983.10 【DL475-112】
「Ⅱ個別機器編」「Aパーソナルコンピュータ」のpp.7-13「2.参入メーカー製品一覧」に国内メーカーが製造する主要機種の紹介があり、16ビット機/マルチステーションに関しては、機種ごとの標準OS(pp.11-13)が記載されています。また、pp.18-20の「4.メーカー別シェア分析」に16ビット機/マルチステーションに関して、1982年、83年のメーカー別の販売シェア(数量ベース)が記載されています。ただし機種別のシェアはわかりません。
資料3
日本電子工業振興協会 編. パーソナルコンピュータに関する調査報告書 日本電子工業振興協会, 1983.3-1989.3 【DL475-133】(昭和57年度)-[昭和63年度]
資料4
日本電子工業振興協会 編. パーソナルコンピュータに関する調査報告書[平成元年度] 日本電子工業振興協会, 1990.3 【DL475-E136】
昭和57年度から毎年刊行されており、国内メーカーが製造するパソコンの技術動向を調査しています。OSに関する記載部分を下記に紹介します。いずれについてもメーカー、機種については言及がありません。
・昭和57年度(タイトルに調査年度の記載なし)→「第Ⅲ部 内外の技術動向」の「3.ソフトウェアの動向」「3.1 8ビットパソコンのOS」、「3.2 16ビットパソコンのOS」に、採用されているOSの種類などを記載しています。(pp.71-76)
・昭和58年度→国内パソコンのOSに関する言及はありません。
・昭和59年度→「第1部 16ビットパーソナルコンピュータの技術動向」の「2.調査結果の分析-その1-<現状技術動向>」の「2.1.9 OS」に16ビットパソコンに採用されているOSの一覧(機種数表記)と採用理由が記載されています。(pp.17-20)
・昭和60年度→「第2章 技術動向に関する調査」の「2.16ビットパソコンの技術動向調査結果の分析-その1-<現状動向把握>」「2.1.9 OS」に16ビットパソコンに採用されているOSの一覧(機種数表記)と採用理由が記載されています。(pp.57-58)
・昭和61年度→報告書2.技術動向・海外動向の「第4章 技術動向に関する調査」の「3. 16 ビットパソコンの技術動向<現状動向把握>」「3.2.9.OS」に16ビットパソコンに採用されているOSの一覧(機種数表記)と採用理由が記載されています。(pp.46-47)
・昭和62年度→「技術動向」にあたる調査がありません。
・昭和63年度→ 報告書2.技術動向の「第4章 技術動向に関する調査」の「3. 16/32ビットパソコンの動向(現状動向把握)」の「3.2.10 OS」に16ビットパソコン、32ビットパソコンに採用されているOSの一覧(機種数表記)と採用理由が記載されています。(pp.92-94)
・平成元年度→報告書Ⅰ. 市場&技術動向,ニューイメージの「第Ⅱ部 パーソナルコンピュータの技術動向に関する調査」の「3.16/32ビットパソコンの動向」の「3.2.13 OS」に16ビットパソコン、32ビットパソコンに採用されているOSの一覧(機種数表記)と採用理由が記載されています。(pp.242-244)
資料5
日経データプロ : EDP総合データ・ファイル. 日経マグロウヒル社, 1981.4- 【M151-62】
EDPシステム(Electronic Data Processing-System)を構築する際に必要な製品のうち、一般に市販されているもの、日本国内で購入可能なことなどの基準を満たした製品ほぼすべてを紹介する資料です。1巻で「パーソナル・コンピューター」を取り上げており、pp.DP1-120-031~034「パソコン用OSの現状」でOSの装備概要など(1986.3の記事)をまとめています。また、pp.DP1-120-203~252に上記基準を満たすパソコン製品の「性能・機能一覧表」が掲載されており、仕様の「ソフトウェア「OS」」の項目に、各パソコンに搭載される主要OSとそのほかのOSについて記載があります。(1986.10-1987.3の記事)シェアについての具体的な記述はありません。
(調査済み資料およびデータベース)
・日本マーケットシェア事典. 矢野経済研究所, 1980.5-1985.6 【D2-266】1980年版-1985年版
・日本電子計算機株式会社 編著. JECCコンピューター・ノート. 日本電子計算機, 1980.2- 1986.6【DH271-48】1980年版-1986年版
・情報機器マーケティング総覧. F.M.C, 1980.9- 1987.11 【DL475-27】1981年版 (情報システム・シリーズ ; no.14)- 1988年版 (情報システム・シリーズ ; no.24)(1986、87年版は当館所蔵なし)
・パーソナルコンピュータの市場実態と中期予測. 矢野経済研究所, 1982.11 【DL475-90】
※国内パソコンのメーカーシェアと会社ごとの機種別販売構成が記載されていますが、OSについては言及がありません。
・矢野経済研究所 編集. コンピュータサプライ市場の展望と戦略. 矢野経済研究所, 1983.6-1985.6 【YQ2-1142】1983年版、1985年版
・国立国会図書館オンライン( https://ndlonline.ndl.go.jp/ )
・リサーチ・ナビ( https://rnavi.ndl.go.jp )
・日経テレコン[当館契約データベース]
・日経BP記事検索サービス[当館契約データベース]
※日経テレコン、日経BP記事検索サービスを「OS」「シェア」などのキーワードで検索すると多数の記事が出てきますが、記事の数が多いため1つ1つを確認することはしていません。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
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・『僕らのパソコン30年史』
・『パソコン白書94-95』
・『コンピュータ白書1984-1985』
・『JECCコンピュータ・ノート』1988年版
・『日経データプロEDP』1992年版
・『そこからパソコンがはじまった―栄光と激動のコンピュータ1980年代史』
・「MS OS/2 の展開」『Fujitu:技術情報誌』40(6) pp.335-342 1989.11
・「DOSから本物の”基本ソフト”に成長」『日経バイト』 (272) pp.50-56 2006.01
・「TRONプロジェクトのデファクト標準化に関する調査研究」『年次大会講演要旨集』16 pp.193-196 2001(研究・イノベーション学会)
・「オペレーティングシステムの歴史的変遷と概要」『城西情報科学研究』1(1) pp. 33-47 1989.05
・「パソコン互換時代(上)」『日本経済新聞』p.7 1987.08.27
- NDC
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- 情報学.情報科学 (007 10版)
- 参考資料
- キーワード
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- パーソナル・コンピュータ
- DOS
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 経済社会(レファレンス)
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 大学図書館 図書館
- 登録番号
- 1000294406