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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

提供館
(Library)
愛知県産業労働センターあいち労働総合支援フロア産業労働情報コーナー (4110003)管理番号
(Control number)
愛勤H21-022
事例作成日
(Creation date)
2008年11月28日登録日時
(Registration date)
2009年05月12日 09時56分更新日時
(Last update)
2009年05月12日 10時25分
質問
(Question)
企業の社員教育の費用について
回答
(Answer)
下記を提供した。

[1] 「労政時報別冊 2008年版 賃金・人事データ総覧(423/R66/6-008)」
[2] 「教育研修費用の実態(企業と人材 No.893 20061205)」
[3] 「人材開発領域の施策 2(教育コストを徹底的に見直す―コストを20%下げても、教育効果UPを実現― 3)企業と人材 No.902 20070505)」
[4] 「調達領域の施策 2(教育コストを徹底的に見直す―コストを20%下げても、教育効果UPを実現―5(最終回))(企業と人材 No.906 20070705)」
回答プロセス
(Answering process)
1. 人事関係の費用について載っていると考えられる「労政時報別冊 2008年版 賃金・人事データ総覧(423/R66/6-008)」をまず見てみると、人材育成・能力開発の項目に、「1社当たりのOff-JT費用」や「人材開発に掛ける年間予算」が載っていた。そのほか、「資格別にみた祝金・奨励金の水準」など自己啓発に関する調査項目も載っていたため、これを提供することにした。

2. 他に資料がないかと自館OPACで「教育」「研修」「費用」というキーワードを組み合わせて検索した結果、「企業と人材」No.893(2006年12月5日号)に「教育研修費用の実態」という特集が載っていることが判明した。これを見てみると、「教育研究費用総額と従業員1人当たりの額」が乗っており、上記の「賃金・人事データ総覧」ではわからなかった一人当たりの額のデータが得られた。

3. キーワードを「研修」「コスト」に変えてみると、「企業と人材」に掲載された「教育コストを徹底的に見直す―コストを20%下げても、教育効果UPを実現―」という連載が見つかった。その中の第3回「人材開発領域の施策 2」(「企業と人材」 No.902 20070505)の「e-ラーニング(オンライン自習型と集合研修のコスト構造や特徴の比較」の項目で、コンテンツの開発コスト、講師費用、会場準備および撤収費用等々、目安の金額が載っていた。また、連載の5回目(最終回)である「調達領域の施策 2」(「企業と人材」 No.906 20070705)には研修施設の年間維持経費試算が載っていた。この2点も併せて提供することにした。
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
経営管理  (336)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
研修
コスト
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
事実調査
内容種別
(Type of subject)
人材教育
質問者区分
(Category of questioner)
社会人
登録番号
(Registration number)
1000054721解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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