昭和29年に地理調査所が「自然地域名称」を定めた。小・中・高校の教科書の地図帳について、地名を「自然地域名称」に準拠すべきとか、最低載せるべき地名表等を規定した学習指導要領のようなものはあるか。

国内の自然地域名称・自然地名の教科書等の表記について、以下にあげる基準・手引き書を紹介した。「学習指導要領」（昭和33年10月以降）には小・中・高等学校とも地名に関する指導事項は載っていなかった。

1 学校教科書用の基準・手引き
「義務教育諸学校教科用図書検定基準」、「高等学校教科用図書検定基準」
　（『現行日本法規　37（加除式）』 に掲載）
どちらにも、別表（区分：地名・人名）の部分に、「（1）我が国の地名の表記は、法令などの官報に記載されたものによるが、不備のものについては、国土地理院発行地形図及び海上保安庁水路部発行海図に記載されたものによること。」とある。

「地名の呼び方と書き方：社会科手びき書」（1959　埼玉県立総合教育センター所蔵）
「主要自然地域名称図」（昭和29年作成）を基にした「日本の主要自然地域名称の書き方」(p98-101) が掲載されている。後述の『地名表記の手引き』と同様の表が掲載されている。ただし、掲載地名数が少なく、特に「海峡・水道・瀬戸」「湾・灘」などについては、『地名表記の手引き』以降から追加。なお、この『地名の呼び方と書き方』の一部と、文部省の解説が「官報第9639号付録」（昭和34年2月11日）に掲載されている。

『地名表記の手引き』（1978.11）　　　　　　　　　　　　　　
上記『地名の呼び方と書き方』の改訂。p17-20に「日本の自然地域名称」として解説があり、p105-109に「付表3　日本の主要自然地域名称の書き方」がある。　
『新地名表記の手引』（1994）　上記『地名表記の手引き』の改訂。

2　その他、自然地名の表記に関する資料
『標準地名集　増補改訂版』（1981.3）
昭和35年6月国土地理院と海上保安庁水路部との間に設置された「地名等の統一に関する連絡協議会」で決定した自然地名のうち、第31回（昭和53年1月）までの分を収録した資料。この資料の巻末に「主要自然地域名称図」が掲載されている。
『自然地名集：20万分の1地勢図基準』（1991.3）
国土地理院発行の20万分の1地勢図に表記されている約2万件すべての自然地名について、地勢図上での表示位置、書き方と読み方、地名の種類を表形式で取りまとめたもの。p716に参考Ⅱ「『主要自然地域名称図』（地理調査所，1954）について」があり、「国土地理院が作成する20万分の1以下の小縮尺地図において、山地、平野等の広域的な自然地域の名称を表記する場合は、昭和29年に決定された表記によることとしている。」との記述あり。

「決定地名集：自然地名　1」「決定地名集：自然地名　2」（1996.3）（国会図書館所蔵、内容未確認）

『測量・地図百年史』（国土地理院監修　日本測量協会　1970）に、文部省が昭和33年に社会科手引書「地名の呼び方と書き方」を作成した際に日本の自然地域名称はほとんど「主要自然地域名称図」に準拠したとの記述あり。
『地名の論理』（山口恵一郎 そしえて　1984）には、社会科教育における地名について「地名の呼び方・・」（およびその改訂版）が基準となっているが、強制的な指導力を持ったものではないという記述あり。
現行の学習指導要領および旧学習指導要領を官報で確認するが地名に関する指導事項なし。
『現行日本法規　37　教育2』所収の「義務教育諸学校教科用図書検定基準」「高等学校教科用図書検定基準」には地名表記について簡単な規程あり。