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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000170812
提供館
(Library)
埼玉県立久喜図書館 (2110009)管理番号
(Control number)
埼久-2015-009
事例作成日
(Creation date)
2014年12月06日登録日時
(Registration date)
2015年04月13日 16時25分更新日時
(Last update)
2015年06月30日 15時00分
質問
(Question)
「既存建物の劣化診断技術の開発」(耐久性総プロ)という資料が見たい。『建築物の調査・診断指針(案)・同解説』(日本建築学会編 日本建築学会 2008)中に記述があった。
回答
(Answer)
「耐久性総プロ」とは、建設省が総合技術プロジェクトの一環として、昭和55年度から5箇年間にわたって実施した「建築物の耐久性向上技術の開発」である。「建築物の耐久性向上技術の開発」の各分野の開発成果にさらに検討を加えたものとして、図書が7点出版されていたので紹介した。

『鉄筋コンクリート造建築物の耐久性向上技術 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築構造編1』(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986)
 扉「監修にあたって」の文中に「建設省は総合技術プロジェクトの一環として、昭和55年度から5箇年間にわたって「建築物の耐久性向上技術の開発」を実施し、昭和60年11月にその研究成果の概要を報告した」とあり。
 「建築物の耐久性向上技術シリーズ」は、「建築物の耐久性向上技術の開発」の各分野ごとの開発成果にさらに検討を加えたものとの記述あり。

「鉄骨造建築物の耐久性向上技術 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築構造編2」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986 県内公共図蔵)
『木造建築物の耐久性向上技術 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築構造編3』(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986)
「外装仕上げの耐久性向上技術 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築仕上編1」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986 県内公共図蔵)
「建築防水の耐久性向上技術 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築仕上編2」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986)
「保全・耐久性向上技術の経済性評価手法 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築経済編」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986 県内公共図蔵)
「建築設備の耐久性向上技術 建築設備編」(建築保全センター編 オーム社 1986 県内公共図蔵)
回答プロセス
(Answering process)
《Google》を〈耐久性総プロ〉で検索する。
《建築研究資料》( http://www.kenken.go.jp/japanese/contents/publications/data/145/index.html  建築研究所 2014/12/05最終確認)
「建築研究資料 No.145号(2013(平成25年)8月)」「建築物の長期使用に対応した外装・防水の品質確保ならびに維持保全手法の開発に関する研究」の文中に「「建築物の耐久性向上技術の開発」(以下耐久性総プロ、建築研究所、1980~1984年)」との記述あり。

《国会図サーチ》( http://iss.ndl.go.jp/  国会図 2014/12/05最終確認)を〈建築物の耐久性向上技術の開発〉で検索する。
「建築物の耐久性向上技術の開発報告書 : 建設省総合技術開発プロジェクト」(建設省 1985)
 目次データベースの対象資料ではないため、内容の確認できず。

楡木堯著「特集 建物の外装リフレッシュ 総論 建設省総合技術開発プロジェクト「建築物の耐久性向上技術の開発」の成果と活用」(『建築と社会 69(4)』p42-45 日本建築協会 1988)
 p43「表-1」に「大課題」-「1 既存建築物の保全技術の開発」-「中課題・小課題」-「1 劣化診断技術の開発」とあり。
 p45「最近の動向」によると、「総プロの成果は、その普及も考慮に入れて、建設大臣官房技術調査室の監修で、下記の出版物が刊行されている」との記述があり、技報堂出版の「建築物の耐久性向上技術シリーズ」が6点、オーム社の「建築設備の耐久性向上技術」1冊が紹介されている。
事前調査事項
(Preliminary research)
『建築物の調査・診断指針(案)・同解説』
NDC
建築構造  (524 9版)
参考資料
(Reference materials)
『鉄筋コンクリート造建築物の耐久性向上技術 建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築構造編1』(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986), ISBN 4-7655-2375-6
「鉄骨造建築物の耐久性向上技術」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986), ISBN 978-4-7655-2376-9
『木造建築物の耐久性向上技術』(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986), ISBN 4-7655-2377-2
「外装仕上げの耐久性向上技術」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986), ISBN 978-4-7655-2378-3
「建築防水の耐久性向上技術」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986), ISBN 978-4-7655-2379-0
「保全・耐久性向上技術の経済性評価手法」(国土開発技術研究センター建築物耐久性向上技術普及委員会編 技報堂出版 1986), ISBN 978-4-7655-2380-6
「建築設備の耐久性向上技術」(建築保全センター編 オーム社 1986), ISBN 978-4-2741-0045-1
キーワード
(Keywords)
建築物
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
書誌的事項調査
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
個人
登録番号
(Registration number)
1000170812解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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