レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2014/07/02
- 登録日時
- 2014/08/29 00:30
- 更新日時
- 2014/08/29 00:30
- 管理番号
- 6001003687
- 質問
-
解決
日本の家庭におけるトイレの大きさ(広さ)について調査された資料を探しています。
広さについての調査、どのくらいの広さがどの程度の比率を占めているのかなどの資料がありましたらお教えください。
- 回答
-
次のインターネットのページがお役に立つかと思われます。
独立行政法人製品評価技術基盤機構「1.3. バス・トイレ」改訂履歴 平成25年2月 初版(2014/7/1現在)
http://www.safe.nite.go.jp/risk/pdf/exp_1_3.pdf
i)バス・トイレの面積
これは独立行政法人「製品評価技術基盤機構」の「化学物質管理分野」の「室内暴露にかかわる生活・行動パターン情報」の調査結果のひとつです。(2014/6/30現在)
http://www.safe.nite.go.jp/risk/expofactor_index.html
目的は異なりますが、調査主体・方法とも信頼できるうえ、調査時期も新しいものです。
また、特定非営利活動法人「日本トイレ研究所」のHPにはご依頼の統計を見つけられませんでしたが、もしかしたら独自の調査等をされているかもしれません。一度お問い合わせされてはいかがでしょうか?(2014/7/1現在)
http://www.toilet.or.jp/
参考までに、当館で調査したものの、ご依頼の統計をみつけられなかった資料(HP)等も以下にお知らせしておきます。
1)『住宅経済データ集 2013年(平成25年)度版』(国土交通省住宅局住宅政策課編 住宅産業新聞社 2013.11)当館請求記号【365.3/33N】貸出不可
当該の調査・項目は掲載されていませんでした。なお、このデータ集は毎年度出版されていますが、2001年(平成13年)度版以降の調査・項目は同じ内容でした。
2)『JISハンドブック 9:建築II 試験 2010』(日本規格協会 2010.1)【509.1/3N】貸出不可
p.55-58「住宅用サニタリーユニットのモデュール呼び寸法」
具体的なサイズ(単位:mm)はありますが、実際の日本の家庭における調査がありませんでした。
3)『住宅・土地統計調査 平成20年』(総務省統計局)
次のURLからご覧いただけます。(2014/7/1現在)
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020101.do?_toGL08020101_&tstatCode=000001028768&requestSender=search
直近の調査は平成25年ですが、図書・HPで公開されているのは平成20年の調査結果です。当該の項目はありませんでした。
4)『住宅総合調査 平成20年』(国土交通省住宅局)
次のURLからご覧いただけます。(2014/7/1現在)
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020101.do?_toGL08020101_&tstatCode=000001039183&requestSender=search
表11・12に「台所・トイレ・浴室等の使いやすさ、広さ」がありますが、それについての「評価(満足している等)」で、具体的な面積はありません。当該の調査・項目は見つけられませんでした。
以下は当該のデータが見つからなかった資料です。
5)製陶器メーカー TOTO(旧「東陶機器)」
http://www.toto.co.jp/ (2014/7/1現在)
当該のデータはHPでは公開されていませんでした。
『東陶機器七十年史』(東陶機器株式会社 1988.5)【528.19N】個人貸出不可
古い資料ですが、当該の統計は掲載されていませんでした。
6)製陶器メーカー INAX(旧「伊奈製陶」)
http://inax.lixil.co.jp/ (2014/7/1現在)
当該のデータはHPでは公開されていませんでした。
『INAX REPORT』No.169-190(2007.1-2012.4)
年4回発行されていますが、当該の統計は掲載されていませんでした。なお、当館ではNo.168からNo.146は欠号です。(No.145は2000年12月発行です)
『伊奈製陶株式会社30年史』(伊奈製陶 1956.12)【573.69N】個人貸出不可
当該の調査項目は収録されていませんでした。
7)『ニッポン人の暮らしの統計:官庁統計編 2006年版』(生活情報センター編・発行 2006.7)【365.5/67N】貸出不可
官公庁が実施した各種の調査から、「ニッポン人の暮らし」をテーマにして集めた内容ですが、当該の統計は収録されていませんでした。なお、平成15年「住宅・土地統計調査」(総務省統計局)も収録されています。
8)『住まいと暮らしのデータブック 2006年版』(生活情報センター編・発行 2006.2)【365.3/523N】貸出不可
官公庁や会社・団体(例:長谷工アーベスト、INAX等)が実施した各種の調査から、「住まいと暮らし」をテーマにして集めた内容ですが、当該の統計は収録されていませんでした。
9)『ニッポン人の暮らしの統計:生活者アンケート編 2004年版』(生活情報センター編・発行 2004.8)【365.5/67N】貸出不可
官公庁や会社・団体(例:東京都、ヤクルト、東陶陶器等)が実施した各種の調査から、「ニッポン人の暮らし」をテーマにして集めた内容ですが、当該の統計は収録されていませんでした。
10)『住まい&ファッション:総合統計資料集 2002』(生活情報センター編・発行 2002.4)【365.3/376N】貸出不可
官公庁や会社・団体(例:東京都、朝日新聞大阪本社、リクルート等)が実施した各種の調査から、「住まい&ファッション」をテーマにして集めた内容ですが、当該の統計は収録されていませんでした。
11)『都道府県・都市別地域住宅データ 2001年版』(住宅金融普及協会編・発行 2002.2)【365.3/32N】貸出不可
当該の統計は収録されていませんでした。
[事例作成日:2014年7月2日]
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
-
- 住宅建築 (527 8版)
- 参考資料
- キーワード
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 書誌事項調査
- 内容種別
- 統計データ
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000159089