琉米修好条約・琉仏修好条約・琉蘭修好条約について知りたい。

『沖縄コンパクト事典』（1998年　琉球新報社）p.435「琉米修好条約」の項に、「1854（尚泰7）年、米国の全権大使ペリーが首里王府と結んだ修好条約。来琉する米人は厚遇、薪水・必要物資は禁止せず適正価格で供給すること、乗組員の上陸を妨害しないこと、難破船救助に関することなど、英漢両文7ヵ条からなる。」と記載されています。同頁「琉仏修好条約」の項には、「1855（尚泰8）年、フランス海軍准将ゲランと首里王府の間で結ばれた修好条約。仏船への薪、水、食料の供給、仏人の遊歩の自由など11ヵ条。ゲランの独自判断で結ばれたもので、仏本国で批准されたかどうか不明。」と記載されています。p.436「琉蘭修好条約」の項には、「1859（尚泰12）年、オランダ使節カペレンが首里王府と結んだ修好条約。薩摩藩主島津斉彬がオランダとの交易のために琉球を利用しようと、指示して結ばせた。9ヵ条からなり、内容は琉米・琉仏修好条約とほぼ同じ。」と記載されています。
『ペリーと大琉球』（1997年　琉球放送）p.86-90、『沖縄の自己決定権』（2015年　高文研）p.20-21、『語り伝える沖縄 第1巻』（2006年　新日本出版社）p.28-29に、琉米修好条約に関する記述と、写真が掲載されています。『ペリーと大琉球』、『沖縄の自己決定権』には、条約の全文（和訳のみ）も記載されています。
『新しい近世史2』（1996年　新人物往来社）p.391-402には、琉仏修好条約と琉蘭修好条約に関する記述があります。
インターネットでは、国立国会図書館デジタルコレクション「外交史料Q&A : 外交史料館に聞いてみよう！. 平成19年 (6月)」（ http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_4021842_po_0706.pdf?contentNo=1&alternativeNo= 　最終アクセス日：2017.11.16）p.1に、琉米修好条約についての記述があり、条約が外交史料館で所蔵されていることがわかります。
また、国立公文書館アジア歴史資料センターのホームページから、条約全文（英漢両文・和訳付）「JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.B13090775800、旧条約彙纂　第三巻（朝鮮及琉球之部）昭和九年三月外務省条約局編(旧条約彙纂004)(外務省外交史料館)」（ https://www.jacar.archives.go.jp/aj/meta/image_B13090775800?IS_KEY_S1=%E4%BA%9C%E7%B1%B3%E5%88%A9%E5%8A%A0%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD%E3%80%80%E7%90%89%E7%90%83&IS_KIND=SimpleSummary&IS_STYLE=default&IS_TAG_S1=InD& 　最終アクセス日：2017.11.16）を閲覧することができ、「琉米修好条約」の正式名称が「亜米利加合衆国琉球王国政府トノ定約」、「琉仏修好条約」の正式名称が「琉球仏国間ノ条約」、「琉蘭修好条約」の正式名称が「琉球蘭国間ノ条約」であることがわかります。