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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

提供館
(Library)
大阪府立中之島図書館 (2120002)管理番号
(Control number)
6000004900
事例作成日
(Creation date)
2013/05/25登録日時
(Registration date)
2014年04月04日 00時30分更新日時
(Last update)
2014年04月04日 00時30分
質問
(Question)
電子辞書の販売台数・販売予測、シェア、メーカーの参入状況を知りたい。
回答
(Answer)
1)『事務機械の需要予測 2009年~2010年』(ビジネス機械・情報システム産業協会 2008.12)582.3/28N/(2)
P.19「電子辞書」には、2004年から2010年(予測)までの販売金額・台数(国内/海外)および前年比(%)、需要予測、技術動向が書かれている。
2)ビジネス機械・情報システム産業協会 ホームページ(2013/5/25現在)
http://www.jbmia.or.jp/statistical_data/index.php
「統計データ」の中に、
・「事務機械の2012年会員企業の出荷実績」
 電子辞書の出荷金額・台数(国内/海外)および前年比(%)あり。
・「事務機械の「全世界出荷に関する2012年の見込み及び2013年・2014年の予測」の発表」
 電子辞書の2012年の見込みや今後の予測が書かれている。
そのほか、1998年以降の出荷実績(JBMIA集計)も閲覧できる。
3)『ハイテク製品需要予測 2012年版』(未来予測研究所 2012.8)675.2/144N
P.102「No.48 電子辞書(国内需要)」に、2011年から2021年までの数値(台数)および伸び率(%)を掲載。
予測にはGDPの伸び率に加速係数を乗じた独自の方式を採用している。
4)『日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース Vol.6(2012)』(ヒューマンメディア 2012.10)007.3/1658N
P.15およびP.63に、文字系コンテンツの市場の一つとして「電子辞書」の2006年から2011年までの市場規模(金額)を掲載。
出典は、2)の協会と、インプレス刊『電子辞書調査報告書』とある。
(『電子辞書調査報告書』は大阪府立図書館、国立国会図書館にも所蔵なし。)
5)オンラインデータベース「MPAC」(富士グローバルネットワーク)を検索
・「電子辞書(世界市場)」2009年から2011年(見込)の販売金額と前年比、将来予測、メーカーシェア
  出典:富士キメラ総研「情報機器グローバルマーケット 2011 (下巻)」(大阪府立図書館なし、国立国会図書館(東京)あり)
・「電子辞書」2004年から2007年(見込)の販売金額と前年比、将来予測、メーカーシェア
  出典:富士キメラ総研「デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧 2006年版」(大阪府立図書館なし、国立国会図書館(東京・関西)あり)
6)『情報機器マーケティング調査総覧』(富士キメラ総研 年刊)
品目別の市場規模推移やエリア別市場規模、主要参入メーカーなどについて詳細に解説。
国立国会図書館(東京・関西)では2010年版が最新だが、ジェトロビジネスライブラリー大阪では2013年版を所蔵。
7)『日本標準産業分類』や『日本標準商品分類』を見るが、電子辞書は見当たらなかった。
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
製造工業  (58 8版)
参考資料
(Reference materials)
事務機械の需要予測 2009年~2010年 ビジネス機械・情報システム産業協会 (19)
ハイテク製品需要予測 2012年版 未来予測研究所 (102)
日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース Vol.6(2012) ヒューマンメディア∥編/著 ヒューマンメディア (15,63)
キーワード
(Keywords)
電子辞書(デンシジショ)
電子(デンシ)
辞書(ジショ)
事務機械(ジムキカイ)
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介
内容種別
(Type of subject)
ビジネス,統計データ
質問者区分
(Category of questioner)
個人
登録番号
(Registration number)
1000151801解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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