電子辞書の販売台数・販売予測、シェア、メーカーの参入状況を知りたい。

1)『事務機械の需要予測　2009年～2010年』（ビジネス機械・情報システム産業協会　2008.12）582.3/28N/(2)
P.19「電子辞書」には、2004年から2010年（予測）までの販売金額・台数（国内／海外）および前年比（％）、需要予測、技術動向が書かれている。
2)ビジネス機械・情報システム産業協会　ホームページ（2013/5/25現在）
http://www.jbmia.or.jp/statistical_data/index.php
「統計データ」の中に、
・「事務機械の2012年会員企業の出荷実績」
　電子辞書の出荷金額・台数（国内／海外）および前年比（％）あり。
・「事務機械の「全世界出荷に関する2012年の見込み及び2013年・2014年の予測」の発表」
　電子辞書の2012年の見込みや今後の予測が書かれている。
そのほか、1998年以降の出荷実績（JBMIA集計）も閲覧できる。
3)『ハイテク製品需要予測　2012年版』（未来予測研究所　2012.8）675.2/144N
P.102「No.48　電子辞書（国内需要）」に、2011年から2021年までの数値（台数）および伸び率（％）を掲載。
予測にはGDPの伸び率に加速係数を乗じた独自の方式を採用している。
4)『日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース　Vol.6(2012)』（ヒューマンメディア　2012.10）007.3/1658N
P.15およびP.63に、文字系コンテンツの市場の一つとして「電子辞書」の2006年から2011年までの市場規模（金額）を掲載。
出典は、2)の協会と、インプレス刊『電子辞書調査報告書』とある。
（『電子辞書調査報告書』は大阪府立図書館、国立国会図書館にも所蔵なし。）
5)オンラインデータベース「MPAC」（富士グローバルネットワーク）を検索
・「電子辞書（世界市場）」2009年から2011年（見込）の販売金額と前年比、将来予測、メーカーシェア
　　出典：富士キメラ総研「情報機器グローバルマーケット 2011 (下巻)」（大阪府立図書館なし、国立国会図書館（東京）あり）
・「電子辞書」2004年から2007年（見込）の販売金額と前年比、将来予測、メーカーシェア
　　出典：富士キメラ総研「デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧 2006年版」（大阪府立図書館なし、国立国会図書館（東京・関西）あり）
6)『情報機器マーケティング調査総覧』（富士キメラ総研　年刊）
品目別の市場規模推移やエリア別市場規模、主要参入メーカーなどについて詳細に解説。
国立国会図書館（東京・関西）では2010年版が最新だが、ジェトロビジネスライブラリー大阪では2013年版を所蔵。
7)『日本標準産業分類』や『日本標準商品分類』を見るが、電子辞書は見当たらなかった。