自社の求人活動を行うにあたり、若年層の転職希望者がどのような方法※で就職先を探しているか、およびどの方法の割合が多いかを知りたいです。

※ハローワーク、転職サイトでの検索、転職エージェントの活用など。具体的な媒体名がわかるとなお良い。

お探しの内容について、当館が所蔵する本の中から該当するものを探してみましたが発見することはできませんでした。

次に、インターネット等で探してみたところ、以下の情報が見つかりましたのでご紹介します。

・「雇用の構造に関する実態調査」厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/6-18.html

転職者の就業実態及び意識を把握するため不定期に行われている調査。最新のものは令和2年の調査になります。

この調査から、該当期間の転職者がどのような経路で現在の勤め先に就職したのかの割合を、年齢・性別ごとに確認することができます。

年齢は15歳から5歳刻み、経路の項目は「ハローワーク等の公的機関」「民間の職業紹介機関」「求人サイト・求人情報専門誌・新聞・チラシ等」「企業のホームページ」「企業訪問」「出向・前の会社の斡旋」「縁故（知人、友人等）」「その他」「不明」の9項目になります。



・「雇用動向調査」厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/9-23-1.html

主要産業における入職・離職及び未充足求人の状況並びに入職者・離職者に係る個人別の属性及び入職・離職に関する事情を把握するため半年に一度行っている調査。最新のものは令和4年の上半期のものになります。

この調査からは、該当期間に就職した者の内、何人がどのような経路で現在の勤め先に就職したのかを年齢・性別・未就職者か転職者か・職種ごとに確認することができます。

年齢は19歳以下でひとくくり、20～65歳までは5歳刻み、経路の項目は「職業安定所」「ハローワークインターネットサービス」「民営職業紹介所」「学校」「広告」「その他」「縁故」の7項目になります。



・「求職者の動向・意識調査」株式会社リクルート

https://jbrc.recruit.co.jp/data/data20211222_1998.html

2年に一度調査が行われ、最新のものは2021年版になります。

この調査からは、求職者の「利用した求人情報源」「応募につながった求人情報源」「採用（内定）につながった求人情報源」「今後利用したい求人情報源」についての割合を確認することができます。

情報源の項目は「求人情報サイト（携帯・スマホ）」「求人情報サイト（パソコン）」「ハローワーク」「無料の求人情報誌」「求人情報アプリ」「求人企業のホームページ」「派遣会社・請負会社に登録」「新聞の折り込みチラシ」「友人・知人・家族の紹介」「人材斡旋・人材紹介会社に登録」「新聞の求人広告」「店頭での募集広告・ポスター」「クラウドソーシング」「以前の勤め先」「学校の学生課・厚生課の紹介」「その他」「あてはまるものはない」の17項目になります。

なお、この調査では年齢による区分はありません。



・「転職活動における行動特性調査」株式会社マイナビ

https://career-research.mynavi.jp/reserch/20221006_37504/

転職活動者の行動特性を把握するために行われている調査で、直近1年の間に転職活動を行った人を対象としています。調査は毎年行われており、最新のものは2022年版となります。

この調査では、対象の人が転職活動中に利用したサービスについて、どれくらいの割合の人が利用したのかを年齢ごとに確認することができます。

年齢は20歳から10歳刻み、サービスの項目では「転職サイト」「求人検索エンジン」「人材紹介会社」「職業安定所」「企業ホームページ」「ダイレクトリクルーティング」「ヘッドハンティング」「キャリア登録」「フリーペーパー」「口コミサイト・インターネット掲示板」「ＳＮＳ」「ＷＥＢイベント・ＷＥＢセミナー」「折込求人紙」「合同企業説明会」「新聞の求人欄」「縁故」「有料求人情報誌」「オウンドメディアリクルーティング」「リファラル採用」「アルムナイ採用」「ポスティング」「その他」の23項目になります。



また、今回の依頼内容とは少し離れますが、以下の資料もございます。

・「2021年卒学生の就職活動の実態に関する調査」公益社団法人全国求人情報協会

https://www.zenkyukyo.or.jp/2021_shinsotsu_release/

2021年卒学生を対象とした調査で、未就職者のみの結果とはなっていますが、企業を選ぶ際の情報源について、どんなものを利用しているのかが載っています。



・「転職動向調査　2022年版」株式会社マイナビ

https://career-research.mynavi.jp/reserch/20220325_25056/

2021年の間に転職をした人を対象にして行われた調査で、調査項目の中に“転職についての相談相手”というものがあります。その項目の中に転職エージェントや職業安定所、転職サイトの窓口などが含まれています。



なお、今回調べたところ、具体的な企業名やサイト名を挙げて調査しているものは発見することができませんでした。

「若年層　転職　情報収集」「若年層　転職　どこから」などでインターネット検索、また、独立行政法人労働政策研究・研修機構の「資料シリーズNo.236」などを確認。転職希望理由などの記載はありましたが、転職活動のプロセスに関する情報はわかりませんでした。