1905（明治38）年日露戦争の頃から大正初期までの陸軍御用商人がわかる資料はあるか。

都立図書館蔵書検索、「国立国会図書館オンライン」（ https://ndlonline.ndl.go.jp/ ）、「CiNii Articles」（ https://ci.nii.ac.jp/ ）のほか、情報1の目録等を参考にして調査した。情報2～7に御用商人に関する記述が見出せた。

情報1
「国立国会図書館所蔵会社信用録目録 : 明治・大正・昭和前期」（国立国会図書館）
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3051296
国立国会図書館が所蔵する明治・大正・昭和前期の会社録を整理した目録。総合、業種別、地域別の3章から構成される。
総合（会社）の項を参照し、以下の情報2～5の内容を確認した。

情報2
『諸官省用達商人名鑑. 前編』山口晋一編 山口晋一 1910.9
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/779752
情報3
『諸官省用達商人名鑑. 第1回後編』山口晋一編 山口晋一 1911.3
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/995345
情報4
『諸官省用達商人名鑑. 第2回 前編』山口晋一編 山口晋一 1913
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/937167
陸軍に限らず、各官庁の御用商人が紹介されている。各会社の本社・支店の所在地、取扱商品、御用商人に至った経緯、現在の主な取引官省等が記述されている。

情報5
『日本商工大家集 : 日露戦争記念』大阪新報社 1906.5
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/803751
「序」に「日露戦争に際し軍器軍需品の製造およびその供給取扱等を為したる本邦著名の会社商店を列挙し、其商工界における現状を説明」と記述されている。陸軍の御用商人かどうかは触れられていない。

情報6
『白鴎大学論集』10巻2号 1996.3
p.83-121「明治期における政商型貿易人(I)」（中川清）
http://id.nii.ac.jp/1510/00001171
明治末期、陸軍省の指導によって結成された兵器輸出シンジケート「泰平組合」に結集した有力兵器商社の貿易人・大倉喜八郎、益田孝及び高田慎蔵について論じている。

情報7
『戦史研究年報』21号 2018.3
p.45-71「軍産関係史とそれを巡る思想 : 軍産相対関係の段階的変化に関する考察」（小野圭司）
https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11442236
p.48、p.70などに明治の軍産の歴史が記されている。

この他、『東京市史稿』及び『東京百年史』の索引、明治の政商や軍事工業、陸軍の軍需品などに関する当館所蔵資料などを調査したが、陸軍御用商人に関する記述は見出せなかった。
なお、以上のデータベースおよびホームページの最終検索日および最終アクセス日は、2020年8月8日。