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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000258812
提供館
(Library)
埼玉県立久喜図書館 (2110009)管理番号
(Control number)
埼熊-2019-046
事例作成日
(Creation date)
2019年03月24日登録日時
(Registration date)
2019年07月17日 16時59分更新日時
(Last update)
2019年11月21日 17時48分
質問
(Question)
ネットショップにおけるアルコール類購入者の性別や、年齢別の人数、購入額、どのようなECサイトを利用しているかを知りたい。
回答
(Answer)
下記の資料を提供した。
性別と年齢別については掲載されていない。

『インターネット通信販売利用実態調査報告書 インターネット通信販売の利用実態 第5回(2012年)』(日本通信販売協会 2013)
 インターネット通販の利用状況、購入品目(「アルコール類」あり)、普段よく利用している通販サイト等のデータあり。
『全国通信販売利用実態調査報告書 第25回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
 全国の15-79歳までの男女18,00人を対象とする(有効回答1,577人)独自調査(郵送による)と、1,200人を対象とするオムニバス調査による。テレビやカタログによる購入も含む通販全体。「飲料(水・酒類・ソフトドリンク等)」の数値あり。
『EC業界大図鑑 2018年版 2017年のEC業界を総まとめ!!』(ECのミカタ編著 ダイヤモンド社 2017)
 p64-67「インターネット通販売上ランキング 1-49位」会社名、ネットショップ名、2016年度売上高のランキング。会社ごとの「取扱商品・ジャンル」表示あり。出典は「日本ネット経済新聞」(推定値)。
『通信販売企業実態調査報告書 レポート/日本の通信販売 第36回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
 加盟企業460社を対象とした全数調査。
 p27-42 利用している通販広告媒体、売上高増減率別の利用通販媒体等のデータあり。
 p43-53「D 通信販売の商品」に、取扱っている企業が多い商品ランキング(「飲料(水、酒類、ソフトドリンク等)」は第5位、20.7%)、業種別(専業・兼業)、売上階層別等の上位10品目ランキングデータあり。
 p54-75「E フルフィルメント」に、利用している受注方法(複数選択回答)等のデータあり。
回答プロセス
(Answering process)
1 《コトバンク》( https://kotobank.jp/  朝日新聞社)で〈ECサイト〉を検索する。
「electronic commerce site。インターネット上で商品を販売するウェブサイト。」とあり。

2 業界・市場動向の棚にあたる。

3 オンラインデータベースを調べる。
(1)《日経テレコン21》(日本経済新聞社)を〈酒 & インターネット〉で検索する。
「ヨドバシカメラが酒販参入 ネット通販の伸び狙う」(2018/12/12 18:30 日経速報ニュースアーカイブ) 
「酒類卸の片山商事 生鮮品ネット販売 本業伸び悩みで」(2017/11/30 13:48 日経速報ニュースアーカイブ)
「インターネット通販、「年1回は利用」72%、北関東3県・埼玉で調査。」『日本経済新聞 2017年11月29日 地方経済面 北関東 41面』
 あしぎん総合研究所(宇都宮市)が実施した「第2回 消費動向に関するインターネット調査」についての記事。
「帰省の手土産の購入、「ネット利用したい」6割、ぐるなび調査。」『日経MJ(流通新聞) 2017年8月9日 11面』
(2)《FK-Mpac》(富士グローバルネットワーク)を〈酒 & ネット〉で検索する。
「通信販売(食品・産直品)」酒類を含む全体の市場規模、シェアあり。該当記述なし。
(3)《JRS経営情報》(経営ソフトリサーチ)を〈酒 & インターネット〉〈インターネット通販〉で検索する。
「オンラインショッピング」「ネットスーパー」「酒販店」などのレポートあり。該当記述なし。

4 2の「消費動向に関するインターネット調査」の調査結果と「帰省の手土産の購入の調査」を調べる。
《「第2回 消費動向に関するインターネット調査」の結果について(平成29年9月調査 あしぎん総合研究所)》( http://www.ashikagabank.co.jp/reports/pdf/enq171102.pdf  足利銀行)
《『帰省の手土産』調査レポート2017》( https://corporate.gnavi.co.jp/release/2017/20170720-015049.html  ぐるなび)

5 インターネット情報を調査する。
(1)《政府統計の総合窓口(e-Stat)》( https://www.e-stat.go.jp/ )を〈全国消費実態調査〉で検索する。
「平成26年全国消費実態調査 全国 品目及び購入先・購入地域に関する結果 総世帯」
 [総世帯]フロー編第152表に世帯主の年齢階級、購入地域、購入先(小売店、スーパー等)、購入形態(現金、クレジットカードなど)品目別1世帯当たり1か月間の支出(2014年)あり。
(2)《政府統計の総合窓口(e-Stat)》( https://www.e-stat.go.jp/ )を〈家計消費状況調査〉で調べる。
「家計消費状況調査 平成29年改定(2015年1月-) 総世帯」
 [インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出] 世帯主の年齢階級別
 インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出について、全国・地方・都市階級別、世帯主の年齢階級別、世帯主の勤めか自営かの別、世帯人員・就業者数別の数値あり。飲料全体のデータ。
(3)《国会図書館サーチ》( http://iss.ndl.go.jp/  国立国会図書館)を〈電子商取引〉で検索する。
《国立国会図書館デジタルコレクション》「我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)報告書 平成29年度」(経済産業省商務情報政策局情報経済課著 経済産業省 2018.3)p135( http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11222436  国会図書館)国立国会図書館/インターネット公開
 「電子商取引に関する市場調査」のシリーズあり。

6 統計の棚を確認する。

ウェブサイトの最終アクセス日は2019年3月24日。
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
企業.経営  (335 9版)
マーケティング  (675 9版)
参考資料
(Reference materials)
『インターネット通信販売利用実態調査報告書 インターネット通信販売の利用実態 第5回(2012年)』(日本通信販売協会 2013)
『全国通信販売利用実態調査報告書 第25回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
『EC業界大図鑑 2018年版 2017年のEC業界を総まとめ!!』(ECのミカタ編著 ダイヤモンド社 2017), ISBN 4-478-10423-9
『通信販売企業実態調査報告書 レポート/日本の通信販売 第36回』(日本通信販売協会調査委員会編 日本通信販売協会 2018)
キーワード
(Keywords)
通信販売
インターネットショッピング
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
事実調査
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
個人
登録番号
(Registration number)
1000258812解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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