レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2017年03月16日
- 登録日時
- 2018/08/31 15:48
- 更新日時
- 2018/12/19 11:02
- 管理番号
- 埼熊-2018-039
- 質問
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解決
ここ数年のスポーツ会社、スポーツ関連の企業(スポーツジムなど)の事業所数の推移について知りたい。全国の数値と埼玉の数値が分かればよい。
また、ここ数年で起業した企業がどれだけあるかも知りたい。
- 回答
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下記の資料と情報を提供した。
事業所数については、全国のデータと都道府県ごとのデータが掲載されていた。
1 全国のデータ
『図表で見るスポーツビジネス』(佐野昌行[ほか]編著 叢文社 2014)
p52「図4-4 フィットネスクラブ事業者数と従業員数の推移」に平成22-24年の数値あり。出典は「特定サービス産業動態統計調査」経済産業省とあり。
p59「2.日本におけるフィットネスクラブの出店動向」の章あり。「図5-1 日本の新規オープンクラブ軒数の推移」に1980-2001の数値あり。
p64「表5-5 日・米・英におけるフィットネスクラブの施設数と市場規模」に1998、2002、2005、2008、2010年の数値あり。クラブビジネスジャパン、Fitness onlineをもとに作成とあり。
『レジャー白書2016』(日本生産性本部編 日本生産性本部 2016)
p72「2015年の余暇関連産業・市場の動向 第1節 スポーツ部門」
スポーツ用品、自転車、ゴルフ用品、ゴルフ場、フィットネスクラブ、スキー場、スポーツ観戦等の概況の紹介あり。
『業種別業界情報 2017年版』(中小企業動向調査会編著 経営情報出版社 2017)
p68-69「フィットネスクラブ」、p69「年間売上高と事業所数」にフィットネスクラブの事業所数平成18年-26年の数値あり。
出典は「事業所・企業統計調査」「経済センサス(基礎調査)(活動調査)」とあり。
《特定サービス産業動態統計調査 統計表一覧》
(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result-2.html 経済産業省)
「対個人サービス業 18 フィットネスクラブ」フィットネスクラブの売上高、利用者数、会員数、事業所数、従業者数及び指導員数の統計表あり。他にゴルフ場、ボウリング場の統計あり。
起業(新規開業)数については、全国の数値のみ下記のサイトに掲載あり。埼玉県のみの数値は見当たらなかった。
《Fitness Business》
「日本の新規オープンクラブ軒数の推移」(2000-2015年 フィットネスビジネス編集部 調べ)
(http://www.fitnessclub.jp/business/date/newopen.html 株式会社クラブビジネスジャパン)
2 都道府県別のデータ
『業種別審査事典第9巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016)
p503-640「9-3スポーツ・レジャー用品関連」内に各関連業種ごとの全国事業所数の推移記載あり。その他、各業種ごとの市場推移、競技ごとの市場推移統計もあり。出典は『レジャー白書』『経済センサス』『工業統計表 産業編』等とあり。
都道府県別事業所数(平成24年度統計)も記載あり、ただし項目によっては上位10都道府県のみ。出典は『平成24年度経済センサス(活動調査)』とあり。
p641-879「9-4スポーツ・レジャー施設関連」内に各関連業種ごとの全国事業所数・施設数の推移記載あり。項目によっては都道府県別の統計も記載あり。
『業種別審査事典第8巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016)
p724-733「フィットネスクラブ」の全国事業所・従業員数の推移(平成12年-26年)あり。出典は経済産業省「特定サービス産業動態統計調査(平成26年)」とあり。
都道府県別の「健康増進施設の設置状況(平成24年2月現在)」記載あり。出典は「(公財)日本健康スポーツ連盟ホームページより筆者作成」とあり。また、「フィットネスクラブ関連種目の地域別参加率の状況(平成26年)」記載あり。
《特定サービス産業実態調査 調査の結果》(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2.html 経済産業省)
「スポーツ施設提供業」の統計あり(平成21年から)
都道府県別の事業所数等の数値あり。起業(新規開業)事業所数の統計は見当たらず。
『埼玉県の事業所 事業所・企業統計調査結果(民営の事業所) 平成16年』(埼玉県総務部統計課 2006)
p32 産業小分類別の事業所数あり。
『経済センサス-基礎調査報告 平成21年 第1巻 その2 11 事業所に関する集計』(総務省統計局 2012)
《平成26年経済センサス-基礎調査-事業所に関する集計-全国結果-》(http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001064598&cycode=0 独立行政法人統計センター)
産業小分類別の事業所数あり。
- 回答プロセス
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1 NDC分類〈780〉〈498〉の書架からここ数年に発行された図書にあたる。
2 『図表で見るスポーツビジネス』(佐野昌行[ほか]編著 叢文社 2014)の出典にあたる。
3 業界動向に関する資料を調査する。
4 埼玉県の事業所統計を確認する。
〈その他調査済み資料〉
『最新スポーツビジネスの基礎 スポーツ産業の健全な発展を目指して』(新日本有限責任監査法人編 同文舘出版 2016)
『市町村の公共体育施設 平成27年度』(埼玉県県民生活部スポーツ振興課 〔2015〕)
ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2017年3月16日。
- 事前調査事項
- NDC
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- 産業 (600 9版)
- スポーツ.体育 (780 9版)
- 商業経営.商店 (673 9版)
- 参考資料
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- 『図表で見るスポーツビジネス』(佐野昌行[ほか]編著 叢文社 2014) , ISBN 978-4-7947-0724-6
- 『レジャー白書2016』(日本生産性本部編 日本生産性本部 2016) , ISBN 978-4-8201-2056-8
- 『業種別業界情報 2017年版』(中小企業動向調査会編著 経営情報出版社 2017) , ISBN 978-4-87428-234-2
- 『業種別審査事典第9巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016) , ISBN 978-4-322-12652-5
- 『業種別審査事典第8巻 第13次』(金融財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2016) , ISBN 978-4-322-12651-8
- 『埼玉県の事業所 事業所・企業統計調査結果(民営の事業所) 平成16年』(埼玉県総務部統計課 2006)
- 『経済センサス-基礎調査報告 平成21年 第1巻 その2 11 事業所に関する集計』(総務省統計局 2012)
- キーワード
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- スポーツ産業
- 起業
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介 事実調査
- 内容種別
- ビジネス
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000241697