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調べ方マニュアル詳細(Detail of search guide data)

提供館
(Library)
大阪府立中之島図書館 (2120002)管理番号
(Control number)
中図調-0019
調べ方作成日
(Creation date)
2006年01月20日登録日時
(Registration date)
2006年02月03日 15時53分更新日時
(Last update)
2012年05月19日 13時52分
調査テーマ
(Title of the search guide)
図書館調査ガイド 業界・市場動向のしらべかた
調べ方
(Contents of the search guide)
図書館調査ガイド 19
業界・市場動向のしらべかた

http://www.library.pref.osaka.jp/nakato/guide/gyokai.html
で公開中

目次            ページ     
凡例・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2

1 業界動向を調べる・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3
  【産業動向・総合的な業界動向】 3
  【経営指標】・・・・・・・・・6
  【企業行動】・・・・・・・・・7
  【見本市】・・・・・・・・・・10
  【産業連関表】・・・・・・・・11
  【その他】・・・・・・・・・・11

2 市場動向を調べる・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・13

3 業界地図・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・17

4 業種・業界別の動向を調べる・・・・・・・・・・・・・・・・18
  【情報・通信】・・・・・・・・18
  【出版・書店】・・・・・・・・23
  【法律】・・・・・・・・・・・24
  【金融・保険】・・・・・・・・24
  【福祉】・・・・・・・・・・・26
  【教育】・・・・・・・・・・・27
  【バイオ・医療・医薬品】・・・27
  【エネルギー・環境ビジネス・環境活動】31
  【住宅・建設・建築・不動産】・・33
  【機械工学・機械工業】・・・・39
    《一般機械》・・・・・・・・39
    《自転車産業》・・・・・・・43
    《自動車産業》・・・・・・・43
  【電気工学・電子工学】・・・・46
    《全般》・・・・・・・・・・46
    《太陽電池・太陽光発電》・・54
    《半導体》・・・・・・・・・55
    《ディスプレイ》・・・・・・57
  【海洋工学・船舶工業】・・・・58
  【金属工業・鉱業】・・・・・・59
  【化学】・・・・・・・・・・・62
  【生活】・・・・・・・・・・・66
    《日用品全般》・・・・・・・66
    《化粧品》・・・・・・・・・67
    《家具》・・・・・・・・・・68
    《文具・運動具・玩具》・・68
  【紙・印刷】・・・・・・・・・70
  【繊維・その他の製造工業】・・73
  【食品・外食】・・・・・・・・75
    《食品全般》・・・・・・・・75
    《冷凍食品》・・・・・・・・79
    《飲料産業》・・・・・・・・80
    《食品流通》・・・・・・・・81
    《健康食品産業》・・・・・・81
    《外食産業・中食産業》・・・82
  【農林水産業・畜産業・ペット産業】83
  【物流・運輸】・・・・・・・・87
  【旅行・レジャー・趣味】・・・91
  【流通】・・・・・・・・・・・94
  【広告・マーケティング】・・・98
  【サービス業・その他】・・・100
    《サービス業全般》・・・・100
    《クリーニング》・・・・・100
    《コールセンター・人材ビジネス》101
    《セキュリティ》・・・・・101
    《葬祭・フューネラル》・・101
    《パチンコ・パチスロ》・・102
    《リース》・・・・・・・・102
    《その他》・・・・・・・・103

5 海外の業界・市場動向を調べる・・・・・・・・・・・・・・104


自社の業界での位置、取引先の業界動向、就職先の中長期的な業界動向
など、日々刻々と変化する市場や業界を正確にとらえることは簡単ではありません。業界動向、市場動向などを調べるには、探している情報を掲載している資料を把握し、様々なデータを活用して、より正確さを求める必要があります。
ここでは主に、国内の業界・市場および関連の動きを概観できる資料及び、業界別に業界動向を知ることができる図書を中心にご紹介します。
 
業界・市場動向を調査するには、専門情報を図書よりも速いサイクルで刊行する重要な資料として、業界(専門)誌と業界(専門)新聞があります。
業界(専門)誌は、「ビジネス関係 開架雑誌業種別一覧」
Web  http://www.library.pref.osaka.jp/nakato/busi/z_ichiran.html
もしくは、「大阪府立図書館 継続収集中の新聞・雑誌 タイトル検索」
Web  http://mokuroku.library.pref.osaka.jp/magdb/msearch.asp  をご利用ください。

業界(専門)新聞は、約400タイトルの新聞所蔵目録「おおさかふりつなかのしまとしょかんしんぶんしつ」または、ホームページをご覧ください。
Web  http://www.library.pref.osaka.jp/nakato/busi/p_list.html

 凡 例 

・この調査ガイドは業界・市場動向を調査する際に、資料ごとの収録内容の概要がわかるように作成したもので大阪府立中之島図書館のホームページにも掲載しています。
 あわせてご利用ください。Web  http://www.library.pref.osaka.jp/nakato/guide/gyokai.html

・項目の配列は原則としてテーマ別の請求記号順です。原則として、雑誌・WEBについては関連する図書・CD-ROMの次に配列しています。

・本文中の■(図書・CD-ROMを示します)に続く項目は『書名』 副書名(サブタイトル)など 版表示 出版社 刊行頻度もしくは刊行年 所蔵館(中…大阪府立中之島図書館、央…大阪府立中央図書館) 請求記号 です。
なお、所蔵館の表示がありましても直近の刊行物を所蔵していないことがありますので、利用に際しましては蔵書検索もしくは、お問合せのうえご利用ください。

・本文中の▲(雑誌を示します)に続く項目は(「記事名」) 『雑誌名』 出版社 刊行頻度 所蔵館(中…大阪府立中之島図書館、央…大阪府立中央図書館) 請求記号(製本済の雑誌があるものに限る) です。

・本文中の●(インターネットで提供されている情報を示します)については、一般に公開されているものと、図書館で利用契約しているオンラインデータベースの2種類があります。オンラインデータベースは大阪府立中之島図書館内での利用に限ります。

・本文中の△(新聞を示します)に続く項目は(「記事名」) 『新聞名』 出版社 刊行頻度 所蔵館(中…大阪府立中之島図書館、央…大阪府立中央図書館) 請求記号(製本済の雑誌があるものに限る)です。


ここでは、特定の市場や業界ではなく、全体的な分析や複数の業界動向・技術動向を収録した資料、企業行動を集約した資料について掲載しています。

【産業動向・総合的な業界動向】 
▲『調査』 日本政策投資銀行産業調査部 不定期刊                 中・央P33-603N
  ここ数年は、毎年9月に設備投資計画調査を掲載しています。

■『未来予測2011-2025 震災で未来はどう変わったか』 日経BPコンサルティング 2011.6 中332.21-2104N
  『未来予測レポート2011-2025』の特別レポートとして刊行された非売品資料です。エネルギー・食料・医療などの個別の産業やクラウド化の進展などさまざまな面での震災による停滞や加速などの影響を分析しています。

■『未来予測レポート2011-2025』 日経BPコンサルティング 2011.6          中332.21-2106N
  全産業を対象とし、中長期戦略を立案するための「将来の世界観」「変化のシナリオ」について提示している資料です。世界/日本の政治と経済、世界/日本のライフスタイル、テクノロジー、産業の再構成/次世代ビジネス、新しい経営モデルなどを提示し、「そうなる」未来から「そうする」未来をかたち作るための企業戦略の出発点として活用できるレポートです。付録のCD-ROMは図版および年表を収録し、3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『ベンチャー企業白書』 日本ビジネス開発 不定期刊                中335.2-626N
  ベンチャー企業の類型・動向を総括した資料です。ベンチャー企業参入年表&動向では、製造・流通・食・住・金融/投資・健康・ライフサイエンス・事務所/家庭向け・シルバー/ベビー・教育・趣味/嗜好・娯楽/レジャー・ライフイベント・環境・ITの各業種の動向を掲載しています。2011年版では、東日本大震災・原発事故とベンチャー企業の挑戦ビジネスを分析しています。

■『大学等発ベンチャー調査 2010』 文部科学省科学技術政策研究所 2011.9    中・央335.2-1001N
  全大学・独立行政法人研究所へのアンケートを分析した資料で、大学発ベンチャーの設立状況、都道府県別動向、設立年度による比較、大学発等ベンチャー/産学連携に関する意識調査などを掲載しています。

■『中小企業実態基本調査報告書』 中小企業庁 年刊                中・央335.3-766N
  企業の概要・資産及び負債/純資産・売上高及び営業費用・設備投資・従業者数・取引金融機関・委託の状況・受託の状況・工事の受注(建設業のみ)・商品(製品)の仕入/販売先・チェーン組織への加盟の状況・電子商取引の実施状況・海外展開の状況・研究開発の状況・特許権/実用新案権/意匠権の所有状況を調査し掲載しています。ホームページにも掲載しています。
 Web  http://www.chusho.meti.go.jp/koukai/chousa/kihon/index.htm

■『個人企業経済調査報告』 総務省統計局 年刊                 中・央335.4-169N
  年刊の構造編と季刊(四半期)および年刊の動向編で構成されています。全国の特定業種の個人企業約4,000事業所を調査分析した資料です。
構造編では事業所の経営形態、事業主、営業収支等、従業者、PCの使用の有無、事業経営上の問題点、経営方針、営業上の資産及び負債を調査し、動向編では、事業主の業況判断、従業者、営業収支等を調査しています。平成21年版は差替版を刊行しています。ホームページでも見ることができます。
Web  http://www.stat.go.jp/data/kojinke/index.htm

▲『ターンアラウンドマネージャー』 銀行研修社 月刊                      中
  経営支援実務(事業再生)の専門誌です。事業再生に関する動向のほか、東京商工リサーチの編集協力記事である「業種別審査ガイド」を掲載しています。どの業界がどの号に掲載しているかはホームページに掲載されています。Web  http://www.ginken.jp/products/list.php?category_id=16

■『産業別財務データハンドブック』 日本政策投資銀行 年刊            中・央336.8-51N
  長年にわたり蓄積してきた上場企業の財務データを100超の産業別に分け、キャッシュフロー計算書を含む連結決算指標、個別決算指標を年版表示前年までの11年間分収録しています。

■『TDBキャッシュフロー分析統計』 帝国データバンク 年刊              中336.8-632N
  最新データ編と早わかり知識編の2冊からなる資料です。
  最新データ編では、企業の財務データをもとに分析したキャッシュフローデータ集です。業種小分類別(550業種)および事業年度別(直近4カ年)で比較することができます。
  早わかり知識編では、TDB方式のキャッシュフローがわかる簡単なケーススタディをはじめ、実際の優良企業・倒産企業のキャッシュフロー計算書を使った事例研究、財務会計の基礎知識についての解説を収録しています。

▲『IR magazine』 野村インベスター・リレーションズ 季刊                    中
  「個人投資家のための企業情報誌」のサブタイトルのとおり、投資に関する企業情報を掲載しています。企業の業績見通しや業種別業績動向(3期先まで)を掲載しています。

■『業種別審査事典』 第12次 金融財政事情研究会 2012.2             中・央338.5-50N
金融機関が融資のために審査をする際の参考資料として編集されていますが、業界ごとの現状を把握するのにも役立つ資料で、約4年ごとに改訂されています。
「日本標準産業分類」をベースとした業種ごとに収録し、最新版では、前回の刊行から80業種増加し、約1,370業種を全9巻で収録し、特色・業界動向・業務知識・審査のポイント・関連法規制・業界団体などの項目があります。掲載データには出典名を掲載していますので、最新データを入手する参考にもなります。
各巻末に各巻別収録業種一覧と全巻の収録業種総索引を付しています。
ビジネス資料室で業界動向を調査する際には、まずこの資料からあたる業界動向調査の基本書です。

■『業種別事業所開拓ポケットブック』 近代セールス社 2009.2             中338.5-517N
  地域金融機関の渉外担当者に向けて、事業所開拓活動のプロセスを50の業種別に解説した資料ですが、業界動向・平成17-19年度の3年間の経営指標・資金ニーズ・視点/審査のポイントなどを掲載していますので、業界動向の概要を調査することにも利用できます。

■『最新業種別審査小事典』 銀行研修社 2009.8-9                  中338.5-520N
  金融機関の融資審査のための資料です。上巻360、下巻324の業種について、概況・業界動向・審査のポイント・市場推移・経営指標を掲載しています。

▲『日本政策金融公庫調査月報』 中小企業リサーチセンター 月刊           中・央P33-118N
  調査リポートやマーケティングデータなど中小企業の経営に役立つ情報や事例を紹介しています。

■『鉱工業指数年報』 経済産業統計協会 年刊                    中・央505.9-6N
鉱工業生産指数をはじめとする生産・出荷・在庫などの各種指数について、年間補正及び季節指数の改定を行った上で1年間の成果をとりまとめた資料です。経済産業省のホームページでは月別の調査結果を掲載しています。Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/iip/index.html

●鉱工業生産動向 近畿経済産業局 Web  http://www.kansai.meti.go.jp/1-7research/IIP/koukougyou.html
  上記「鉱工業指数」の近畿地域の統計資料です。最新の速報、確報のほか、時系列データが閲覧可能です。

■『我が国の工業』 経済産業省経済産業政策局調査統計部 工業統計調査の全数調査の翌々年刊 中・央505.9-41N
  工業統計調査を元に分析した情報をわかりやすく表・グラフを使って掲載しています。統計数字を読み取ることが苦手な方でも工業統計のエッセンスを興味深く入手することができます。出版年度によって内容は変化します。経済産業省のホームページでも公開しています。
Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kougyo/wagakuni/index.html

●日本資材管理協会 Web  http://www.jmma.gr.jp/
  企業の資材計画・購買・外注・在庫を担当する各部門の情報を掲載しています。Markit/JMMA製造業PMI(購買担当者指数)として、日本の製造業における11の指数(生産高指数・新規受注数指数・新規受注指数(輸出のみ)・受注残指数・完成品在庫指数・雇用指数・製品価格指数・購買価格指数・サプライヤー納期指数・購買数量指数・購買品在庫指数)を毎月1回発表しています。
また、国内資材動向として、概況・鉄鋼・非金属・繊維・建材・化学品・石油製品の動向を毎月発表しています。

■『エンジニアリング産業の実態と動向』 エンジニアリング協会 年刊 CD-ROM    中・央DC509-3N
  建設・鉄鋼・造船・産業機械・重電などを含むエンジニアリング産業の受注動向・受注見通し・売上動向・プラント施設別受注動向・エンジニアリング産業の経営動向を概観するとともに、プラント施設別市場動向・エンジニアリング産業の業種別動向で詳細を掲載しています。また、世界のエンジニアリング産業動向についても収録しています。
平成23年度版から冊子体(509-34N)からCD-ROMに変わりました。CD-ROMのご利用は3階デジタル情報室になります。

■『技術戦略マップ』 [経済産業省] 年刊                     中・央509.1-195N
  2010年版から2分冊になりました。
産業技術政策の研究開発マネジメント・ツール整備や産学官における知の共有と総合力の結集、国民理解を目的に導入シナリオ・技術マップ・技術ロードマップで構成されています。
具体的な達成目標を掲げた、目標達成のための課題などを記載し、達成までの大まかなスケジュールの全体像を、時系列で表現しています。
巻頭には、技術戦略マップの活用例として、大学・公的研究機関・企業の研究者による活用例、企業の企画・立案担当者による活用例、学生による活用例、行政関係者による活用例を掲載しています。
ホームページでも公開されています。
Web  http://www.meti.go.jp/policy/economy/gijutsu_kakushin/kenkyu_kaihatu/str2010.html

■『TDB REPORT』 帝国データバンク 隔月刊              中602.1-415N
帝国データバンクが隔月発行している総合経営情報誌『TDB REPORT』の2、8月号として『TDB 業界動向』を年2回刊行しています。
『TDB 業界動向』は、主要約100業界の約220分野について、業界主要企業の実績および見通しなどのデータをもとに動向と展望を解説しています。掲載項目は、業界全体(業界の概要・動向/展望・業界のポイント・主な出来事・TDB景気DI・倒産件数)、主要企業(主要企業の業績・業界天気図・動向と展望)、推移(統計データ・関連法規等/関連団体)を掲載しています。
業界動向以外の『TDB REPORT』は、毎号特集を企画しています。業界動向以外の当館所蔵号は下の通りです。
Vol. 91 「特集株式上場予定・希望企業2008」(2008年4月)
Vol. 97 「特集株式上場予定・希望企業2009」(2009年4月)
Vol.101 「特集2010年のキーワード/太陽電池業界の動向と展望」(2009年12月)
Vol.103 「リユースビジネス最前線/株式上場予備軍企業 2010」(2010年4月)
Vol.109 「株式上場予備軍企業2011/経営革新から学ぶ」(2011年4月)
Vol.110「特集再編のゆくえ 2011/大震災による産業・企業への影響」(2011年6月)
Vol.112「特集海外進出企業2012/省エネ・創エネ関連企業の現状と今後」(2011年10月)
Vol.113「特集スマートフォン業界解読/地域経済動向2012」(2011年12月)

●TDB REPORT online 帝国データバンク Web  http://www.tdb-di.com/tdbreport/index.htm
帝国データバンク『TDB REPORT』のコンテンツを一部閲覧することができます。

●全産業活動指数、全産業供給指数 経済産業省
 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/zenkatu/index.html
全産業の生産活動状況を供給面および、消費、投資、輸出、輸入といった各最終需要の動向を供給面から捉えることを目的として、季節調整済指数・原指数を公表しています。

●産業データプラザ 経済広報センター Web  http://sangyo.kkc.or.jp/idp/index.aspx
「産業データベース」に各産業の概要、基本データを掲載しています。

●産業活動分析 経済産業省 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/bunseki/
  1年間・四半期の産業活動を年別(平成12年以降)・分野(産業)別に分析しています。

■『業種別業界情報』 経営情報出版社 年刊            中・央603.6-1N
比較的新しい業種も含む350業種について中小企業を中心とした企業活動の情報を収集し、掲載しています。業種ごとに、業界のあらましと現状、マーケットデータ、業界のしくみと特性、経営の動向と問題点(『TKC経営指標』による)、業界の課題と今後の方向、および関連団体を見開き2ページに掲載しています。

▲『みずほ産業調査』 みずほコーポレート銀行 不定期刊                     中
  業界ごとの産業展望などを刊行していましたが、近年は日本産業動向を年に1回刊行しています。200ページに及ぶ各産業の内需・輸出・輸入・生産の年版表示前々年の実績・前年の見込・当年の予測のほか、国内外の専門資料に掲載された情報をもとにグラフ・表を多く見やすく産業全体の動向を分析しています。ホームページからも全文ダウンロードできます。
Web  http://www.mizuhocbk.co.jp/fin_info/industry/sangyou/index.html

▲『産業イノベーション』 大和総研 季刊                            中
  大和総研の『新規産業レポート』を改題したものです。毎号多様な領域の3つのレポート・新ビジネスモデル研究を掲載しています。

■『生活衛生関係営業経営実態調査報告』 厚生労働省健康局生活衛生課調査係 年刊 中・央673.7-441Nほか
 毎年2~3の生活衛生関係業種(興行場・ホテル/旅館・公衆浴場・理容店・美容店・クリーニング・飲食店・食肉販売業・氷雪販売業)の経営実態調査を実施し、『経営改善の方策』と合わせて刊行するとともに、ホームページでも公開しています。
Web  http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu-eisei22/index.html

■『ニュービジネス白書』 日本ビジネス開発 不定期                 中673.9-809N
  さまざまなニュービジネスの動向や事例を紹介しています。

■『少子化・高齢化ビジネス白書』 日本ビジネス開発 年刊              中673.9-823N
  少子化ビジネスとして、結婚支援・出産支援・育児/子育て支援ビジネスの動向・市場/ビジネスデータ・最新事例を掲載するほか、高齢化ビジネスとして、医療/生活/身の回り・食・老人ホーム/住宅/住居市場・バリアフリーグッズ/機器・健康管理/医療/医療周辺/介護・安全/安心・生きがい/カルチャー・余暇/レジャー・雇用/労働・情報/ソフト/サービス・財テク/金融/保険・葬祭関連・社会システムの各市場について掲載するほか、市場・ビジネス動向やビジネスヒント資料、ビジネス事例や介護に関する統計等を掲載しています。

■『これから伸びる11分野39業種』 税務経理協会 2008.4              中673.9-1353N
  「新経済成長戦略」と地域型サービス業経営を概略し、生活支援サービス業・ビジネス支援/流通及び物流サービスの健康福祉・育児支援・観光/集客交流など、11分野39業種の現状や経営実態、今後の方向性について解説しています。


【経営指標】
■『TKC経営指標』 TKC全国会 年刊 CD-ROM                     中DC335-12N
TKC会計人が毎月実施した綿密な「巡回監査」と「月次決算」により作成された会計帳簿に基づいて「決算書」を基礎データとする中小企業の分析統計です。年商500万円から100億円までの青色申告法人22万6,000社以上、900以上の業種が対象です。当館3Fデジタル情報室でご利用いただけます。

■『「TKC経営指標」から見た産業別経営動向』 TKC全国会 年刊             中335.3-575N
『TKC経営指標』CD-ROMに収録されている財務データを全産業及び建設業、製造業、卸売業、小売業、飲食店・宿泊業、サービス業に分類し、各々主要な経営指標の推移を分析したものです。

■『TSR中小企業経営指標』 CD-ROM版 東京商工リサーチ 年刊 CD-ROM        中DC335-28N
  平成19年版までは図書、平成20年版以降CD-ROMとして所蔵し、CD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただくことができます。細分化した業種ごとに企業数・平均従業者数のほか、負債比率・自己資本比率など40項目以上の経営指標を掲載しています。

■『小企業の経営指標』 中小企業リサーチセンター 年刊              中・央335.3-17N
  年版表示の奇数年を建設業・製造業を、偶数年を情報通信業・運輸業・卸売/小売業・飲食店・宿泊業・医療・福祉・教育・学習支援業・サービス業として刊行しています。
  これらを細分化した業種別・従業者規模別・都市区分別の収益性・生産性・安全性などについて平均および信頼区間を掲載しています。

■『日経経営指標』 全国上場会社版 日本経済新聞社 年刊               中336.8-13N
全国5証券取引所およびマザーズ・ヘラクレスとジャスダックに上場している企業約3,700社を、256業種ごとに分類し約60以上の経営指標を掲載しています。見開き左ページに単独指標、右ページに連結指標を掲載しています。
巻頭には新規掲載・商号変更・掲載廃止の一覧のほか、会社名(商号)の50音順索引および詳細な凡例を、巻末には主要指標のランキングを付しています。2011年版で休刊となりました。

■『産業別財務データハンドブック』 日本経済研究所 年刊             中・央336.8-51N
  東京、大阪、名古屋3証券取引所の1部、2部のいずれかに11年以上上場を続けている企業のうち、連結決算会社約1,000社、個別決算会社約2,000社を対象として財務データを産業別に集計し、その結果をまとめています。掲載業種数は107で過去11年分の指標を収録しています。

■『会社財務カルテ (週刊東洋経済臨時増刊)』 東洋経済新報社 年刊        中・央336.8-58N
  週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 9として2000年で休刊していましたが、2011年版より再度刊行されるようになりました。
年版表示の前年10月1日現在で6市場に株式を上場している企業等の有価証券報告書による継続開示をおこなった約3,600社の財務情報を証券コード順に掲載しています。

■『全国企業財務諸表分析統計』 帝国データバンク 年刊               中336.9-1827N
  大企業から中小企業にいたる決算書を収集蓄積した企業財務データベースをもとに、重要性の高い財務分析指標56項目を約600の産業別・規模別(黒字企業・全企業・標準偏差)で掲載しています。
経営指標の例はホームページ上に公開しています。
Web  http://www.tdb.co.jp/lineup/publish/zaimu.html

■『最新レジャー産業100業種モデルプラン集』 綜合ユニコム 2006.3           中689-227N
  土地活用・物販事業編の第1巻とレジャー・サービス事業編の第2巻で構成されています。事業の動向や初期投資・減価償却・資金調達・テナント条件・営業収入・営業支出・事業収支計算書・事業性チェックリストなどを掲載しています。

■『レジャー・サービス産業有望ビジネスモデルプラン集』 綜合ユニコム 2008.11      中689-264N
エンターテインメント、スポーツ、温浴などのレジャー事業、物販、飲食、リラクセーション、子育て支援、冠婚葬祭などサービス事業、居住、医療・シニア、オフィス、SC・商業ビル、ホテル、遊休不動産活用など不動産事業の各事業について、モデルプランの前提条件・初期費用・減価償却・収支計画などを収録しています。


【企業行動】
■『会社法務部』 第10次実態調査の分析報告 商事法務 2010.11           中335-307N
会社の法務部門についての実態調査の結果を「別冊NBL」として、前回の第9次(2006.9刊)に続き刊行しています。法務部門をめぐる環境変化が激しいなか、各社の現状や取組み、課題を明らかにするため、全93のアンケート結果をまとめ、今後目指すべき将来像を分析しています。

■『CSR活動実例集』 2010年版 くらしのリサーチセンター           中335.1-1531N
  大阪ガス・関西電力など日本を代表する企業19社のCSR活動の実例を紹介するほか、行政・労働組合・学識者からの視点なども掲載しています。

■『我が国企業の海外事業活動』 経済産業統計協会 年刊               中335.2-6N
  出版年の前年3月末時点で、海外において事業活動を営んでいる我が国企業を対象として実施した「海外事業活動基本調査」の結果をまとめた資料です。調査の概要、概況、集計結果などを収録しています。ホームページでも公開されています。
 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kaigaizi/index.html

■『企業リスク白書』 2011年春号 日本ビジネス開発               中335.2-769N
  2000年版、2006年版、2008年版に次ぐ第4弾として、大転換の時代‐企業リスクの死角[1]原発事故東京電力の死角&企業の震災リスク事象第1報のサブタイトルで刊行されました。
  東日本大震災特集では、大手製造業の事業所・工場の被災状況(2011年3月28日までの時点)を掲載しています。リスク動向と事例では、欠陥品・伝染病/薬害等・事故/環境・商取引・情報/IT・知的財産権・不正・雇用・買収・国際・倒産の11テーマに分類して2008年冬から2011年春までを掲載範囲として収録しています。

■『企業行動に関するアンケート調査報告書』 内閣府経済社会総合研究所 年刊   中・央335.2-908N
  内閣府が毎年おこなっている「企業行動に関するアンケート調査」をまとめた報告書です。
  景気/需要の見通し(次年度・今後3年間・今後5年間)・為替レート・価格・設備投資の伸び率(過去3年間・今後3年間)・設備投資・雇用者数・海外現地生産比率と逆輸入率について調査しています。また、トピックスに関する調査を同時に実施して掲載し、調査結果については、内閣府ホームページにも掲載されています。Web  http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/ank/ank.html

■『外資系企業の動向』 経済産業統計協会 年刊                    中・央335.5-13N
  経済産業省の「外資系企業動向調査」の報告書です。企業数・新規参入企業数・解散/撤退/外資比率低下企業数・従業者数・売上高/輸出高・設備投資額/研究開発費などを掲載しています。経済産業省ホームページにも掲載しています。Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/gaisikei/index.html

■『日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査』 日本貿易振興機構(ジェトロ)海外調査部
 年刊 中・央335.5-774N
  回答企業のプロフィール・海外/国内事業展開への取り組み・中国におけるビジネス展開・自由貿易協定(FTA)の活用・アジアのビジネス環境など年次によって調査内容は若干異なりますが、結果をまとめて報告書を作成しています。ホームページから全文PDFでダウンロードすることができます。
Web  http://www.jetro.go.jp/world/japan/reports/

■『事業継続計画(BCP)・防災・危機管理白書』 2011年版 ストラテジック・リサーチ  中336-1740N
  危機管理・リスクマネジメントの概況からBCP(事業継続計画)・BCM(事業継続管理)の事例までを網羅的に記載した約600ページの資料です。BCP、危機管理計画を策定する場合に活用できそうです。
落丁していた101-200ページは別綴りになっていますのでご注意ください。
  3階デジタル情報室で利用できる付録のCD-ROMには、リスクマネジメント/BCM/BCMS関連団体・関連機関、BCM/BCMS関連標準規格、損害保険・再保険関連団体、参考文献・参考資料、関連WEBサイト情報、BCM・BCP関連業者、債権回収代行業種関連、事業継続計画、ディザスターリカバリー、リスクマネジメント関連ベンダーが収録されています。

■『「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果』 経済同友会 隔年刊     中・央336.4-1457N
  1997、1999、2003年に調査をおこない、2006年以降は隔年で調査しています。企業の採用と教育に関するアンケートと教育に対する企業の協力の2部構成で、企業の新卒採用、求める人材、研修制度、職場体験やインターシップの導入について調査、分析しています。

■『ビジネス・コミュニケーション白書』 日本経営協会 不定期刊         中・央336.4-2018N
  2002年から2010年までの間に5回実施しています「ビジネス・コミュニケーション実態調査」を分析した資料です。組織内コミュニケーション・組織外への情報開示の2つのテーマを調査しています。

■『女性コア人材育成の現状と課題』 2010 日本生産性本部生産性労働情報センター 中336.4-2236N
  積極活用への関心が高まっている女性社員のコア人材育成についての現状と課題を、各企業へのアンケートにより収集し、分析しています。

■『企業IT動向調査』 日本情報システム・ユーザー協会 年刊           中・央336.5-847N
  経営のためのIT活用についての投資、導入状況、活用実態についてアンケート調査をして分析した資料です。企業の総計としてのIT活用動向を知る資料として、また業種ごとのIT活用動向を知る資料として利用することができます。

■『中堅・中小企業におけるIT活用実態と企業環境の変化に伴うIT化計画に関する調査研究』 
日本コンピュータシステム販売店協会 2011.3 中336.5-970N
  平成22年秋に日本コンピュータシステム販売協会会員の顧客企業と全国の商工会議所登録企業からランダムに抽出した企業へのアンケート調査と、IT対策が進んでいると思われる企業11社への面接調査でIT活用動向を調査し、分析しています。同協会のホームページでも毎年の調査結果を掲載しています。
Web  http://www.jcssa.or.jp/report/bicyclerace.html

■『IT化トレンドに関する調査報告書』 電子情報技術産業協会サーバ事業委員会 年刊 中・央336.5-995N
  情報システムユーザへのアンケート調査を分析した資料です。IT投資動向、IT化関連テーマへの注目度/取り組み度、サーバ/ストレージ等の利用状況、サーバ活用における今後の方向性及び課題、事業における環境負荷軽減への取り組み意識及び状況などを掲載しています。

▲「内部監査実施調査結果」 『月刊監査研究』 日本内部監査協会 12月臨時増刊号      中
  内部監査部門により、どのような事項がどのような着眼点で調査されているかを把握できる資料で、日本内部監査協会が会員および非会員の企業へのアンケート調査をまとめたものです。
  監査対象業務(購買・外注管理・製造・経理・棚卸資産管理・固定資産管理・総務/人事/構成・情報システム・全般管理/組織/制度・関係会社とその管理・物流・研究開発・環境管理・その他)ごとに、業種別に掲載しています。

●電子図書館(監査実務支援) 日本監査役協会 Web  http://www.kansa.or.jp/support/library/
  日本監査役協会が作成する資料を電子化し、ホームページで公開しています。キーワード・委員会/組織・フリーワード検索のほか、年度別一覧、よく見られる資料からも探すことができます。

▲「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告」 『海外投融資』 海外投融資情報財団  中
  海外投融資情報財団の機関誌である『海外投融資』の毎年1月号に「特集世界と日本の海外直接投資動向」の一部として掲載されています。海外現地法人を3社以上所有している製造業企業へのアンケートをもとに、収益動向・パフォーマンス評価・事業展開の見直し・有望事業展開先の国/地域・事業強化姿勢と強化する地域/国・新興国市場での事業展開と統合・海外展開するうえでの人材育成・研究開発への取り組み方針などを掲載しています。

■『雇用均等基本調査』 厚生労働省雇用均等・児童家庭局雇用均等政策課 年刊  中・央366.3-651N
  男女雇用均等問題に関する雇用管理の実態を常用労働者10人以上の民営企業から産業規模別に層化抽出した約6,000の企業への企業調査と、常用労働者5人以上の民営事業所から産業規模別に層化抽出した約6,000の事業所への事業所調査の結果をまとめた資料です。厚生労働省のホームページで見ることができます。Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/

■『企業活動基本調査報告書』 経済産業統計協会 年刊             中・央605.9-15N
  我が国企業の事業活動の多角化、国際化、研究開発及び組織の再編成といった企業活動の実態を調査しています。調査内容は、企業の名称及び所在地、資本金額又は出資金額、企業の設立形態及び設立時期、直近1年間の組織再編行為の状況、企業の決算月、事業組織及び従業者数、親会社/子会社・関連会社の状況、資産・負債及び純資産並びに投資、事業内容、取引状況、事業の外部委託の状況、研究開発/能力開発、技術の所有及び取引状況、企業経営の方向です。ホームページでも公開しています。
Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kikatu/index.html

■『IRベーシックブック』 10-11年版 日本IR協議会              中・央674-393N
  企業が投資家に向けて経営状況や財務状況、業績動向に関する情報を発信する活動の「インベスターリレーションズ」の責任者であるIRオフィサーやIRスタッフのための情報が掲載されています。
  IR活動の実態調査や個人投資家調査などのアンケート調査結果のほか、IR優良企業リストと傾向分析などを掲載しています。

■『大型ディスプレイ&デジタルサイネージ+3D総覧』 2012 テクノタイムズ社    中674-422N
  大型ディスプレイ・デジタルサイネージ・3Dディスプレイに関する最新市場/技術動向・導入事例のほか、今後の展望を掲載しています。導入事例の一覧を巻末に掲載しています。

■『企業によるソーシャルメディア広報に関するアンケート調査』 経済広報センター 2011.2 中・央674.6-150N
  2010年11~12月に経済広報センターの主要会員企業の広報担当責任者にたいして実施したアンケート調査結果を分析した資料です。SNSを活用した広報活動の有無や体制・目的のほか今後の展望なども掲載しています。ホームページでも公開しています。Web  http://www.kkc.or.jp/

■『CRM年鑑』 アイ・エム・プレス 年刊                       中675-209N
  「CRM&ダイレクトマーケティング成功事例集」のサブタイトルとおり、総論編でCustomer Relationship Managermentについての概要・消費者動向・海外における動向を掲載しているほか、各論編で国内の各企業の事例を掲載しています。巻末には、CRM支援企業一覧を付しています。

■『ソーシャルメディア・マーケティング成功事例集』 アイ・エム・プレス 2011.8  中675-1209N
  上記『CRM年鑑』を2011年よりテーマごとに分冊化した「CRMシリーズ」の第1弾として刊行されました。伊藤ハム、資生堂など20社のソーシャルメディア・マーケティング成功事例から、取り組みの経緯・概要・内容・効果・課題/展望を紹介しています。

■『CRMベストプラクティス白書』 CRM協議会 年刊              中・央675-1381N
  最新のIT技術を活用し、先進的なCRM(顧客中心経営)を実施して成果を上げている企業・官公庁・団体を表彰する「CRMベストプラクティス賞」の受賞企業・官公庁・団体の事例を紹介しています。

■『ヒット商品開発のセオリー』 2006 日本経済新聞社               中675.3-140N
  2004に次いで出版された商品開発動向を調査分析した資料です。上場企業を中心とする510社へのアンケート「ヒット商品開発のセオリー」の調査結果と、雑誌『日経新製品ウォッチャー』に掲載していた事例などを紹介しています。


【見本市】
■『日本の専門見本市』 日本貿易振興機構 年刊                中・央606.9-6N
  出版年の1月現在の見本市開催情報を掲載しています。総合見本市のほか業種別に約40に分類し、
 名称・会期・開催地・会場・主催者・照会先・対象出品物・開催頻度・対象入場者・出品申込締切日・前回開催状況などを掲載しています。ホームページ(j-messe)では更新した情報を掲載しています。
Web  http://www.jetro.go.jp/j-messe/

■『見本市展示会総合ハンドブック』 ピーオーピー出版企画室 年刊       中・央606.9-20N 
 年版表示の前年11月末日現在のデータで、見本市の開催スケジュールを月別・都市別の索引を巻頭に掲載して本編である業種別開催概要への参照としています。イベントや海外見本市のデータのほか会場施設データやディスプレイ誌上展、関連業界会社概要を掲載しています。ピーオーピーが運営する展示会出展者コミュニケーションサイト「展コミ」では、展示会スケジュールのほか、サポート企業検索のほか、出展の際のアドバイスなどが掲載されています。Web  http://www.eventbiz.net/

■『E&Cマーケティング』 日本実務出版 年刊                 中・央606.9-57N
  全国展示場連絡協議会が監修するイベント・コンベンションのスケジュールを月別・業種別に紹介している資料集です。日本で開催予定の会議・大会、海外のイベント・コンベンション、全国主要施設概要や関連データなどを収録しています。ホームページでも、展示会スケジュールや地区別施設情報・出展募集中情報などを掲載しています。Web  http://www.micejapan.jp/

■『見本市展示会総覧』 ピーオーピー出版企画室 年刊              中・央606.9-75N
年版表示前年5月のデータで、前掲の同社発行資料『見本市展示会総合ハンドブック』よりも詳細に各展示会のデータを1ページ使って詳しく紹介しています。

■『展示会データベース』 2012年版 ピーオーピー出版企画室            中606.9-330N
2011年5月のアンケート調査から、2年間の展示会のデータを掲載しています。
展示会データ編では、生産財21業種・消費財24業種に区分し、2011年~2012年の会期/会場・過去5回分の開催実績(会期・会場・出品者数・来場者数など)・最新の開催概要/出品要項などについて、全国主要展示会420件収録しています。
また、展示会資料編では、展示会の総合分析・経済産業省報告書・(社)日本イベント産業振興協会 報告書・経済波及効果調査報告書(東京ビッグサイト・幕張メッセ・パシフィコ横浜)・観光庁/日本政府観光局 MICE関連資料を掲載しています。

▲『MICE Japan』 MICEジャパン 月刊                            中
  『E&C』event & conventionから改題した全国展示場連絡協議会が監修している専門誌です。国内外の展示会情報、展示会の開催手法等についての論文やインタビューも掲載しています。

●中小企業の皆様の海外展開を支援いたします! 近畿経済産業局
Web  http://www.kansai.meti.go.jp/2kokuji/glocal_PT/glocalPTtop.html
年刊で発行している国際展示会一覧をPDFで公開しています。世界各地で行われる展示会情報をみることができます。

■『国際会議統計』 日本政府観光局コンベンション誘致部 年刊          中・央689-237N
  日本における国際コンベンションの開催実績を集計・分析した統計、開催されたコンベンションのデータ、国際団体連合 (UIA: Union of International Associations) が発表した世界のコンベンション統計を掲載しています。ホームページでも2005年以降を公開しています。
Web  http://mice.jnto.go.jp/data/stats/index.html


【産業連関表】  
■『産業連関表』 総務省                          中・央331.1-136N
  経済活動は、産業相互間もしくは、産業と家計などの間で密接に結びついています。これらの各産業のインプットとアウトプットに関する経済取引を特定の1年間について一覧表にしたもので、調査は5年ごとに省庁が協力し、「計数編1」、「計数編2」および「総合解説編」の3巻で構成されています。また、5年間隔の間を埋めるために毎年「延長産業連関表」を経済産業省が作成しています。ニュースなどでよく取り上げられる「経済波及効果」を計算するためのツールとなっています。
また、SNA(国民経済計算)との整合性を保つために『SNA産業連関表』を内閣府経済社会総合研究所国民経済計算部が毎年作成しています。総務省統計局ホームページでも直近2回分の「確報」および「平成2-7-12年接続産業連関表」を見ることができます。
Web  http://www.stat.go.jp/data/io/index.htm

●SNA産業連関表 内閣府
 Web  http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/sonota/sangyou/sangyou_top.html

●近畿地域産業連関表 Web  http://www.kansai.meti.go.jp/1-7research/I-O/lead.html
  昭和35年から5年ごとに全国を9つに分割した地域産業連関表を作成しています。各地域へのリンクもあります。

■『大阪府産業連関表』 大阪府総務部統計課 5年ごと             中・央331.1-22N
  大阪府の産業連関表を掲載しています。ホームページでは、統計だけでなく、産業連関表の見方や使い方、分析、用語集などをPDFファイルで掲載しているほか、分析ツールを公開し、経済波及効果を計算する事ができます。Web  http://www.pref.osaka.jp/toukei/sanren_k/index.html

●大阪市産業連関表 大阪市 Web  http://www.city.osaka.lg.jp/shisei_top/category/1756-5-2-0-0.html

●平成17年度堺市産業連関表の推計 堺都市政策研究所 Web  http://www.sakaiupi.or.jp/re_22_2_h17sanren.html


【その他】  
●JMA 日本能率協会 調査・研究・提言活動のご案内 日本能率協会 Web  http://www.jma.or.jp/
  多様な調査・研究・普及活動の報告書等を公開しているほか、日本能率協会グループ調査として、年1回新しく役員になった人へのアンケート調査をまとめた「新任役員の素顔に関する調査報告書」などを掲載しています。

■『生産性白書』 日本生産性本部生産性総合研究センター 年刊           中336.2-151N
年版表示の前年までの生産性に関する情報をまとめた資料です。国・産業・企業レベルの労働生産性の動向を表やグラフで明示し、検証しています。

●労働生産性の動向 日本生産性本部 Web  http://www.jpc-net.jp/index.html
  調査研究・提言のページで月次・年間のデータをみることができます。

▲『Business Labor Trend』 労働政策研究・研修機構 月刊            中・央P36-543N
  業界全体と関連する「労働」に関する動向を掲載しています。国内外の労働環境をリポートするほか、「最近の統計調査より」では労働人口や求人倍率、常用雇用者数などの主要労働指標について政府刊行物を中心に掲載しています。

▲『標準化と品質管理』 日本規格協会 月刊                   中・央P50-7N
  国内外の標準化動向の専門誌です。巻末にはセミナー・説明会の開催案内を掲載しています。

■『都道府県・政令指定都市別全国プロジェクト要覧』 月刊同友社 年刊     中・央601.1-25N
  都道府県・政令指定都市の新規・継続事業についての総事業費・年版表示年における予算・内容を掲載しています。

■『経済センサス』 基礎調査 平成21年 総務省統計局            中・央605.9-46N
  農林漁業に属する個人経営の事業所、家事サービス業及び外国公務に属する事業所を除くすべての事業所及び企業が対象となるいわゆる「経済の国勢調査」で、基礎調査とそれを基に実施する活動調査の2つで構成されています。
  経済センサスの実施により、「事業所・企業統計調査」・「サービス業基本調査」・「本邦鉱業のすう勢調査」は廃止し、「平成21年商業統計調査」・「平成23年工業統計調査」・「平成23年特定サービス産業実態調査」は中止となりました。Web  http://www.stat.go.jp/data/e-census/index.htm

■『電子商取引レポート』 経済産業調査会 年刊                中・央670-200N
  年版表示の前年における国内の電子商取引市場規模、電子商取引化率を推計し、電子商取引の発展状況を分析しています。日本・米国・欧州・アジアの4つの国と地域における今後のインターネットビジネス発展の方向性を検証しています。データのもととなっている「電子商取引に関する市場調査」は、経済産業省のホームページに公開されています。
 Web  http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/ie_outlook.htm

■『人材マップ・人材育成計画』 全業種 平成17年度 NTTデータ経営研究所   中673.9-1211N
  雇用創出が期待されるサービス業の各業種概略・人材のあり方・人材育成のあり方・人材マップ/人材育成計画を掲載しています。掲載業種は、ペット関連サービス業(動物看護士・トリマー・訓練士)・自動車整備業(自動車整備士)・治験支援業(CRA・CRC)・自動車リサイクル業(リサイクル作業員・フロントマン)・ESCO(営業・技術員)・不動産管理業(不動産管理事務員・不動産管理技術者・管理員)・倉庫業(倉庫内作業者・倉庫運営者・倉庫サービス企画者・ロジスティックシステム設計者)・ビルメンテナンス業(ビル清掃員・ビル施設管理者)・警備業(警備員)です。
  NTTデータ経営研究所のホームページでは、上記のほか、概要版として、生活分野(フィットネスクラブ・ケータリングサービス・フランチャイズチェーン・オンラインショッピング・ファイナンシャルプランナー・旅行業・ホテル業・葬儀業)・医療福祉分野(有料老人ホーム・ケアハウス・グループホーム・在宅ホームケアサービス)・情報通信分野(情報サービス業・インターネットサービスプロバイダー・ホームページ作成代行業・ASP(アプリケーションサービスプロバイダー)・eラーニング)・環境関連分野(リサイクルショップ・緑化ビジネス)・住宅関連分野(住宅リフォーム・DIYショップ・ホームセキュリティサービス)・流通物流分野(宅配便サービス・国際宅急便)・人材分野(人材派遣業・再就職支援(アウトプレースメント)業)・ビジネス支援分野(テレマーケティング・データベースサービス業・デザインサービス)の分析結果をすべて公開しています。Web  http://www.keieiken.co.jp/hrd-program/chousa/index.html

●キカンシネット Web  http://www.kikanshi.net/
  公的機関の発行する機関誌、広報誌の目次情報を掲載しているホームページです。中身の一部を立ち読みできるものもあり、発行所のページへのリンクもあります。



2.市場動向を調べる

全体的な市場統計を調査する際に最も役立つのが、政府統計です。政府統計については、政府統計の総合窓口(e-Stat)に最近のデータを掲載しています。Web  http://www.e-stat.go.jp/
  また、各省庁のホームページにはデータおよび解説を掲載しています。
例)経済産業省 統計 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/index.html
 厚生労働省 厚生労働統計一覧表 Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/index.html
 国土交通省 統計情報 Web  http://www.mlit.go.jp/statistics/details/index.html
 農林水産省 統計情報 Web  http://www.maff.go.jp/j/tokei/index.html
 経済産業省 委託調査報告書 Web  http://www.meti.go.jp/topic/data/e90622aj.html
政府統計での調査は、国立国会図書館ホームページの調べ方案内「官庁統計で業界動向を調べる」が役に立ちます。Web  http://rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-honbun-102155.php
ここでは、特定の市場や業界ではなく、全体的な分析や複数の市場動向、市場規模、シェア、商品ランキング、複数の市場で用いられる素材などを知ることができる資料を掲載しています。
特定の市場についての需給情報については 4.業種業界別の動向を調べるをご覧ください。
企業ランキングについては、 調査ガイド1「企業情報を調べるには」もご覧ください。

▲『東洋経済統計月報』 東洋経済新報社 月刊               中・央P33-316Nほか
最新の国内景気・マーケット・海外の統計データ・企業情報・地域情報・シェア・景気予測データ等を掲載するデータ誌です。年末ごろには「市場シェア特集」を刊行しています。

▲『経済季報』 紀陽銀行経営企画部広報室 季刊                       中
  地域開発のうごき(関西国際空港・和歌山県内・大阪府内)・経済/産業動向(全国・和歌山県内・ 大阪府内)・経済指標(和歌山県内・大阪府内)・長期気象予報が掲載されています。

■『5年後の市場予測』 未来予測研究所 年刊                   中333.6-10N
  アメリカ・ヨーロッパ・中国/アジア・我が国の5年後の予測を総合展望し、国内の個人消費・輸出の動向、経済成長率・株価の予測をしています。また、主要製品の需要予測では、130を超える製品の需要予測を現状で推移した場合と規制緩和をおこなった場合の2種類について分析しています。

■『企業戦略白書』 東洋経済新報社 年刊                    中335.2-564N
  1年間のマクロ経済環境の特徴を解説し、企業戦略を分析しています。具体的な企業を取り上げて産業についての事例研究も収録しています。

■『企業戦略白書』 2009/2010 日本ビジネス開発                中335.2-629N
  日本企業の反転攻勢への挑戦戦略の大転換の時代と捉え、17の業種について2010年夏時点の企業パラダイム変革の動向、企業パラダイム変革年表、トップ企業の長期計画・ビジョンについて収録しています。

▲『短観』 全国企業短期経済観測調査結果 日本銀行統計局 季刊        中・央336.8-273N
  毎年3・6・9・12月に調査を実施し、4・7・10・12月に調査結果を公表しています。また、6・12月末頃にこれから先12か月間分の公表日を事前に公表しています。調査対象が総務省の「事業所・企業統計調査」をベースとした、全国の資本金2千万円以上の民間企業(金融機関を除く。現行では約21万社)を母集団として業種別・規模別に設けた区分毎に統計精度等に関する一定の基準をもとに抽出した企業(現行約1万社)を調査対象企業とする標本調査です。報道でよく耳にする業況判断などの判断項目、四半期項目、年度計画、新卒者採用状況(6、12月調査のみ)の4種類の項目を調査。全国短観のほかに日銀各支店では支店短観を実施しています。Web  http://www.boj.or.jp/statistics/tk/index.htm/

▲『全国企業短期経済観測調査結果(概要)近畿地区』 日本銀行大阪支店 季刊         中
  上記資料の近畿地区を集計した資料で、ホームページでも公開しています。
Web  http://www3.boj.or.jp/osaka/c_f.htm

●QUICK短観 株式会社QUICK情報本部「経済観測調査」担当
Web  http://money.quick.co.jp/kabu/tankan/index.html
  業況判断DIのほか自社株判断DIや円相場判断DIを掲載しています。

▲『信用金庫』 全国信用金庫協会 月刊                           中
  信用金庫業界の機関誌です。金融・経済の動向をはじめ信用金庫経営や業務に関する活動事例などを紹介しているほか、2・5・8・11月号には全国中小企業景気動向調査(4半期ごと)を掲載しています。また、信金中央金庫地域・中小企業研究所のホームページでは、前述した全国中小企業景気動向調査ほか多様な調査報告を掲載しています。Web  http://www.scbri.jp/reports.htm

▲『物価指数季報』 日本銀行調査統計局 季刊                      中・央
  企業物価指数・企業向けサービス価格指数・製造業部門別投入/産出物価指数を掲載しています。
  ホームページには詳細な解説も掲載されています。
統計 Web  http://www.boj.or.jp/statistics/pi/index.htm/
解説 Web  http://www.boj.or.jp/statistics/outline/exp/pi/index.htm/

■『国民生活基礎調査』 厚生統計協会 年刊                    中・央365.5-13N
  保健、医療、福祉、年金、所得等国民生活の基礎的事項を調査する「国民生活基礎調査」の結果をまとめた資料です。世帯・所得についての生活に関する各種調査結果を掲載しているほか、調査の概要ではわかりやすく文章で解説しています。Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.html

■『勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート調査報告書』 勤労者短観 連合総研 年2回刊 中・央366.7-24N
  労働者から見た景況判断DIなどを掲載しています。ホームページでも掲載しています。
Web  http://www.rengo-soken.or.jp/report_db/pub/search.php

■『カーボン製品市場の徹底分析』 シーエムシー・リサーチ 2011.12        中・央501.4-268N
鉄よりも軽くて丈夫なことから新しい素材として注目される炭素製品の市場を分析した資料です。総論では、炭素材料の概要・炭素製品の需要動向/動向/製品メーカーの売上高比較を掲載しています。
各種カーボン製品市場では、特殊カーボン製品(等方性黒鉛・C/Cコンポジット・摺動材〈摩擦材〉・パンタグラフ用カーボン系すり板・不浸透性炭素材・SiCコーティング材)についての概要・用途・需要量・参入メーカーや、特殊炭素加工メーカーの概要、炭素繊維の概要・市場動向・PAN系炭素繊維メーカー動向・海外メーカーと合弁企業・新規事業化・ピッチ系炭素繊維メーカーの動向、CFRP・プリプレグ・炭化ケイ素繊維・炭素系断熱材・電池用負極材/燃料電池セパレータ・人造黒鉛電極材・ガラス状カーボン・放熱材料・多孔質カーボン・カーボンブラック・カーボンナノチューブ・メソカーボンマイクロビーズ・活性炭・合成ダイヤモンドの各概要・市場動向・メーカー・製品・需要・用途・輸出入統計などを掲載しています。
中国市場(中国の炭素製品主要6品目)では日本メーカーと中国市場の関係のほか、炭素繊維・天然黒鉛/人造黒鉛・黒鉛電極・活性炭・カーボンブラック・合成ダイヤモンドの市場動向・生産量・メーカー動向・輸出入統計などを掲載しています。

■『工業統計表』 企業統計編 経済産業調査会 年刊              中・央505.9-4N
別掲「品目別統計表」では、約1,800品目について品目ごとの出荷金額と大企業・中小企業構成比、会社名は記載しませんが上位3社・10社のシェア等を記載しています。ホームページでも見ることができます。Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kougyo/index.html

■『流通統計資料集』 流通経済研究所 年刊          中675-44N
官庁統計を中心に各業界団体の流通に関する資料を編集した統計資料集ですが、シェア(食品・日用雑貨・医薬品・衣料品・IT/電気機械器具・自動車・文具/玩具)やランキング(飲食店・小売業・卸売業<食品・繊維・雑貨・医薬品/日用品/医療用品・スポーツ用品・服飾品・寝装品/インテリア・家具・文具/事務機・時計/貴金属・書籍/CD/ビデオ・楽器・玩具>・小売業専門店<紳士服・婦人服/子供服・カジュアル衣料・呉服・装飾/服飾雑貨・靴・時計/眼鏡・宝飾品・スポーツ用品・ドラッグストア/医薬品・家電製品・カメラ・総合ディスカウントストア・ホームセンター/カー用品・酒類・生鮮食料品・家具・玩具/ホビー用品・書籍/文具・楽器/CD・100円ショップ・生活雑貨・その他>・ショッピングセンター・通信販売企業の売上高上位企業)を掲載しています。
広告に関する統計、市場実態に関する指標、基礎データ編(国民経済計算・人口・物価・経済予測)・海外データ編(世界の小売業売上高上位100社、アメリカ・ヨーロッパ諸国・中国に関する流通データ)も掲載しています。

■『こども市場総覧』 ボイス情報 隔年刊                      中675-982N
こどもを取り巻く市場環境を分析し、市場規模の推移や予測を掲載しています。教育・玩具/娯楽・こども服/用品・生活雑貨・サービス・ベビーの各関連市場につては現状と将来展望をより詳細に扱っているほか、企業のケーススタディを収録しています。

■『日経シェア調査195』 日本経済新聞社 年刊          中・央675.2-4N
『日経市場占有率』を2012年版から改題しました。日本経済新聞と日経産業新聞に掲載された国内・世界の「主要商品・サービスシェア調査」に加筆、修正し、新たな記事も加えたものです。過去5年間のシェアの動きや、市場規模・動向・今後の展望などを解説した資料となっています。

■『新市場予測』 日本能率協会総合研究所 隔年刊                中675.2-153N
2012年1月刊の「2016」よりタイトルが「市場予測」から「新市場予測」にかわり、請求記号も(675.2-136N)から上記に変更しました。注目市場としてグリーンイノベーション・ライフイノベーション・情報通信基盤などの商品・サービスについて、商品/市場概況・市場の動向と予測・参入企業動向・今後の市場成長要因などを掲載しています。

■『ハイテク製品需要予測データ集』 未来予測研究所 年刊            中675.2-144N
  世界経済の長期予測とハイテク製品の需要予測のほか、デジタル家電(薄型テレビ・液晶テレビ・LEDTV・3DTV・デジタルカメラ・一眼レフ・ビデオカメラ・BD・BDレコーダー・プレーヤ)・携帯電話(携帯電話・スマートフォン・デジタルフォトフレーム・米電子書籍端末・国内電子書籍端末)・パソコン(パソコン・ノートパソコン・ネットブック・PCサーバ・国内汎用コンピュータ・プリンタ・レーザプリンタ・インクジェットプリンタ・SSD・光ディスク・LAN・光ファイバー)・民生用電気機器(エアコン・電気冷蔵庫・洗濯機・掃除機・空気清浄機・電子レンジ・IHクッキングヒーター・電気炊飯器・マッサージチェア・自動皿洗い機・温水洗浄便座)・民生用電子機器(カーオーディオ・カーナビゲーション・PND・電子辞書・複写機・家庭用ゲーム機・米TVゲーム・携帯型ゲーム機・家庭用TVゲーム)・電子部品(コンデンサ・抵抗器・電子回路基板・水晶振動子・HDD)・半導体(半導体メモリー・フラッシュメモリー・マイコン・ASIC・TTL・ディスクリート半導体(ダイオード)・CCD・CMOSセンサー・ICカード・RFIDタグ・有機EL・白色LED電球)・電池(乾・リチウム・ニッケル水素・リチウムイオン・太陽・燃料の各電池・風力発電)・腕時計・産業用ロボット(プレイバックロボット・数値制御ロボット・民生用ロボット)・半導体製造装置・産業機械(産業機械・射出成型機・食品加工機)・工作機械・建設機械(建設機械・トラクター・ショベル系掘削機・建設用クレーン・ブルドーザ・飲料用自動販売機)・自動車(世界小型車市場・アメリカ・日本・中国・インドの各自動車市場・乗用車・普通トラック・ハイブリッドカー・EV・国内電動アシスト車)・世界航空機の10年後の市場予測などを収録しています。

■『世界100カ国・ハイテク製品長期需要予測』 未来予測研究所 2012.2      中675.2-154N
  世界各国の11年間の経済見通し(実質GDP成長率・GDPデフレター・為替レート対ドル・名目GDP)と製品別需要予測を掲載しています。掲載製品の内訳は、パソコン・ノートパソコン・サーバ・HDD・複写機・プリンタ・携帯電話・スマートフォン・タブレット端末・薄型TV・デジカメ・ビデオカメラ・BDレコーダ・カーナビ(PND)・携帯音楽プレーヤ・TVゲーム・冷蔵庫・洗濯機・電子レンジ・エアコン・リチウムイオン2次電池・ハイブリッド用蓄電池・太陽電池・風力発電・半導体・電子部品・工作機械・産業用ロボット・建設機械(油圧ショベル)・半導体製造装置・電気計測機器・医療機器・自動車・二輪車・航空機の今後10年(2021年まで)の市場予測を収録しています。

●累積生産・出荷集中度調査 公正取引委員会 Web  http://www.jftc.go.jp/katudo/ruiseki/index.html
製造業及び非製造業における生産・出荷の状況などについての集中度調査を2年ごとにおこなっています。会社名は記載されませんが、上位3・4・5・8・10社のシェアを収録しています。

■『クォータリー日経商品情報』 日本経済新聞社産業地域研究所 季刊          中676.4-111N
「商品市況」では、基礎素材からサービス商品にいたる約340の商品価格・見通し・需給動向の解説を掲載しています。過去3年間の相場推移に加え、3ヵ月先の動向を予測も掲載されています。また、品目別の市況展望・需給動向を解説し、13年分の年次データと30ヵ月の月次データを収録しています。
  約100種類の「価格データ」、約20種類の「アジア商品市況データ」、10種類の「商品先物データ」のほか、商品指数・景気指標や、毎年7月下旬ごろに『日経産業新聞』に掲載される「主要商品・サービスシェア調査」も掲載しています。また、巻末には掲載項目の50音順索引を付しています。
  掲載している340品目の一覧等はホームページで見ることができます。
Web  http://www.nikkeibpm.co.jp/chosa/marketing/qut/index.shtml

△「主要商品・サービスシェア調査」 『日経産業新聞』 日刊 日本経済新聞社       中・央
  毎年、7月下旬ごろに公表される国内100種目のシェア調査です。また20~30の海外シェアも調査しています。2004年以降の掲載日は、2004年7月26日・2005年7月19日・2006年7月24日・2007年8月2日・2008年7月22日・2008年7月22日・2009年7月28日・2010年7月27日・2011年7月25日です。3階デジタル情報室でオンライン・データベース「日経テレコン21」を利用する際は、上記の日付で検索するか、「国内100品目シェア」のキーワードを入力すると簡単に検索できます。また、大阪府立中央図書館では縮刷版も所蔵しています。

●「MDB市場情報レポート」テーマ一覧(サマリー公開中) 日本能率協会総合研究所
 Web  http://www2.mdb-net.com/member/report_index.html
 業界情報を掲載しているレポートの一部を抜粋し、ホームページ上に公開しています。

●日経テレコン21 オンラインDB
当館3Fデジタル情報室でご利用いただけるオンラインデータベースです。収録コンテンツの「POS情報」にある「加工食品と家庭用品の売れ筋商品ランキング」では、刻々と変化する市場の動向を速く、正確に把握することができます。

●Mpac マーケティング情報パック 富士グローバルネットワーク オンラインDB
  当館3Fデジタル情報室でご利用いただけるオンラインデータベースです。1,000品目以上の「市場推移」、「シェア」「市場動向」を収録しているほか、アンケート調査なども閲覧できるため、個別品目の市場動向だけではなく、業界動向全体も俯瞰できます。
  収録内容はこちらをご覧ください。Web  http://www.fgn.jp/mpac/introt_02.html
調査ガイド5「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」もご覧ください。
便利な調査ガイド 「官庁統計を使って調べる」のご紹介
No.26 官庁統計を使って調べる<商業・サービス業編>
No.27 官庁統計を使って調べる<製造業編>
2つの調査ガイドでは、商業統計調査、サービス産業基本調査、特定サービス産業実態調査、工業統計調査、生産動態統計調査についての掲載内容から調べ方のノウハウまで詳しく掲載しています。

大阪府立大学経済学部図書室 WEB OR PRINT 統計(企業/家計/経済)編のご紹介
e-Stat「政府の統計総合窓口」のうち、原則として「企業・家計・経済」の項目に分類されている統計資料のうち定期的に調査し、公開されている統計をWEBで見ることができるか、PRINT(印刷物)で見ることができるかを一覧にしたものです。
電子化した資料の年次(HPの表記年次)・調査年次・公表頻度・記載内容などを掲載しています。
Web  http://www.center.osakafu-u.ac.jp/gakubu/eco/stat1.html


3.業界地図

業界動向や再編について図やグラフを用いて分かりやすく解説した資料です。多様な業種の概要を紹介する資料として、また就職活動の基本資料として学生向けに作られたものなど、カラーで見やすく、比較的わかりやすい資料として、ここ数年たくさんの業界地図が出版されています。

■『半導体産業業界地図』 EDR,LLC 隔年刊                    中549.8-269N
「半導体関連企業提携戦略」のサブタイトルの通り、提携概要のほか研究コンソーシアムを総論で、日本・海外の主要半導体メーカ別に提携企業名・発表時期・提携期間・提携対象・目的・概要・成果について掲載しています。また、主要半導体製造装置メーカの提携情報も収録しています。

■『世界業界マップ』 ダイヤモンド社 年刊                     中602-12N
瞬く間に統合・再編が進むグローバル企業の動向を図表によって理解できる資料です。業務・資本提携や子会社など、世界的な業界の動向のほか、関連するランキングなども掲載しています。

■『図解革命!業界地図最新ダイジェスト』 高橋書店 年刊             中602.1-283N
全80業界の国内および世界の企業の資本提携・業務提携・各種協力関係、その規模と関連データをわかりやすいイラスト版にまとめています。

■『図解業界地図が一目でわかる本』 知的生きかた文庫 三笠書房 年刊      中L602.1-288N
約90業界の国内の勢力や海外との提携関係、その規模と関連データをコンパクトにまとめ、巻末には企業名索引を付しています。

■『日経業界地図』 日本経済新聞社 年刊                   中602.1-303N
110業界・企業グループのシェアや提携関係など、業界の最新動向、また主要企業の売上高や従業員数なども掲載しています。

■『会社四季報業界地図』 東洋経済新報社 年刊                 中602.1-309N
オールカラーで128業界の市場規模、各企業のシェア、出資状況を含む系列等も掲載しています。

■『最新業界地図』 2011 成美堂出版                      中602.1-372N
  オールカラーで110業界の基本情報と最新の動きを説明するとともに、業界内のおもな企業の業績数字や企業間の勢力関係、提携・出資関係などがひと目でわかる業界地図です。業界分野ごとに掲載しています「エキスパートに聞く」では、日本総合研究所の研究員のコメントを付しています。

■『帝国データバンク業界地図』 2008年版 宝島社                中602.1-375N
  73業界を帝国データバンクの監修による業界地図です。オールカラーで最新の動きを説明するとともに、業界内のおもな企業の業績数字や企業間の勢力関係、主要業界団体を掲載しているほか、提携・出資関係などがわかる業界地図です。

■『図解「中国・台湾・香港」の主要企業と業界地図』 第2版 日刊工業新聞社 2006.12 中602.2-31N
業界シェアや各種データをわかりやすく図式化し、企業の相関図、業界内提携、外資との協力関係などを掲載しています。主要企業については沿革や動向なども収録しています。

■『中国産業地図』 日本経済新聞出版社 2011.10                 中602.2-58N 
中国産業マクロデータと自動車・オートバイ・家電・通信・インターネット・鉄鋼・非鉄金属・不動産・セメント・石炭/石油・鉄道・港湾・電力・小売・食品・航空・カジノ・銀行・建設機械・風力発電の20の産業と100を超える主要企業を、豊富なデータと相関図で分析しています。

■『世界のエンタメ業界地図』 2012年版 ビジネスファミ通 エンターブレイン    中778-799N
映画・音楽・ゲーム・ソーシャル・IT・出版・周辺業界の主な企業の売上・業界の年別売上推移・市場シェアなどを掲載しています。


4.業種・業界別の動向を調べる

業界団体や専門誌紙出版社等が発行する年鑑・白書や報告書などの資料は、業界動向を示す資料として有用です。図書として刊行している情報がない場合でも、業界団体のホームページ上に掲載されている場合もあります。
専門雑誌や業界新聞などは年刊等の白書や報告書よりも刊行頻度が高いため、最新の動向を調べるのに役立ちます。このように必要な情報によって情報源を使い分ける。また、将来予測などは複数の情報源を用いることによって情報の精度を上げるなど、多種多様な資料を所蔵する図書館を使って、情報収集の工夫をすることができます。
ここでも、一部をのぞき政府統計は掲載していません。政府統計については、政府統計の総合窓口(e-Stat)等をご利用ください。Web  http://www.e-stat.go.jp/

【情報・通信】  ⇒通信機器については【電気工学・電子工学】をご覧ください。
■『情報サービス産業白書』 日経BP社 年刊                  中・央007.3-9N
  情報サービス産業の動向を情報サービス産業協会(JISA)がまとめたものです。毎年テーマを決めて特集を組んで第4部に掲載しています。
掲載内容は、情報サービス産業を取り巻く状況、情報サービス産業の動向、情報サービス事業者・情報システムユーザ企業の実態、およびデータ編でアンケート調査を掲載しています。

■『JECCコンピュータノート』 日本電子計算機 年刊               中・央007.3-17N
  我が国におけるコンピュータ産業、我が国政府の基本姿勢と長期ビジョン、我が国政府の情報関連施策、海外のIT産業及び各国政府の諸政策の4つの章で構成されている資料です。海外の国別ICT・サーバー・パソコンの各市場規模推移を掲載しているほか、巻末には、情報処理関係法人及び書団体紹介、コンピュータメーカー6社紹介を収録しています。

■『情報処理産業経営実態調査報告書』 情報処理推進機構 年刊         中・央007.3-62N
  情報処理産業の成長性・労働生産性・損益状況・財務状況についてまとめた資料ですが、2007年度調査(第29回)で廃止されました。

■『情報メディア白書』 ダイヤモンド社 年刊                  中・央007.3-149N
  「多様化する情報メディアに関して、産業と利用動向を中心にわかりやすく一覧にする」ために電通総研がまとめた資料です。
  掲載内容は、情報メディア産業の動向として、新聞・出版・音楽・劇映画/ビデオソフト・アニメーション・ゲーム・ラジオ・テレビ(地上波)・衛星放送/ケーブルテレビ・通信・携帯電話・インターネット・広告・通信販売・イベントを収録しています。また、海外の情報メディア産業や関連データについても掲載しています。

■『デジタルコンテンツ白書』 デジタルコンテンツ協会 年刊          中・央007.3-714N
  コンテンツ産業の動向について、デジタルコンテンツ協会(DCAJ)がまとめたものです。
  掲載内容は、政策動向、市場動向、マンガ・アニメーション・映画・音楽・ゲーム・オンラインゲーム・ライブエンターテイメントの各コンテンツの分野別動向、メディアの分野別動向、海外動向および統計資料等です。

■『情報システム/ネットワーク市場総覧』 2007年度版 日経BPコンサルティング  中007.3-892N
  2010年7月に休刊した『日経マーケットアクセス』の別冊として出版された情報システムおよびネットワークに関する市場についてまとめた資料です。

■『IT白書』 日本ビジネス開発 年1~2回刊                   中007.3-895N
  前回刊行以降のITビジネスの動向を掲載し、事例の概要等を掲載しています。

■『ITナビゲーター』 東洋経済新報社 年刊                   中007.3-899N
  2010年版までのタイトルは『これから情報・通信市場で何が起こるのか』、2011年版は『IT市場ナビゲーター』でした。
IT市場での未来予測を野村総合研究所がまとめた資料です。ネットビジネス・モバイル・ブロードバンド・メディアの各市場について、表やグラフを用いつつ、詳しく解説しています。

■『ASP・SaaS白書』 2009/2010 カナリア書房                  中007.3-993N
  利用者、事業者の実態調査からASP・SaaS利用者および事業者の現状と今後の動向、ASP・SaaSの技術動向、利用および構築の標準化としてのガイドライン、今後の提言などをまとめています。

■『わが国の情報サービス産業』 情報サービス産業協会 年刊           中007.3-1170N
  情報サービス産業についての概要や歴史、基礎データ、国際動向、展望などを約20ページにまとめた資料です。

■『情報サービス産業 取引及び価格に関する調査』 情報サービス産業協会 年刊  中007.3-1233N
  会員企業へのアンケート調査によりアプリケーションシステム開発・通信/制御系関連システム・ネットワーク関連サービスについての工数別価格調査(標準単価と実態単価)や見積方法などを掲載しています。

●統計資料 情報サービス産業協会 Web  http://www.jisa.or.jp/statistics/index.html
  特定サービス産業動態統計の年報・月報のほか、DI値(売上の将来予測・雇用判断)、JISA基本調査報告書(本社所在地・設立年月・決算年月・資本系列・主たる営業地域・資本金・従業員数・売上高・業務別売上高・主たる業務・人件費・外注費・営業利益・経常利益・設備投資・研究開発投資・教育投資・従業員構成・平均年齢・給与/賞与・労働時間・新規採用数・初任給・中途採用数・退職数の分布、いわゆる業界の経営指標データ)、賃金改定/採用計画アンケートをPDFファイルで公開しています。

■『ITロードマップ』 東洋経済新報社 年刊                中007.3-1280N
  ビジネスや社会に影響を及ぼすクラウド・コンピューティングや次世代情報分析などを紹介しています。複合的なITの活用による新サービスの可能性や、トレンドも解説しています。

■『IT人材白書』 情報処理推進機構 年刊                   中007.3-1387N 
  IT企業側・ユーザ企業側別の推定IT人材数など、IT人材に関する総合的な調査を実施し、本編・トピックス編・データ編の3部で構成し掲載しています。ホームページでは、データ編を掲載し、『IT人材市場動向予備調査』2007から公開しています。
Web  http://www.ipa.go.jp/jinzai/jigyou/about.html

■『世界主要国の情報サービス産業動向に関する報告書』 情報サービス産業協会 年刊 中・央007.3-1465N
  世界のITおよび関連サービス支出、アメリカ合衆国のITサービスの産業構造と取引実態、アジアのIT関連政策動向、主要国のITサービス産業動向、オフショア開発/グローバルオペレーション/グローバルソーシングに関する考察に分けて世界の情報サービス産業の動向について掲載しています。

■『AMD白書』 2010 デジタルメディア協会                   中007.3-1479N
  AMD(デジタルメディア協会)が編集しています。「ネットワークコンテンツ市場の動向とビジネスフロンティア」のサブタイトルのとおり、ネットワークコンテンツ市場の推移や、コンテンツ別(音楽・映像・ゲーム・書籍)の成長要因・成長ポテンシャル・現状と今後、および再生環境について掲載しています。

■『情報サービス産業を巡る市場環境に関する調査』 情報サービス産業協会 2009.3   中007.3-1511N
  「今後5年から10年間の業界展望と課題」のサブタイトルのとおり、今後の情報サービス産業の業界展望と課題についてまとめています。

■『情報サービス産業における労働者の保護と産業競争力の強化に向けて』
情報サービス産業協会 2011.3 中007.3-1574N
  「情報サービス取引における請負/委任と派遣の区分に関する動向」、「労働者の意識」、「請負/委任と派遣の区分に関するルールの在り方について」の3章からなる資料です。指揮命令の基準やITエンジニアの意識を調査し分析しています。

■『ソーシャルメディア調査報告書』 2011 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所 中007.3-1624N
  「市場動向/事業者紹介/ユーザー調査~クロス集計データ付属」のサブタイトルの通り、日米中のプラットフォーム事業者紹介や、2011年のソーシャルアプリ・ゲーム市場の動向、個人ソーシャルメディア利用者実態調査を掲載しています。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『「クラウド」ビジネス実態総調査』 2011年 ESP総研             中007.3-1633N
  「クラウド」ビジネスを積極的に展開している主要各社(日本国内18社・団体)の差別化戦略、ならびに日本国内における「クラウド」ビジネス(事業)の現状を多面的に調査&分析、俯瞰&マッピング、「クラウド」ビジネスとは、ハードウェア販売、ソフトウェア販売(提供)、コンテンツ提供、ミドルウェア提供、SaaS/ASP、IaaS/HaaS、PaaS、ホスティング、SI/ソリューション提供(webサービス提供・開発受託を含む)、人材育成サービス(スクール):教育事業、コンサルティング、その他(ファイル共有サービス、仮想デスクトップサービス)の単体あるいは複合型ビジネスモデルなどについて掲載しています。

■『デジタルコンテンツの市場環境変化に関する調査研究』 報告書 デジタルコンテンツ協会
 2011.3 中・央007.3-1646N
  映像配信・電子書籍・ソーシャルゲームに関するデジタルコンテンツの最新動向およびビジネス構造・サービス概要・ベストセラー配信状況・配信のコスト構造を調査し、海外プラットフォーム・市場規模・コンテンツ制作者への影響・中韓台コンテンツ市場データを分析した報告書です。巻末の資料編では、映像配信プラットホーム一覧や同ベストセラーカバー率、コンテンツランキングも収録しています。

■『デジタルコンテンツ市場の調査と研究』 2012 日本・社会システムラボラトリー   中007.3-1651N
  映像情報社会システムシリーズのVol.3として刊行され、「IP・地上波 BS/CS CATV・スマートメディア・サイネージ・・クラウドサービス」のサブタイトルが付いています。
日本のデジタルコンテンツ全体市場の概観のほか、各論では、放送・ネット/BB・スマートフォン/ケータイ/モバイル端末・自動車・映画・デジタルサイネージ・CD/DVD/BDパッケージの動向・現状などを分析しています。付録のCD-ROMは3階のデジタル情報室でご利用いただけます。

■『日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース』 Vol.5(2011) ヒューマンメディア 中007.3-1651N
  メディアとコンテンツに関わる国内・海外の政府機関・産業団体等の情報からデータを取り出し、市場および産業構造を分析している資料です。日本の映画・アニメ・テレビ放送・音楽コンテンツ・文字系コンテンツ(新聞・書籍・雑誌・電子辞書・オンラインコンテンツなど)・マンガ・ゲーム・インターネットコンテンツ・携帯電話コンテンツ)の動向、波及効果、世界のメディア×コンテンツ動向、日本のコンテンツの海外輸出入などをおよそ150の図表とともに掲載しています。
  図表には、全国のマンガ・アニメ関連ミュージアム調査結果概要、アニメーション関連大学院/大学/短期大学/専門学校のリストなどもあり産業全体を網羅的に収録しています。本体の内容をPDFで収録するCD-ROMは3階デジタル情報室で見ることができます。

■『先進クラウド・仮想化白書』 2010-2011年版 ストラテジック・リサーチ        中007.3-1657N
  産業構造の変化とクラウド/仮想化の潮流・クラウド/仮想化市場を巡る新たな動き・先進クラウド/仮想化概説・立体検証-クラウドの多元的ビジネスモデル・主要IaaSサービスプロバイダーの動向・クラウドストレージサービスの動向・自治体クラウドの動向・クラウドがシステムインテグレータに与える影響・クラウドが企業に与える影響・本格化するクラウド2.0の取り組み・クラウド2.0/プラットフォーム仮想化のセキュリティ技術・クラウド時代のソフトウエア開発/システム運用管理・クラウドのアプリケーションフレームワーク論・クラウドとSLA・仮想化プラットフォーム間の相互運用と標準化の取り組み・プラットフォーム仮想化の課題/発展方向性・クラウド/仮想化ベンダーの検討課題/克服策・クラウド/仮想化導入におけるユーザ側の傾向と対策・クラウド/プラットフォーム仮想化の相互運用/標準化・クラウド/仮想化ベンダー動向・海外主要ベンダー/注目ベンダーの動向・国内大手ベンダー(プロバイダ)各社が進めるクラウド/仮想化ビジネスを掲載しています。
  3階デジタル情報室で利用できるCD-ROMにはプラットフォーム仮想化関連リソース・仮想アプライアンスのベンダー/製品・クラウドサービスレベルのチェックリスト(経済産業省)及び関連資料が収録されています。

■『ソフトウェア開発データ白書』 日経BP社 年刊               中007.6-4270N
  情報処理推進機構(IPA)とソフトウェア・エンジニアリング・センター(SEC)がソフトウェア開発の定量的マネジメントのため、プロジェクトデータの収集と分析した資料です。
  業界・市場の動向ではなく、開発の動向を掲載していますが、工数・工期・規模や信頼性・生産性について知ることができます。

■『ユーザー企業ソフトウェアメトリックス調査』 日本情報システム・ユーザー協会 年刊 中・央007.6-4810N
  ソフトウェア開発における品質、工期、価格についてのユーザー企業の現状と標準値を調査し、開発計画、進捗状況、保守、運用、開発結果についての評価指標を収集、分析した結果をまとめています。

■『情報セキュリティ白書』 情報処理推進機構 年刊             中・央007.6-5176N
  年版表示前年度の情報セキュリティ産業に関する主な出来事を10大トピックとして分かりやすく概説しています。さらに、情報セキュリティ産業の動向のほか、技術面の10大脅威と対策をまとめています。

■『ソフトウェアに関する調査報告書』 電子情報技術産業協会ソフトウェア事業委員会 年刊 中・央007.6-5826N
  毎年、電子情報技術産業協会ソフトウェア事業委員会内のソフトウェア事業戦略専門委員会、ソフトウェア事業基盤専門委員会、ソフトウェアリソース対応専門委員会の3つの専門委員会が報告書を作成しています。平成22年版は、「我が国IT関連産業の持続的成長に向けた事業戦略に関する調査研究報告書」、「組込み系ソフトウェア開発の課題分析と提言」、「わが国IT関連産業の持続的成長にむけた人材リソース戦略に関する調査報告」を公表しました。
平成19年度以降の報告書をホームページからPDFファイルで見ることができます。
Web  http://www.jeita.or.jp/japanese/public/software/index.html

▲『日本データ通信』 日本データ通信協会 隔月刊                中・央P00-6N
  日本データ通信協会の機関誌です。毎号内容の違う特集では業界の動向や今後の予測をとりあげていることが多く、有用な情報を入手する事ができます。

■『企業ソーシャルメディア利用動向調査報告書』 2011
インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所 中675-1502N
  「注目活用事例と企業担当者1000人調査~クロス集計データ付属」のサブタイトルがあります。
注目すべき新たなソーシャルメディア活用事例として、ソーシャル広告・ソーシャルコマース・ソーシャルCRMを掲載し、TwitterとFacebookの現状では、サービス概要、日本での利用動向、企業活用動向を掲載しています。
企業のソーシャルメディア利用実績では、アンケートにより、ソーシャルメディア利用率・アカウントの単位・ソーシャルメディア利用の目的・利用開始時期・保有しているアカウント数・Twitter(アカウント名・フォローワー数)・Facebook(ファンページの有無・数)・担当者(専任状況・人数・運用ポリシーの有無と遵守状況・社内勉強会/研修の有無・運用予算・運用の課題・ソーシャルメディア別の効果・利用目的別の効果・利用していないソーシャルメディアの利用意向・非利用企業のソーシャルメディアの利用意向・ソーシャルメディアに取り組まない理由などを掲載しています。付録のCD-ROMは3階のデジタル情報室でご利用いただけます。

■『情報通信アウトルック』 NTT出版 年刊                     中694-97N
  情報通信専門のシンクタンクである情報通信総合研究所が編集しています。情報通信の動向を、テーマごとにコンパクトにまとめ、全体像をわかりやすく解説している資料です。
年ごとに違う特集と国内外の動向や電子政府・電子自治体に関しても掲載されています。

■『電波産業年鑑』 電波産業会 年刊                     中・央694-128N
  年版表示の前年の電波産業(電気通信・放送・無線機器製造)の動向・技術動向・情報通信行政の動向・標準化団体/会議の動向を掲載しています。また、別冊の電波産業調査統計では国内・海外産業規模の推移統計を収録しています。

■『OECD通信白書』 2005 国際通信経済研究所                  中694.2-22N
  OECDが加盟国の通信事情をとりまとめ、隔年発行している英語版を日本語に翻訳している資料です。
 通信・放送・インターネットなど情報通信分野における世界加盟国の動向を掲載しています。

■『「電力線通信<PLC>」ビジネス実態総調査』 2011年 ESP総研          中694.2-92N
  電力線、電気のコンセントに通信用のアダプタ(PLCモデム)を設置してパソコンなどをつなぐことにより、数Mbps~数百Mbpsのデータ通信回線として利用する技術であるPLCの最新情報や市場規模推移・予測について掲載しています。
「電力線通信(PLC)」主要プレイヤー(13社・団体)の取り組み最前線(最新ビジネスの実態)/用途・適用分野別関連市場規模算出(実態市場規模、潜在市場規模)/将来予測(今後5年後までの市場規模推移・予測)などを収録しています。

■『テレコムデータブック』 電気通信事業者協会 年刊               中694.6-86N
  情報通信産業の全体の状況として、市場規模・事業別の設備投資額・事業者数および従業者の推移を収録するほか、情報通信サービスの利用状況として各種サービスの加入数・契約数、トラヒックの状況、料金・サービス内容の動きを掲載しています。また、行政の動きや海外動向も掲載しています。
  ホームページでは、最新版を全文PDFファイルで公開しています。
 Web  http://www.tca.or.jp/databook/index.html

■『ケータイ白書』 インプレスジャパン 年刊                   中694.6-99N
  3,000人、1,600社への利用実態調査と論説でケータイの現状を分析しています。個人携帯電話全体利用動向、個人スマートフォン利用動向、個人利用機器別インターネット利用動向の消費者動向のほか、企業利用動向、ビジネス動向、通信事業者動向、通信技術・電波動向、端末技術動向、社会動向を掲載しています。

■『ケータイ社会白書』 2011 中央経済社                    中694.6-184N
NTTドコモモバイル社会研究所が編集しています、ケータイ、スマートフォンなど携帯端末の普及状況やトレンドを調査・分析したデータブックです。普及状況や法制度のほか、ユーザの価値観・メディア観や国内外の市場動向、子どもや高齢者の利用など多岐にわたり写真・図表を多用し、調査・分析しています。

■『モバイルインターネット要覧』 2011 情報流通ビジネス研究所          中694.6-193N
モバイルビジネス・ホットキーワード分析をはじめ、3.9G時代に突入する国内外の市場動向と今後の展望、モバイルブロードバンド市場トピックスなどを掲載しています。資料・統計・図表索引も収録しています。

■『移動電話に関する市場調査報告書』 電子情報技術産業協会 年刊       中・央694.6-221N
携帯電話や公衆用PHSをはじめとする移動電話に関する市場の将来像・国内需要動向・スマートフォンの動向・世界の生産見通し・販売店の現状調査・市場の拡大に関する調査等を掲載しています。

■『携帯電話市場の将来動向分析』 2011年版 シード・プランニング         中694.6-228N
携帯電話加入数、2016年までの端末販売台数予測、日本の携帯電話ビジネスの海外展開を総括編で掲載しています。
各編の掲載内容として、キャリア編では、東日本大震災と防災ICTの項で最大障害時/3月末の基地局障害の局数、スマートフォン料金・携帯電話パケット料金・携帯電話通話プラン・モバイルWi-Fiルータ料金の動向のほか、NTTドコモグループ・KDDI・ソフトバンクモバイル・イーアクセス・UQコミュニケーションズ・ウィルコムの各事業実績・組織体制・事業戦略を、メーカー・端末編では、販売動向、国内携帯電話メーカーの携帯電話事業売上高・研究開発/事業体制・営業体制・端末戦略・事業戦略のほか、端末動向としてスマートフォン端末の発売時期などを、流通編では、市場動向・販売見通・販売インセンティブ動向・販売代理店動向を、そのほか、インフラネットワーク、サービス、MVNO(Mobile Virtual Network Operator:仮想移動体通信事業者や仮想移動体サービス事業者、携帯電話などの無線通信インフラを他社から借り受けてサービスを提供している事業者)の動向を掲載しています。

■『携帯電話の世界市場』 2011年版 シード・プランニング             中694.6-229N
中国・インドなどの新興国市場の拡大から、2010年末には約52億8,000万人となり、世界全体の普及率が80%に達していると報告しています。主要な端末メーカー・インフラメーカー・キャリアの動向のほか、高速通信規格であるLTE(Long Term Evolution)の世界市場展望、世界各地域の動向を掲載しています。

■『携帯電話の法人市場展望』 2012年版 シード・プランニング          中694.6-230N
2010年度末1,600万の加入がある法人携帯電話端末の市場展望を分析しています。
2016年までの市場展望のほか、キャリア動向・法人携帯販売代理店の動向・35社の法人携帯販売代理店動向・法人利用ユーザー動向・法人ソリューションの市場動向を掲載しています。

■『スマートフォン利用動向調査報告書』 2012 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所 中694.6-238N
  「個人/法人調査から分析する市場動向と展望」のサブタイトルがあります。
スマートフォンの動向と市場予測、進化と今後の展望のほか、個人・法人への利用動向アンケート分析結果を収録しています。
法人の利用動向では、認知度・導入率・個人所有のスマートフォンの業務での利用許可状況/今後の見込み・期待していた効果・利用しているスマートフォン端末・利用の理由・利用台数・年度別導入台数・満足度・新規/追加導入意向・利用予定のOS・今後の導入台数・利用予定のモバイルソリューション・利用しているモバイルソリューション・同導入効果・利用しているクラウドのモバイルソリューション・クラウドを利用しない理由などです。
個人の利用動向については、調査ガイド03「消費者動向を調べる」の同書の項目をご覧ください。
付録のCD-ROMは3階のデジタル情報室でご利用いただけます。

■『LTE・4G携帯電話の市場展望』 2012年版 シード・プランニング        中694.6-245N
  「グローバル・モバイルデータ通信市場の展望を予測、2016年度までの市場予測レポート」のサブタイトルがあります。
世界市場は、LTE(Long Term Evolition ; 携帯電話の高速通信規格)へ進化し、4G(4th Generation ; 第4世代移動通信システム)携帯電話への発展が活発化しています。国内・グローバル市場の予測、世界のサービス開始動向、世界のメガキャリア動向、日本におけるLTEサービス、LTEサービスのユーザーニーズなど、LTEをめぐる動向を捉えて分析及び予測しています。

■『スマホ白書』 2012 インプレスジャパン                     中694.6-257N
  2012年のスマートフォン動向のほか、実態調査で見るスマートフォンの個人利用動向(キャリア端末編、コンテンツアプリ編)を収録。巻末には、国内発売スマートフォン機能一覧なども収録しています。

■『スマートフォン白書』 2011年版 ストラテジック・リサーチ           中694.6-261N
  スマートフォンに関する市場動向・ビジネスモデル・販売チャネル/マーケティング・業界再編・主要機種/OS/プラットフォーム別コンピテンス・業界構造/参入業者・コンシューマ向けサービス・エンタープライズ/プラットフォーム・技術動向・仕様/標準化など網羅的に分析している600ページを越える資料です。の動向のほか、実態調査で見るスマートフォンの個人利用動向(キャリア端末編、コンテンツアプリ編)を収録。巻末には、国内発売スマートフォン機能一覧なども収録しています。付録のCD-ROMは付章として「代表的なスマートフォン機種タブレット機種(国内)と特徴」や文献紹介、団体、受賞/コンテスト情報を掲載し、3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『2015年度における携帯電話市場の動向と予測』 MCA 2012.3            中694.6-262N
  「キャリアの視点から2015年度の携帯電話市場を総合的に分析」と表紙にある通り、モバイルキャリアや総務省の公表データ、取材などをもとに2015年度の携帯電話市場を総合的に分析しています。2010年度から2015年度までの契約数・業績推移と予測、携帯電話端末の販売・出荷台数の推移と予測などを収録しています。

●テレコム競争政策ポータルサイト 総務省 Web  http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/eidsystem/index.html
  電気通信政策に関する統計を収録しています。加入者数/契約数・電気通信設備数・登録事業者・電気通信事業者数・トラヒック・利用者料金(電気通信サービスに係る内外価格差調査)・情報通信産業の国内/海外動向・競争評価を掲載しています。

●統計資料 近畿総合通信局 Web  http://www.soumu.go.jp/soutsu/kinki/calc/index.html
  近畿の情報通信・電波利用の状況(無線局)・携帯電話/PHSの加入契約数・DSLアクセスサービスの加入者数・CATVアクセスサービスの加入者数・FTTHアクセスサービスの加入者数・ケーブルテレビの普及状況・有線テレビジョン放送施設数及び加入世帯数・防災行政無線の整備状況・ブロードバンド基盤の整備状況・無線従事者免許の付与状況・電波監視の概要を掲載しています。

●携帯電話・PHS契約数 電気通信事業者協会 Web  http://www.tca.or.jp/database/index.html
  業種別(携帯電話/PHS/無線呼び出し)・グループ別・事業者別の月末における累計契約数などを掲載しています。

■『デジタル放送白書』 2009 インプレスR&D                   中699-270N
  2015年頃に実現されるテレビ・パソコン・ケータイの融合によるユビキタス社会を巻頭に示し、2011年の地上デジタルへの完全移行が、どのように新しい映像時代を実現していくかを体系的に整理し、デジタル放送と映像配信ビジネスの動向分析をおこなっています。

■『NHKデータブック世界の放送』 NHK出版 年刊                中・央699.2-3N
各国・地域の放送事情がわかるデータブックです。60以上の国と地域の概況・放送制度・放送サービス・放送略史などを解説し、巻末資料編では、世界の地上デジタル情報の実施状況や映像資料を収集する各国の主な機関も紹介しています。

■『NHK年鑑』 NHK放送出版協会 年刊                     中・央699.2-7N
年版表示の前年度を対象として、NHKの番組解説などのほか、広く放送メディア関連の動きを掲載しています。

■『日本民間放送年鑑』 日本民間放送連盟編 コーケン出版(発売) 年刊    中・央699.3-2N
年度版表示前年度の民放界内外の動きを収録した概況編、民放各社の活動記録やBS・CS放送会社などの一覧を掲載した各社・関係機関編、経営統計・広告統計などの主要データや名簿を収録した資料・便覧編で構成しています。

【出版・書店】
■『出版指標・年報』 全国出版協会出版科学研究所 年刊            中・央023.1-2N
  出版業界の動向がわかるデータブックです。出版指標、出版界の動き、書籍・雑誌の出版傾向、書籍・雑誌の部門別出版統計と出版傾向の分析、出版主要統計、業界の主な動き、年間ベストセラーリスト、出版関連メディアの動向とデータ、関連業界統計資料等を収録しています。

■『白書出版産業』 2010 文化通信社                     中・央023.1-107N
  2004年に続く出版で、日本出版学会が編集著作しています。出版に関する11のテーマをそれぞれ73項目に細分化してデータの推移や、現状を考察して掲載しています。

■『書店経営の実態』 トーハン 年刊                       中024.1-70N
  全国の書店約130企業、約400の店舗から提供された経営資料(決算報告書、アンケート)を集計・分析している資料です。経営指標やキャッシュフロー、分野別等にみた書店の実態をまとめています。

■『雑誌新聞総かたろぐ』 メディア・リサーチ・センター 年刊         中・央027.5-2N
  現在刊行している逐次刊行物の発行部数や広告料金などを調査できる資料ですが、巻末に出版関連会社数や市場規模を掲載しているほか、創刊リスト(雑誌数)、休刊リスト、削除リスト等を掲載しています。

■『全国フリーペーパーガイド』 メディア・リサーチ・センター 年刊     中・央027.5-149N
  全国のフリーペーパーについての情報を掲載していますが、上記の『雑誌新聞総かたろぐ』同様、創刊リスト等の情報が掲載されています。掲載項目は、タイトル・発行地・媒体の形状(ペーパー・マガジン)・創刊年・発行(頻度)/体裁(版型)・配布形態・読者構成・部数・広告(料金)・内容・発行者・発行者連絡先などです。

●調査データ 日本新聞協会 Web  http://www.pressnet.or.jp/data/
  発行部数(新聞の発行部数と世帯数の推移・新聞の発行部数と普及度・日刊紙の都道府県別発行部数と普及度・新聞の戸別配達率・各国別日刊紙の発行部数/人口1,000人あたり部数/発行紙数)、新聞広告(新聞広告費/新聞広告量の推移・新聞広告の接触/評価に関するデータ)、財務(新聞の総売上高の推移・発行規模別収入構成/費用構成・新聞に対する付加価値税率)、用紙(新聞用紙の生産と消費・新聞用紙の国内生産実績)、雇用(新聞/通信社従業員総数・部門別従業員数の推移・新聞/通信社従業員数と記者数の推移・新聞販売所従業員数/販売所数の推移)・新聞と読者(新聞の読者数)新しいメディア(新聞/通信各社の電子/電波メディア参入状況)、NIEに関する調査を掲載しています。

【法律】
■『弁護士白書』 日本弁護士連合会 年刊                  中・央327.1-263N
  活動状況や総合法律支援・司法関連予算など、弁護士に関する基礎的・基本的データを収録しているほか、「弁護士業務の経済的基盤に関する実態調査」の一部結果(取扱事件数・就労時間・収入・所得)も掲載しています。
巻末には付録として、全国弁護士会・日本司法支援センター(法テラス)・日弁連交通事故相談センター・交通事故紛争処理センター・日本知的財産仲裁センター・あっせん/仲裁センター・住宅紛争審査会の一覧を付しています。

■『司法書士白書』 日本司法書士会連合会  年刊              中・央327.1-442N
  司法書士/認定司法書士数・不動産/筆界特定・商業/法人登記・供託・動産/債権譲渡登記・裁判の各事件数についての統計を中心とした活動状況についてまとめています。2009年度版は2010年6月に刊行し2009年までのデータを掲載し、2011年版は2011年6月に刊行し2010年までのデータを掲載しています。

【金融・保険】
■『電子決済総覧』 2011-2012 SBIリサーチ株式会社(『カード・ウェーブ』)     中338-605N
  電子決済市場の現況から2016年までのクレジット・デビット・プリペイドの各決済市場/普及予測のほか、国内におけるインターネット決済・モバイル決済の動向、海外における電子決済サービスの普及動向を掲載しています。
巻末資料には、世界のオンラインペイメント/ペイメントサービスプロバイダー(プログラム名・創業年・親会社・本社所在地・URL・ロゴ)、世界のモバイルペイメントプログラム(プログラム名・創業年・親会社・本社所在地・URL・ロゴ)、電子決済関連用語(辞典)を掲載しています。

●各種統計資料 全国銀行協会 Web  http://www.zenginkyo.or.jp/stats/
  全国銀行預金貸出金速報・全国法人取引停止処分者の負債状況・東京手形交換高と不渡状況・全国手形交換高/不渡手形実数/取引停止処分数調・貸出債権市場取引動向・全国銀行決算発表・全国銀行財務諸表分析・全国銀行協会正会員(東京地区)主要勘定・決済統計年報・証券化市場の動向調査を掲載しています。

▲『金融経済統計月報』 日本銀行調査統計局 月刊               中・央P33-423N
  日本銀行が発行する金融に関する統計を掲載しています。日本銀行・金融・実体経済・物価・財政・国際収支/通関・経済見通し・海外の項目に分けられています。日本銀行のホームページでも見ることができます。Web  http://www.boj.or.jp/statistics/pub/sk/index.htm/

▲『農林金融』 農林中金総合研究所 月刊                          中
  農林金融に関する研究論文や図書の紹介のほか、統計資料として農林中央金庫の資金概要・団体別/科目別の預金残高/貸出金残高と、農林中央金庫/信用農業協同組合連合会/農業協同組合/信用漁業組合連合会/漁業協同組合の主要勘定・金融機関別預貯金残高・金融機関別貸出金残高・信用農業協同組合連合会/農業協同組合/信用漁業組合連合会/漁業協同組合の主要勘定残高を掲載しています。

●証券統計ポータルサイト 日本証券経済研究所 Web  http://www.shouken-toukei.jp/index.php
  12に大別したジャンル別統計データでは、統計数字のほか解説も掲載しています。証券取引所・証券諸団体・政府・日銀・海外取引所へのリンクなども収録している便利なサイトです。

●統計情報 日本証券業協会 Web  http://www.jsda.or.jp/shiryo/toukei/index.html
  証券業に関するさまざまな統計を掲載しています。

■『金融マップ』 金融ジャーナル社 年刊                    中338.2-644N
  『月刊金融ジャーナル』の増刊号として毎年12月1日付で刊行されています。全国データのほか、都道府県ごとに大手銀行・地方銀行・第2地銀・信用金庫などの預貯金残高/貸出金残高およびシェア(年版表示の前年・同5年前・同10年前)・店舗数を掲載しています。

■『金融情報システム白書』 財経詳報社 年刊                 中・央338.5-30N
  金融機関における、情報システムに関する最新の動向・課題および将来の展望等を掲載しています。金融情報システムを巡る法制度、リスク管理、安全対策、システム監査、標準化と金融業務、金融情報システムの概要等を取り上げ、関連統計・資料を掲載しています。

■『JFSA白書』 日本貸金業協会 年刊                    中・央338.7-544N
  日本貸金業協会(JFSA)の活動報告、業界の現状・動向およびアンケート調査結果を掲載しています。協会ホームページでも白書・月次統計・アンケート調査を公開しているほか、悪徳業者の一覧を掲載し検索することもできます。Web  http://www.j-fsa.or.jp/

●統計データ 投資信託協会 Web  http://www.toushin.or.jp/statistics/statistics/data/
  投資信託に関する最新統計や時系列データのほか、統計に関する解説も掲載しています。

▲『信託』 信託協会 季刊                          中・央P33-352N
  信託業務に関する研究論文を中心としていますが、信託動向・関係新法令・信託資料および全国信託財産調を掲載しています。

■『月刊消費者信用』 9月号 特集・クレジット産業白書 金融財政事情研究会 年刊 中338.7-315N・央P33-188N
  月刊誌ですが、毎年9月に特集として、クレジット産業白書を刊行しています。
クレジット産業の動向のほか、カード企業の動向を概観する資料および、アンケート結果として、銀行系カード会社の全容(FC<フランチャイジー>・BC<ブラザー(ズ)カンパニー>編)および、石油系、T&E<travel&entertainment>系、流通系カード会社のプロフィールと現況、主要地方信販会社のプロフィール、個人信用情報機関3センターの概要、消費者金融会社の保証提携金融機関一覧を掲載しています。

■『不動産プライベートファンド資料集』 不動産経済研究所 年刊         中338.8-200N
  不動産プライベートファンド総覧(ファンドマーケット概況解説・稼働中のプライベートファンドリスト・マネジメント会社概要)・アセットマネジメント会社一覧・年間Jリートベンチマーク・不動産売買一覧を収録した市場分析と将来予測に利用できる資料集です。

■『外為白書』 外為どっとコム総合研究所 年刊               中・央338.9-1177N
  7月~6月のドル/円・ユーロ/円・ユーロ/ドル・豪ドル/円・ポンド/円・ポンド/ドル・カナダ/円・NZドル/円・ランド/円の「相場のあゆみ」のほか、FXの店頭取引市場の業界動向、FX投資家アンケートによる実態調査を掲載しています。

■『生命保険の動向』 生命保険協会 年刊                   中・央339.4-12N
生命保険の契約状況、収支、資産とその運用など、生命保険事業に関するデータを掲載しています。
生命保険協会のホームページ「統計資料」では最新版をPDFファイルで、また「生命保険事業概況」および「国際生命保険統計」公開しています。Web  http://www.seiho.or.jp/data/statistics/

■『日本の損害保険』 日本損害保険協会 年刊                 中・央339.5-15N
  損害保険に関する概況として主要指標のほか、損保協会の活動記録、資料・データとして代理店・自動車保険・火災保険・国際関係統計等のデータを掲載しています。
ホームページでは2004年版以降をPDFファイルで見ることができます。
Web  http://www.sonpo.or.jp/archive/publish/sonpo/0003.html

■『損害保険白書』 保険銀行日報社 年刊                   中・央339.5-130N
  損害保険に関する動向・統計を掲載しています。都道府県別営業成績では、営業成績動向編として都道府県ごとの元受収入保険料の額を17社ごとにグラフにし、一目でシェアがわかるように収録しています。また、「統計編~地域」では、都道府県ごとの自動車・自賠責・医療・介護・火災・傷害・新種の各社別2カ年の元受収入保険料と増減率・シェアを掲載しています。また、同データを個別社からみた都道府県別データを掲載する「統計編~個別社」、都道府県別に従業員数(職員<男・女>・外務直販社員その他・代理店実在数)を掲載した「営業戦力データ」と「資料編」を収録しています。

■『日本の共済事業』 ファクトブック 日本共済協会 年刊          中・央364-257N
年度版表示の前年度の事業概要を掲載しています。会員数や契約件数、火災共済等の種目別の構成比など直近5カ年分を収録しています。ホームページでは日本語版と英語版の最新版を見ることができます。
Web  http://www.jcia.or.jp/act/publication.html

【福祉】
■『多様化する有料老人ホームに関する実態調査報告書及び利用者等に関する調査報告』
全国有料老人ホーム協会 2010.3 中・央369.26-2382N
  多様化する有料老人ホームの実態調査として老人ホームの状況を分析するとともに、都道府県・指定都市有料老人ホーム担当課にアンケート調査をおこない設置運営についての課題等について浮き彫りにするとともに、利用等に関する調査報告では入居意向者/入居者/施設長への意識調査の分析を掲載しています。

■『制度改正後急増している有料老人ホームに係る実態調査研究報告書』 平成20年度
 全国有料老人ホーム協会 中・央369.26-2383N
  「平成20年度の有料老人ホーム概況」で、開業年度別に規模、都道府県別に開業件数/年度/定員規模を掲載したのち、「重要事項説明書にみる有料老人ホームの状況」で、入居時要件・居住の権利形態・利用料の支払方式・介護居室区分・介護にかかわる職員体制・事業主体の種類・入居者数(率)・入居者得日近年例・要介護度別の入居状況・直接処遇職員の配置割合・職種別職員数を掲載しています。

■『高齢者介護福祉市場総覧』 日本マーケティング・レポート 2011.9  中369.26-2432N
  介護福祉市場の分析と企業の実態および高齢者の消費動向分析を掲載しています。
市場分析編では20種類を89のカテゴリーに分類し、2007-2010年度の市場規模と2011-
2012年度の予想・チャネル構成・企業別販売チャネル・企業別販売額/シェアを掲載しています。
 企業実態編は調査ガイド「企業情報をしらべる」、高齢者の消費動向分析は調査ガイド「消費者動向を調べる」をご覧ください。 

■『子育て支援事業の開設計画・運営実態資料集』 綜合ユニコム 2009.7  中369.42-270N
  子育て支援事業の全体像と現状、事業化計画と運営実務のポイント、保育所におけるリスクマネジメント、先進企業/団体/事例研究の4つの章からなる資料です。

■『ベビー・キッズサービス施設事業化計画・運営実態資料集』 綜合ユニコム 2011.2  中369.42-271N
  ベビー・キッズビジネスの全体市場と動向、業態別開設計画、先進企業/事例研究の3つの章からなる資料です。

■『介護経営白書』 日本医療企画 年刊                   中673.9-1044N
  毎年内容は特集等で変化していますが、介護業界についての現状と課題について収録しています。高齢者ビジネスで成功を収めてきた介護事業経営者等のインタビューや提言も掲載しています。

■『介護労働の現状』 介護労働安定センター 年刊  中・央673.9-1152N
  介護保険事業者へのアンケート結果を分析した資料で、「介護事業所における労働の現状」、「介護労働者の働く意識と実態」の2分冊で刊行されています。
  「介護事業所における労働の現状」では、法人/事業所の概況・雇用管理の現状・訪問介護員/介護職員に対する教育/研修の状況・運営上の課題・労働者の個別状況のほか、資料編として1年間の採用率/離職率・採用した者の人数/質についての評価など事業所・労働者個別・都道府県別の状況数値を掲載しています。

■『高齢者向け住宅生活支援サービスの市場動向調査』 2011年版 シード・プランニング 中673.9-1765N
  バリアフリー構造を有し、介護・医療と連携した「サービス付き高齢者向け住宅」が創設・整備されるなか、現在の市場や今後の住宅供給予定、今後のサービス展開に有用な、企業のサービス内容などの情報を掲載しています。

【教育】
■『教育旅行年報』 データブック 日本修学旅行協会 年刊           中・央374.4-2N
  教育旅行におけるトピックスや中学校国内修学旅行の実態や海外教育旅行の実態とまとめで統計を掲載するほか、修学旅行の歴史を収録しています。

■『専修学校教育白書』 東京都専修学校各種学校協会 年刊           中・央376.7-58N
  専修学校関連データ集(全国編、東京都編)、調査統計部「在籍者調査」等により、専修学校の推移と現状を明らかにしています。

■『専修学校各種学校調査統計資料』 東京都専修学校各種学校協会 年刊     中・央376.7-75N
  各専修学校・各種学校へのアンケートをもとに、在籍数・学生/生徒納付金・就職状況・就職希望者内定状況・財務状況等を調査し、分析しています。

【バイオ・医療・医薬品】
■『日経バイオ年鑑』 日経BP社 年刊             中・央464-98N
「研究開発と市場・産業動向」のサブタイトルがしめす通り、バイオ産業全体と分野別(医薬/診断/医療機器・化成品/環境・食品・農業/畜産/水産・バイオサービス/装置/システム)の現有市場と成長性、研究開発動向と実用化状況を掲載しています。

■『画像診断機器関連産業』 日本画像医療システム工業会 年刊        中・央492.4-73N
画像診断機器関連産業の市場動向や国際動向について掲載しているほか、医療環境の動向と提言、日本画像医療システム工業会(JIRA)の活動方針や活動報告、組織について、また資料集には画像医療システムの市場統計や国際比較が掲載されています。

■『医療機器・用品年鑑』 市場分析編 アールアンドディ 年刊           中492.8-25N
  市場分析編とメーカー・商社編および卸・小売編の全3冊からなる資料です。医療機器・用品の市場規模、主要製品のマーケット動向、都道府県別の医療機器市場(都道府県別の小売市場・専業ディーラーによる販売高・病院の診療材料費ランキングなどを収録)、調査結果の集計分析、統計資料に分けて掲載しています。

■『歯科機器・用品年鑑』 アールアンドディ 年刊                 中497.8-17N
  80超の主要企業の市場戦略と70超の主要製品のマーケットシェアを掲載しています。
歯科機器・用品の市場規模、歯科機器・用品の製品別市場規模、都道府県別の歯科機器・用品市場、調査結果の集計分析、個別企業の実態に分けて掲載しています。

▲『ホームヘルス機器』 日本ホームヘルス機器協会 隔月刊                  中
  家庭でのセルフケアを目的として用いられる家庭用医療機器、健康管理機器のホームヘルス機器に関する技術を中心とした機関誌です。行政関係通知や家庭用医療機器認証品リストを掲載しています。

■『数字に見る医療と医薬品』 アステラス製薬株式会社広報部 年刊         中・央498-399N
  医療保障、医療需要、医療供給、老人保健、医薬品と薬事行政、人口、参考資料からなる統計資料ですが、医薬品と薬事行政の章に医薬品市場について掲載しています。各章ごとに幅広い統計を掲載しているほか、コラム・キーワード・参考サイトを掲載するなど、主題についてはじめて調査する際に見ていただくのに適しています。ホームページでも公開されています。
Web  http://www.astellas.com/jp/csr/information/data.html

■『医師・歯科医師・薬剤師調査』 厚生統計協会 年刊             中・央498.1-18N
  医師、歯科医師、薬剤師について性、年齢、業務の種別や従事場所および診療科名などの分布を知ることができる資料です。都道府県と政令指定都市と中核市のデータを掲載しています。中之島図書館では平成14年版以降は図書の所蔵がありませんので、下記のホームページをご利用ください。
Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/index.html

■『医療施設調査・病院報告』 厚生統計協会 年刊              中・央498.1-19N
医療施設調査は医療法に基づく開設・廃止・変更等の届出を受理又は処分をした医療施設を毎月調査する動態調査の10月~9月の1年間分を収録している資料です。年によって、調査時点で開設している全ての医療施設を3年ごとに調査する静態調査を収録しています。
病院報告は、病院の実態と患者の利用状況(入院・外来館者数等)を掲載しています。
上巻は全国のデータを、下巻では都道府県編として都道府県と政令指定都市と中核市のデータを掲載しています。Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/index.html

■『医療経営白書』 日本医療企画 年刊                   中・央498.1-848N
  経営改革・向上に取り組む病医院の最新事例を掲載しているほか、年版によって内容は変化しますが、医院経営や調剤薬局経営などの現状と展望を掲載しています。

■『病院計画総覧』 産業タイムズ社 隔年刊                 中・央498.1-1022N
  全国病院チェーンの最新動向や、医療業界の最新トレンド、病院の整備計画を掲載しています。

■『電子カルテの市場動向調査』 2011-2012年版 シード・プランニング      中498.1-1839N
  「電子カルテ/PACS市場規模予測とシェア動向」と表紙にある通り、電子カルテ(病院/診療/歯科向け)・PACS(医療用画像管理システム)・医療用モニターの市場動向、2015年までの市場規模を予測すのほか、システムベンダー別/メーカー別使用ハードウェアシェアを推計している資料です。全国病院チェーンの最新動向や、医療業界の最新トレンド、病院の整備計画も掲載しています。

■『モバイルヘルスケアサービスの現状と将来展望』 2012年版 シード・プランニング 中498.3-1229N
  独居老人の増加などの社会的要因から成長すると予測されるモバイルヘルスケアサービス。見守り分野、健康分野、医療分野などのモバイルヘルスケアサービスの参入企業の動向、市場の現状を分析し、移動体通信の動向や社会的背景などモバイルヘルスケアサービスの方向性を考察している資料です。

■『薬事ハンドブック』  じほう 年刊        中・央499-2N
豊富な資料・統計で、薬事行政・医薬品業界・医薬品関連業界・資料の4つの章として医薬業界の動向を解説したハンドブックです。動向の把握に役立つ、製薬企業の売上高と利益、卸企業再編図なども収録し、コンパクトながら業界動向情報がぎっしり詰まった資料です。

■『医薬品卸売業年鑑』 アールアンドディ 年刊       中・央499-55N
医療用医薬品主体の専業卸(医専卸)・一般用医薬品の専業卸(薬専卸)・試薬/検査薬主体卸・和漢薬/生薬主体の卸・医薬品メーカーの販売会社・動物薬主体卸・配置薬卸・その他の577社を調査した結果をまとめた資料です。
「医薬品卸売業の現状と市場規模」では、全国・市町村規模などの市場規模の分析のほか、各種のランキングを、また「県別の医薬品卸売市場と企業シェア」、「個別企業の実態」、「統計・資料」の章があります。

■『医薬品産業実態調査』 厚生労働省医政局経済課 年刊             中・央499-210N
  医薬品を取り扱う製造販売業と卸売企業の経営実態を調査している資料です。
資本金規模別・医薬品売上高規模別・従業者規模別・取扱商品区分別の企業数のほか貸借対照表・損益計算書などが掲載されています。中之島図書館の所蔵は平成15年度までで、以降は厚生労働省のホームページをご利用ください。Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/index.html

■『製薬企業とバイオベンチャー企業等の20年の変遷と動向』 国外調査報告書 
ヒューマンサイエンス振興財団 2007.3 中499-344N
  欧米各国の製薬企業、バイオベンチャー企業、行政機関、研究・医療機関等を訪問し、20年間で大きく発展した製薬企業の分析、20年間で大きく発展したバイオベンチャー企業の分析、これから発展が期待されるバイオベンチャー企業の研究開発戦略などを調査した報告書です。
  ヒューマンサイエンス振興財団のホームページでも公開されています。
Web  http://www.jhsf.or.jp/paper/report.html

■『変化がわかる医薬品流通』 メディカル・パブリケーション 2009.8        中499-384N
  医薬品卸・病医院/薬局/ドラッグストア/大型小売・製薬企業・関連業界・行政の5つの章に分け、豊富なデータと資料を用いて、医薬品流通の最新情報を提供しています。

■『製薬企業の実態と中期展望』 国際商業出版 年刊                中499-389N
雑誌『国際医薬品情報』の編集部が特別調査資料として刊行しています。
医薬品業界の動向をデータに基づき分析した調査資料集です。国内製薬企業の業績動向・財務分析・新薬開発動向及び評価、外資企業の動向と分析、兼業企業の医薬品事業やバイオベンチャーの現状、医薬品流通業界の将来展望、医薬品売上ランキングと市場予測分析、世界の新薬開発動向と評価、米国/欧州連合における承認品目と売上げ予測などを収録しています。

■『HCIドラッグストア経営統計』 日本ホームセンター研究所 年刊         中499-417N
『HCIドラッグストア名鑑』の当該年度のアンケート調査をもとに編集された経営統計資料です。
市場規模の推移・企業規模別/市場占拠率・市場規模別統計・1社平均経営数値・1店平均経営数値・商品部門別統計・ランキング・都道府県別データ(店数・売場面積・売上高・ドラッグストア推定市場規模・同獲得シェア・県別店数/売場面積シェア)・上場/株式公開企業の概要などを掲載しています。

■『医薬品・医療衛生用品価格表』 薬事日報社 年刊                 中499-432N
わが国で現在一般市場に流通している医薬品・医療衛生用品を掲載しています。価格(医療機関納入価格・メーカー希望小売価格・メーカー希望卸売価格など)や製造・販売元がわかります。そのほかメーカー・リストでは、各企業のデータを収録しています。

■『薬事工業生産統計年報』 厚生労働省 年刊                 中・央499.5-3N
  医薬品、医薬部外品、衛生材料及び医療機器の統計を掲載しています。医薬品については、都道府県別・薬効分類別・剤型分類別・生産規模別・従業者規模別の生産・輸入・出荷・在庫を掲載するほか、特掲医薬品、州別・国別・薬効分類別の輸出・輸入金額を掲載しています。
月ごとの調査結果である『薬事工業生産統計月報』は大阪府立中央図書館で所蔵しているほか、年報・月報とも厚生労働省のホームページからも提供されています。
Web  http://www.mhlw.go.jp/topics/yakuji.html

■『DATA BOOK』 医薬出版センター 年刊                   中・央499.5-19N
日本製薬工業協会が編集した資料です。医薬品産業の現況 医薬品生産の現況、研究開発の現況、および参考資料からなる医薬品業界の統計資料です。日本だけでなく、海外の統計も掲載しています。

▲『Drug magazine』 ドラッグマガジン 月刊                 中P49-136N
薬業界の経済・経営に関する専門誌です。月ごとの特集記事のほか、医薬品業界最新1カ月の動向を掲載する「業界短信」を掲載しています。また、毎年3月発行の別冊「薬業・医療・医薬品・健康食品・企業オール・データ&ランキング」号が含まれます。

▲『ドラッグストアレポート』 薬局通信社 月刊                中P49-138N
H&BC(Health & Beauty Careの略称)健康・美容関連グッズなどの業界に関する専門誌です。月ごとの特集記事のほか、業界データとして上場DgS(ドラッグストア)の各社決算概況を収録しています。

▲『Drug store news Japan』 ダイヤモンド・フリードマン社 隔月刊           中・央
  マーケティングを中心とするドラッグストア業界誌です。Counseling&Category MD(マーケティング・データ)では、季節や流行など店頭での対応情報や薬品の市場動向や購買構成比を、巻末のH&BCビジネスデータファイルでは上場ドラッグストアの既存店データや主要企業OTC取扱店舗数を掲載しています。

▲『国際医薬品情報』 国際商業出版 月2刊                         中
  医薬品マーケティングの専門誌で、タイトルの通り海外情報が豊富に掲載されているのが特徴です。
 業界動向・決算分析・企業情報・行政関連情報のほかマーケティングシェアシリーズとして医薬ごとのシェアを掲載しています。

●日本製薬団体連合会 医薬品等承認情報 Web  http://www.fpmaj.gr.jp/iyaku/index.htm
  1週間ごとに承認された医薬品・医薬部外品の情報を掲載しています。医薬品の掲載項目は、承認番号・承認年月日・名称(販売名)・一般名・薬効・有効成分・業者名・業者コードです。医薬部外品の掲載項目は、承認番号・承認年月日・名称(販売名)・一般名・医療用/一般用コード・医療用/一般用の名称・業者名・業者コードです。
 
●医薬品医療機器情報提供ページ 医薬品医療機器総合機構 Web  http://www.info.pmda.go.jp/
  厚生労働省及び医薬品・医療用具などの製造業者等の情報をもとに、医療用医薬品の添付文書情報、緊急安全性情報、新薬承認情報などを閲覧することができます。

■『医療機器産業実態調査』 厚生労働省医政局経済課 年刊            中・央535.4-5N
  医療機器を取り扱う製造販売業と卸売企業の経営実態を調査している資料です。
業許可区分別・経営組織別・資本金規模別・医療用具関係売上高規模別・従業者規模別・内資/外資系別・販売形態別の企業数のほか貸借対照表・損益計算書などが掲載されています。中之島図書館の図書の所蔵は平成15年度までです。以降は、下記の厚生労働省のホームページをご利用ください。
Web  http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/index.html

■『最新ひと目でわかる医療機器業界』 ぱる出版 2008.8            中535.4-24N
  医療機器の最新市場や業界全体について、診断系機器、治療系機器に別けて解説しています。日本企業の現状と外資の進出、最先端医療機器開発の取り組みや、各メーカーの製品開発レポートなどを掲載しています。

■『医療機器調査報告書』 世界47カ国の輸出入統計 電子情報技術産業協会医用電子システム事業
委員会医療経済専門委員会ME調査研究分科会 年刊 中535.4-26N
  中国・韓国・台湾・インド・タイ・シンガポール・イスラエル・ロシア・カナダ・ブラジル・オーストラリア・米国・EU27カ国(全体)・ドイツ・フランス・イギリス・イタリア・オランダ・アイルランド・日本・メキシコ・トルコ・南アフリカ・ニュージーランド・スイス・ノルウェー・サウジアラビアでの医療機器輸出入データと輸出競争力について掲載されています。

■『医薬品卸業の経営概況』 平成17年版 日本医薬品卸業連合会        中・央X673-465N
  本編と資料編の2冊からなる資料です。本編では、卸経営の現状・分析・市場の状況・メーカーの状況について掲載し、資料編では個別の指標を収録しています。

【エネルギー・環境ビジネス・環境活動】 ⇒電力事業については【電気工学・電子工学】もご覧ください。
●統計情報 資源エネルギー庁 Web  http://www.enecho.meti.go.jp/info/statistics/index.htm
  エネルギーに関する需給・消費等の統計を掲載しています。

■『スマートエネルギー』 日経BP社                       中501.6-517N
  2011年11月現在No.4まで刊行されています。世界各地で動き出しているスマートシティのプロジェクト、スマートシティの電力インフラとなるスマートグリッド、再生可能エネルギーの導入が始まったスマートハウス、スマート工場、自動車、スマートライティングなど、最新のスマートエネルギー戦略を解説しているほか、エネルギー利用の効率化、創エネルギー技術、蓄エネルギーと省エネルギー技術など、スマートエネルギーに関する最新技術を中心に解説しています。

■『新エネルギービジネスの将来展望』 ’11 日本エコノミックセンター      中501.6-586N
  バイオマス業界の実態と展望、風力発電市場の実態と展望、有力再生エネルギー/関連市場の動向の3つの章で構成されている資料です。国内・海外の現状・動向や各企業の戦略や、シェアなど原子力発電から新エネルギーへの移行が取り上げられるなか、世界で注目される新産業の将来を見据えるデータを網羅的に掲載しています。

■『バイオマスエネルギー導入ガイドブック』 第3版
新エネルギー・産業技術総合開発機構 2010.1 中・央501.6-591N
  動植物に由来する有機物エネルギーであるバイオマスエネルギーについての現状、利用技術の概要と見通しについて掲載するとともに、木質系・畜産系・食品系に関しては導入事例、導入検討の流れ、ケーススタディなどを収録しています。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のホームページでみることができます。Web  http://www.nedo.go.jp/library/index.html

■『価値を創造する新たな水ビジネスへの挑戦!』 関西水ビジネス検討委員会報告書 2010.3
 近畿経済産業局総務企画部企画課 中・央517-280N
  関西地域における水関連産業の実態を把握し、分析し、今後の活性化および振興方策を検討するために「関西水ビジネス検討委員会」が作成した報告書です。
急成長する世界の水ビジネスや、国内の設備更新需要、水道事業の民営化などの水に関する最近の動向のほか、関西の水ポテンシャル、関連産業の規模/波及効果、水関連産業512社へのアンケート調査結果を収録しています。近畿経済産業局のホームページでもPDFファイルで公開されています。
Web  http://www.kansai.meti.go.jp/7kikaku/21FY_WATER/water_report.html

■『水処理・水浄化・水ビジネスの市場』 2010 シーエムシー出版        中518.1-271N
  2003、2007年に続いて刊行されました。水需要の急増で活性化する水ビジネスを、水をとりまく環境と市場、水処理薬剤・材料の市場、水浄化ビジネスの市場、水利用ビジネスの市場、水処理・水浄化メーカーの動向、最近の水処理・水浄化技術の開発動向の6つの観点から分析しています。
  巻末の資料には、浄化槽システム協会・浄水器協会・アルカリイオン整水器協議会・膜分離技術振興協会・関連学協会の名簿を付しています。

■『海外における水ビジネス最前線』 エヌ・ティ・エス 2009.8         中518.1-309N
  2008年10月に開催された「海外における水関連ビジネスの市場動向・技術動向とビジネスチャンス」セミナーの講演録です。海外の水関連ビジネスの市場動向とビジネスチャンス、日本の水戦略の展望、RO膜・原子力等を利用した海水淡水化技術の開発事例、水の循環・排水再利用技術の最先端などを紹介しています。

■『自動車リサイクル法・ビジネス解説』 第7弾 日刊市况通信社         中518.5-497N
  金属スクラップの専門紙を刊行する日刊市况通信社が、自動車リサイクルに関する市場および業界動向を調査分析した資料です。
  自動車リサイクル法の運用やマーケットの現状、新規参入の動向以外にも研究・報告・通達や韓国の自動車リサイクル法についても掲載しています。

■『リサイクルデータブック』 クリーン・ジャパン・センター 年刊       中・央518.5-514N
  年版表示の2~3年前のリサイクルに関するデータを掲載しています。日本全体のマテリアルバランス・資源投入のほか、産業別の廃棄物・副産物・使用済物品の状況として、下水道・電気・農業・建設・鉄鋼・パルプ/紙/紙加工品・化学・非鉄金属(アルミニウム・銅・鉛・亜鉛)・窯業/土石(セメント・ガラス)・食料品・電機/電子(パソコン・二次電池)・自動車・その他の副産物(硫黄・石膏・製錬ガス出硫酸)・その他の製品(自動車タイヤ・廃タイヤ・潤滑油)を掲載しています。
市町村の処理として、ごみ処理状況と容器包装廃棄物の状況を掲載しています。
巻末には日本のマテリアルバランスの算出方法・詳細・出典・定義を収録しています。ホームページから「リサイクル(3R)の現状 統計・データ」へ進むとPDFファイルで資料をみることができます。
Web  http://www.cjc.or.jp/index.php

■『団体・事業者による3R<リデュース・リユース・リサイクル>教育に関する取組事例集』 
経済産業省 2009.3 中・央518.5-528N
  3Rの取り組みに関する工場見学の受け入れ、常設展示場の開設等・学校等への3R講師の派遣、出前事業の実施等・インターネットによる情報提供・3R教育資料等の配布/提供・3R教材/物品等の貸し出し・その他の取り組みを実施している団体・事業者の事例を掲載しています。
  3R推進協議会の3R情報交流ホームページでも見ることができます。
Web  http://www.cjc.or.jp/3r-communication/knowledge_conference_03.html

■『日本の廃棄物処理』 環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部廃棄物対策課 年刊  中・央518.5-542N
  年版表示年の廃棄物処理事業について、ごみ処理とし尿処理に分けて、排出・処理状況、施設の整備状況について記載するほか、廃棄物事業経費および人員が掲載されています。

■『エコスラグ有効利用の現状とデータ集』 2009年度版 
日本産業機械工業会エコスラグ利用普及センター 中・央518.5-553N
  ごみや下水の汚泥等を再資源化し埋め立て等に利用するエコスラグの生産状況、利用普及状況、エコスラグ利用普及センターの活動や利用普及への活動を紹介するとともに、エコスラグの溶融条件・化学性状・品質・物理性状を掲載しています。

■『家電リサイクル年次報告書』 家電製品協会 年刊             中・央518.5-562N
  平成13年にスタートした「家電リサイクル法(特定家庭用機器再商品化法)」から現在までの家電リサイクルの統計や法制度の解説などを掲載しています。ホームページでもPDFファイルで公開しているほか、統計情報などを掲載しています。Web  http://www.aeha.or.jp/05/c.html

■『環境ビジネス白書』 日本ビジネス開発 年刊                 中519.1-704N
  年版表示の前年冬から当年夏もしくは秋までの「総括」、「ビジネス事例&市場・ビジネスデータ」で構成されています。「ビジネス事例&市場・ビジネスデータ」では、クリーンエネルギー・温暖化防止/大気汚染防止/空気浄化・海洋/深海環境・河川/湖沼/養殖場等環境・水質汚濁防止・水資源/水処理・地中/地下環境・アメニティ・食品廃棄物・産業廃棄物・リサイクル・衛生管理/殺菌/抗菌/アレルギー・省エネルギー・グリーン・ニュー環境の各ビジネスに加え2011年版からは放射能関連ビジネスを掲載し、最新事例、これまでの経緯、市場・ビジネスデータを掲載しています。

■『「環境経営度調査」調査報告』 日本経済新聞社 年刊              中519.1-730N
  日本経済新聞社が日経リサーチの協力のもと実施した「環境経営度調査」をまとめた報告書です。製造業編・非製造業編に分け、環境経営推進体制・汚染対策/生物多様性対応・資源循環・製品対策・温暖化対策などを調査したのち、結果をランキングしています。

■『先進事例にみる排出権取引ビジネス最前線』 工業調査会 2006.5         中519.1-989N
EUでは動き始めている「排出権市場」について、日本企業の動向を分析します。 排出権取引に知見を有する専門家集団が、事例をもとに今後の市場戦略、企業マネジメントを解説しています。

■『2020年における我が国環境ビジネスに関する調査研究報告書』 平成21年度
 日本産業機械工業会 中・央519.1-1393N 
  2005年に60兆円規模であった環境ビジネス市場は2015年には80兆円、2020年には90兆円に拡大が予想されています。その2020年の我が国環境ビジネスの姿を描き、技術開発やイノベーションの方向性を探るため変化や動向を調査し公表した非売品の報告書です。

■『廃棄物年鑑』 環境産業新聞社 年刊                   中・央519.7-14N
廃棄物処理事業の制度、実態、行政の諸問題に関する幅広い情報、さまざまなデータを提供しています。「解説篇」では新しい動向について解説しているほか、「統計資料篇」「名簿篇」「施設篇」「企業名簿篇」で構成されています。

▲『環境ビジネス』 日本ビジネス出版 月刊                    中P33-571N
  省エネルギーなど環境に関する情報を掲載している専門誌です。国内外の動向から生まれる環境市場についての対策や補助制度などを収録しています。

▲『日経エコロジー』 日経BP社 月刊                       中P33-573N
  環境対応のための企業・自治体経営に役立つ、新システムや制度の最先端情報を掲載しています。

▲『産業と環境』 産業と環境 月刊                             中
  環境問題に関する世界・国・自治体の規制や、企業やNGO等の動向について詳しく分析し、掲載しています。

【住宅・建設・建築・不動産】
●建築・住宅関係統計データ 国土交通省 Web  http://www.mlit.go.jp/statistics/details/jutaku_list.html
  建築着工統計調査(月報・年計・年度計・時系列)・建築物リフォーム/リニューアル調査・建築物滅失統計調査・空家実態調査・住生活総合調査・住宅市場動向調査・民間住宅ローンの実態に関する調査・住宅用地完成面積調査・住宅着工統計による再建築状況の概要・マンション総合調査・建築物実態調査・建築物ストック統計・過去に実施していた統計・住宅事情の現況・住宅需要実態調査・住宅需要実態調査を掲載しています。

■『住宅・土地統計調査報告』 総務省統計局 5年ごと   中・央365.3-20N
  住宅と居住する世帯の居住状況や、世帯の保有する土地等の実態を調査している資料です。
住宅等に関する事項として、居住室の数及び広さ・所有関係・敷地面積・敷地の所有関係、
住宅に関する事項として、構造・腐朽/破損の有無・階数・建て方・種類・家賃・建築時期・床面積・建築面積・設備・増改築及び改修工事、
世帯に関する事項として、世帯主又は世帯の代表者の氏名・種類・構成・年間収入、
家計を主に支える世帯員又は世帯主に関する事項として、従業上の地位・通勤時間・現住居に入居した時期・前住居・別世帯の子に関する事項などを調査しています。
Web  http://www.stat.go.jp/data/jyutaku/2008/index.htm

■『住宅経済データ集』 住宅産業新聞社 年刊       中・央365.3-33N
  官民の多様な資料から住宅関連統計やデータを掲載しています。住宅整備の現状・建設動向・建築費及び地価の現状・住宅の流通・居住水準の国際比較などを掲載しています。

■『住宅市場動向調査報告書』 国土交通省住宅局 年刊         中・央365.3-648N
  住宅に関する5つの市場(注文・分譲・中古・民間賃貸・リフォームの各住宅)についてアンケート調査を実施した結果を分析した資料です。質問項目は、世帯に関すること・資金調達方法・建築(購入)にあたり影響を受けたこと・今回の住宅と直前の住宅の比較・住宅性能表示制度についてなどです。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。国土交通省のホームページでも公開されています。
 Web  http://www.mlit.go.jp/statistics/details/jutaku_list.html

▲『Housing Tribune』 創樹社 月2回刊                          中
  住宅産業の動向のほか、「Channeling Data」では政府統計をはじめ官民の調査結果を収録・解説しています。また、「World Market Review」では世界の住宅市場のレポートを掲載しています。

■『建設業ハンドブック』 日本建設業連合会 年刊                 中510.5-15N
国内の主要建設業指標・建設市場/建設業の現状・社会資本の整備などを図表・グラフをカラーで掲載している40ページほどの資料です。ホームページでも見ることができます。
Web  http://www.nikkenren.com/publication/handbook.html

■『建設業の経営』 建設産業経理研究所 年刊                   中510.9-470N
会計基準と建設業会計の動向を解説している資料です。6証券取引所に上場している建設業の決算データとその分析も収録しています。

▲『建設物価』 建設物価調査会 月刊                            中
建設資材や工事費の取引価格について最も多い取引価格を掲載している資料です。資材編で25項目のほか、工事費編、管理資料編で構成されています。価格だけでなく、巻頭には記事として主要資材動向・主要資材市況・主要資材価格推移表・積算の実例などを収録しています。また、「主要資材の市況動向と価格動向」や、冊子体の建設物価よりも多くの情報や過去の価格情報、資材の解説や写真を掲載している有料の「WEB建設物価」を収録するホームページ「建設navi」があります。Web  http://www.kensetu-navi.com/

■『生コン年鑑』 セメントジャーナル社 年刊                   中511.7-22N
  年版表示の前年度の生コン経済の回顧と展望・セメント産業の回顧と展望のほか、統計・名簿を収録しています。

▲『道路建設』 日本道路建設業協会 隔月刊                   中・央P51-45N
  全国の主な道路建設業者約300社の会員からなる日本道路建設業協会が発行する専門誌です。業界の最新動向を中心にトピックスを毎号の特集記事で掲載しています。

■『全国住宅・マンション供給調査』 市場経済研究所 年刊             中520.5-13N
  住宅・マンションの供給戸数について、直近3カ年を比較することができるランキングを掲載しています。そのほか供給戸数計画に基づく上位企業のランキング表や企業ごとの戦略、マンション市場の動向するレポートや、国土交通省新設住宅着工統計等も収録しています。

■『住宅ビジネス白書』 2010/2011年版 日本ビジネス開発            中520.9-182N
  住宅ビジネスの先行事例を中心に、統計データや新成長戦略および関連資料を掲載しています。2010/2011年版では、東日本大震災の住宅被害統計および住宅への意識転換などを記しています。

■『住宅産業大予測』 新建新聞社 年刊                     中520.9-277N
  雑誌『新建ハウジング』の年末特別増刊号として刊行されています。来年年の法制度、経済・社会、住宅業界の変化をさまざまなテーマで解説しています。

■『住宅リフォーム市場データブック』 リフォーム産業新聞社 年刊      中・央520.9-316N
  住宅リフォーム事業者や流通市場の動向や市場景気予測などを掲載しています。また、都道府県別の住宅リフォーム市場規模や売上ランキング等も収録しています。
リフォーム産業新聞社ホームページには、リフォーム市場動向・景況感・中古住宅市場動向・消費者ニーズ調査を掲載しているページがあります。Web  http://www.reform-online.jp/

●リクルート住宅総研.net Web  http://www.jresearch.net/
  団塊世代のライフスタイルと住み替え市場についての分析、ポスト団塊ジュニアの実態調査、リクルート住宅価格指数(RRPI)首都圏の住居系不動産の価格指数と賃料指数の動向調査、首都圏住宅需要動向レポート、新築マンション・一戸建て契約者動向調査(2009年分はリクルート・コーポレートサイト内「データライブラリー(住まい)」に掲載)など、リクルート住宅総研の分析結果を収録しています。

■『床材総覧』 インテリアタイムス社 年刊                  中・央524.2-93N
  床材の製品一覧表を中心として刊行されていますが、主要床材(カーぺット・ビニル系床材・ゴム系床材・フローリング・コルク床材・防音フローリング・乾式謝恩二重床・発泡プラスティック系床下地材・床暖房システム・フリーアクセスフロア・体育館用床下地材・塗り床・石質系床材・陶磁器質系床材・畳)の概要と最新動向を巻頭に掲載しています。

■『住宅用建材使用状況調査』 日本サッシ協会 年刊              中・央524.8-70N
  戸建・共同建ごとに窓のアルミ化率やタイプ(引違い窓・和室二重窓・出窓など)の構成、網戸の取付率をはじめ、玄関・勝手口・断熱製品・防犯対応製品・浴室出入口・雨戸・手摺・面格子・ベランダ/バルコニー・テラス・フェンス・カーポート・門扉・アルミ製風除室のタイプや取付率、および地方ごとの構成比・材質比・直近5カ年の取付率などを表にしているほか、アンケート集計として都道府県ごとの調査結果も掲載しています。

▲『Roof & Roofing』 屋根と屋根材 日本屋根経済新聞社 季刊                中
  屋根および屋根材に関する業界情報を掲載する専門誌です。最新技術や新製品のほか、500平方メートル以上の屋根施工事例情報を掲載しています。

■『ビル用建材使用状況調査』 日本サッシ協会 年刊              中・央524.8-71N
  新築や増改築等のビルにサッシ、カーテンウォール、ドア等がどれだけ使用されているのか、日本サッシ協会が調査した資料です。

■『防水総覧』 新樹社 年刊                         中・央525.5-31N
  年版表示年の防水の展望、防水材の・シーリング材会社別製品一覧、同基材別標準設計価格表、全国防水業者要覧、全国防水団体要覧のほか、巻末には防水関連文献、防水ジャーナルの索引、技能検定試験合格者数などを掲載しています。
巻頭には、会社名・団体名索引のほか、商品別索引、地域別索引を付しています。

■『ジャパン・ビルディング・コスト・インフォメーション』 建設物価調査会 年刊  中・央525.3-37N
  建築プロジェクト初期段階の設計情報から、最終的な契約工事費との関係をマクロ的工事費(概算単価)の傾向を示したデータ集です。ハウジング(分譲マンション・賃貸マンション・ワンルームマンション・独身寮・戸建住宅)・事務所/業務施設・商業施設・文化社会施設・教育施設・医療施設・福祉/厚生施設・宿泊施設・スポーツ/レジャー施設・流通関連施設・生産施設などの建物別コスト・インフォメーションのほか、概算コストプランニングデータ、仕上部分別単価も収録しています。

■『屋根工事業リポート』 日本屋根経済新聞 年刊               中・央525.5-153N
  屋根工事業者へのアンケートをもとに、1年間の施工件数・完工高・景況感・工事単価/利益・屋根材動向・施工種類/受注先の動向を掲載しています。

■『ビルメンテナンスの積算&見積』 日本ビル新聞社 年刊           中・央525.8-41N
  業務別目安料金とサブタイトルにあるとおり、ビルメンテナンス業の積算/見積情報・賃金・検証と試算・清掃管理・病院清掃の見積明細・警備・設備管理・環境衛生管理・貯水槽清掃・植栽維持管理・消防設備の点検の各業務に関する単価や料金算出のデータや、官公庁施設の積算/見積・資材/機器類の購入目安価格を掲載しています。

■『ビルメンテナンス情報年鑑』 全国ビルメンテナンス協会 年刊        中・央525.8-59N
  ビルメンテナンス(略称ビルメン)業界の実態調査データ(概況・経営状況・労務状況・企業経営)だけではなく、消防法などの法令改正や、調査研究・事例報告、統計などの業務関連データ、検定や講習等の教育データのほか協会情報も掲載しています。なお、同協会発行の『実態調査報告書』はNo.39で刊行中止し、No.40以降は本書にデータを掲載しています。

▲『ビルメンテナンス』 全国ビルメンテナンス協会 月刊               中P52-49N
  毎号違った特集でビルメンテナンス業界の最新動向を提供しています。新製品案内や海外雑誌情報も掲載しています。

■『住宅リフォーム実例調査報告書』 住宅リフォーム推進協議会 年刊       中・央527-876N
  住宅リフォーム業者が受託したリフォーム物件の中から調査対象期間中に竣工した物件を任意に選びアンケート回答した資料です。世帯/住宅の基本属性・工事の概要・契約額/資金内訳・施主とリフォーム事業者の関わりを収録した基本集計と、世代・住宅の属性・費用からのクロス集計、経年的にみた今年度調査結果の特色を掲載しています。住宅リフォームに関する税制優遇措置等も収録しています。ホームページでも公開されています。Web  http://www.j-reform.com/publish/index.html

▲『日経ホームビルダー』 日経BP社 月刊                     中P52-50N
  工務店・ハウスメーカー・設計事務所・建材/設備会社などで住宅の設計・施工に携わる人を対象とした住宅性能・コスト・顧客への対応などの技術・営業・経営・市場に関する情報やノウハウを掲載しています。

■『ソーラーシステム・データブック』 ソーラーシステム振興協会 年刊     中・央528.2-63N
  自主統計・関連統計・参考統計・その他の4つに分けて、統計によりソーラーシステムの現状を把握することができる資料です。巻末には、各統計の出典一覧および、関連団体名簿を付しています。

■『暖房機器年鑑』 日本暖房機器工業会 年刊                中・央528.2-119N
  解説・資料編、製品要目編、製品案内の3編で構成されている暖房機器に関する年鑑です。業界・市場動向に関しては、巻頭の解説・資料編に掲載され、暖房・給湯・空調機器主要製品の出荷動向として12の種類に分けて直近5カ年の出荷実績、販売実績等が掲載されています。

▲『暖房』 日本暖房機器工業会 月刊                            中
  暖房機器の業界紙で、業界動向や新製品情報のほか、毎月のガス機器、石油機器及び太陽熱温水器、民生用電気機械器具、冷凍機応用製品統計、着工新設住宅戸数(利用関係別・都道府県別)を掲載しています。

■『電設資材関連資料』 電設資材白書 平成21年度 日本電設工業協会資材委員会  中・央528.4-84N
  『電設技術』平成22年11,12月号の抜刷です。企業物価指数、主要電設資材(電線/ケーブル・電線管・配電盤・照明器具・配線器具・油入変圧器/モールド変圧器/コンデンサ類・自動火災報知設備機器・弱電機器類<非常放送設備・インターホン・通信機器>・産業用据置蓄電池・自家発電装置)の需要動向や新エネルギーの市場動向を掲載するほか、資料として建築着工面積推移表・電気工事の受注状況(主要20社・会員対象受注調査)を掲載しています。同協会の「統計情報」ホームページでは、
 分離発注(建築と電気設備、機械設備を別々に発注することにより、良質な施工と明確な責任を設備会社に課すという発注方法)の市町村統計や、電気工事業の受注調査のほか、国土交通省の関連部門統計を掲載しています。Web  http://www.jeca.or.jp/toukei/toukei.html
 
■『防犯設備機器に関する統計調査』 日本防犯設備協会 年刊          中・央528.6-37N
  防犯設備関連業界の展望や国内市場推定売上高、市場動向予測を掲載しているほか、品目別販売状況、防犯システム施工業の状況、機械警備業の状況および統計資料を掲載しています。

▲『厨房』 日本厨房工業会 月刊                        中・央P52-40N
  業務用厨房の専門誌です。毎年2月号に「業務用厨房機器に関する実態調査」結果要旨を掲載しています。企業の概要・厨房機器生産台数・などを調査し、機器取扱企業別売上高・総従業者数・総売上・業種別売上高比率・輸出売上・同一企業の売上推移・就業者数別企業数などを掲載しています。

●不動産に関するデータベース検索 不動産協会
 Web  http://www.fdk.or.jp/cgi-bin/fdkdbsearch/fdkdbsearch.cgi
  不動産に関するデータを掲載するホームページを検索するためのデータベース。調査の第一歩を踏み出すためのページ。

■『全国マンション市場動向』 不動産経済研究所 年刊     中X673-473N
  全国と7つの地区のマンション市場動向のほか、展望を掲載しています。統計資料として、全国ブロック別及び市町村別の分譲戸数・平均価格等、首都圏・近畿圏のマンション市場動向、新設マンションの着工戸数等を掲載しています。特別附録として超高層マンション一覧表(計画一覧表もあり)も掲載しています。

●マンション・建売市場動向 不動産経済研究所
 Web  http://www.fudousankeizai.co.jp/Icm_Web/dcPg/Mn_Doko.html
  首都圏・近畿圏の建売住宅/マンション市場動向を毎月公表しているほか、半期ごとのデータ、全国の年間データを掲載しています。

■『SUUMO マンションアニュアルレポート』 リクルート分譲マンションCo.MP部 年2回刊  中X673-586N
  上半期とアニュアル版の年2回刊です。マンションマーケットの供給/販売率動向・供給物件動向・駅徒歩分数別データ・平均数値(価格/面積/坪単価)動向・集客/成約数推移を掲載しています。参考として、新規プロジェクトリストも掲載しています。

■『SUUMO マンションアニュアルレポート』エリア版 リクルート分譲マンションCo.MP部 年2回刊 中X673-586N
上半期とアニュアル版の年2回刊です。大阪市内・北摂・阪神間・神戸市・京都市・南大阪・東大阪・京阪・奈良県・滋賀県のエリアごとに、マンションマーケットの供給/販売率動向・供給物件動向・平均数値(価格/面積/坪単価)動向・集客/成約分析・在庫分析を掲載しています。

■『年間動向』 2010 [リクルート]                        中X673-598N
大阪市内・北摂・阪神間・京阪・大阪府東部・大阪府南部/和歌山県のエリアごとに、年間データ・エリア別データ(供給動向・価格/占有面積/坪単価/集客/歩留まり動向・進捗状況・在庫状況)、供給/在庫/進捗のエリア別構成を掲載しています。

■『上半期動向』 2011 [リクルート]                       中X673-604N
大阪市内・北摂・阪神間・京阪・大阪府東部・大阪府南部/和歌山県のエリアごとに、年間データ・エリア別データ(供給動向・価格/占有面積/坪単価/集客/歩留まり動向・進捗状況・在庫状況)、供給/在庫/進捗のエリア別構成を掲載しています。

■『不動産白書CD-ROM版』 シービー・リチャードエリス総合研究所 年刊 CD-ROM  中DC673-2N
  2007年版からはCD-ROMで刊行されています。全国オフィス市況分析・全国オフィス市場動向・全国物流市場動向・エリア別(北海道/東北/首都圏/北陸・甲信越/東海/近畿/中国/四国/九州)物流市場動向および資料編として、新築・計画中ビルリスト・オフィスビル賃料改定動向・世界のオフィスマーケットを掲載しています。
  CD-ROMは当館3階デジタル資料室でご利用いただけます。

■『これからできる大規模オフィスビル調査データ』 2011 日経BP社 CD-ROM    中DC673-4N
  『日経不動産マーケット情報』2011年6月号掲載の解説記事「これからできる大規模オフィスビル」の詳細版です。これからできる大規模オフィスビル一覧(Excelファイル)・これからできる大規模オフィスビル カラー版MAP(PDFファイル)・これからできる大規模オフィスビルの記事(PDFファイル)と、特典データとして、東京都心部でオフィス開発の可能性がある主な土地(Excelファイル)をCD-ROMに収録しています。119プロジェクトの計画概要 (所在地、完成予定年月、事業主体、階数、延べ床面積、用途など)、ビルの分布(地図)、竣工予定年別の棟数、延べ床面積を知ることができます。
  CD-ROMは当館3階デジタル資料室でご利用いただけます。

■『商業施設計画総覧』 産業タイムズ社 年刊         中673.8-305N
都市部を中心に大型開発等の動向を紹介し、流通19業界162社の企業戦略を紹介しています。また、全国のSC、市街地再開発ビル、シネコン、アミューズメント施設など、商業施設全般の出店計画も掲載しています。

●マンション供給動向調査 不動産協会 Web  http://www.fdk.or.jp/mansion/
  不動産協会会員企業の分譲共同住宅の3階建以上のデータを集計し、供給・価格/面積・契約率・県別の動向を毎月掲載しています。半期ごと、年ごとにまとめたデータも収録しています。

■『日本の不動産業』 不動産協会 年刊                     中・央673.9-279N
  日本の不動産業の推移について概観を捉えることができる約50ページの資料です。ホームページでも公開されています。Web  http://www.fdk.or.jp/t_realestate/index.html

●地価・マンション価格情報 野村不動産アーバンネット 3か月ごと 
Web  http://www.nomu.com/knowledge/chika/
  首都圏と大阪圏の「住宅地地価」「中古マンション価格」の動向調査データを掲載しています。

●全国住宅市場調査 住宅金融支援機構 
Web  http://www.jhf.go.jp/about/research/other_house_marketing.html
  住宅関連企業から見た住宅市場の現状と見通しを掲載しています。注文/賃貸/新築マンション・建売・中古・リフォームの各市場動向について、住宅関連企業を対象に行ったアンケート結果を収録しています。

●不動産コラム 住友不動産販売 Web  http://www.stepon-contents.jp/contents/column/
  住友不動産のホームページ「不動産コラム」では、「市場動向」として半期ごとの「首都圏・近畿圏不動産流通市場動向」を、「税制・法律」として不動産関連のトピックスを、「経済・その他」では市場動向分析を掲載しています。

●東日本不動産流通機構 Web  http://www.reins.or.jp/index.html
  市場動向として、月間マーケットウォッチ・首都圏賃貸取引動向・東京圏マンション流通価格指数・REINS TOPIC・首都圏不動産流通市場の動向や、最近の不動産取引動向を掲載しています。

■『賃貸住宅市場動向調査リポート』 平成19年版 日本賃貸住宅管理協会     中673.9-1387N
  全国的な市況推移を把握するため株式会社リクルートからデータ提供を受けて、賃料動向データを掲載しています。全国の市況リポートやトピックスとして原状回復・敷金等の管理問題に関する情報や、統計データとして定期借家制度実態調査・民間賃貸住宅実態調査・入居者ニーズと意識調査を掲載しています。

●日管協短観 日本賃貸住宅管理協会 Web  http://www.jpm.jp/marketdata/
  賃貸不動産の景況感を半期(4~9月、10~3月)ごとに調査・分析しています。
掲載項目は、まとめ(業況判断指数[DI値]推移)・反響元・反響数・来客数・成約件数・成約賃料/一時金・入居条件・入居時の条件交渉・入居率/家賃保証会社利用率/滞納率・売上・仕入・平均居住期間・火災警報器/地デジ対応です。3半期分をホームページ上で公開しています。

■『オフィスレントデータ』 全国版 三幸エステート 年刊            中673.9-1414N
  全国主要都市プライムビル賃料マップ・オフィス賃料の変遷とマーケットの時系列変化を巻頭に収録し、エリア別オフィス賃料分析データでは、東京都内・首都圏/東京近郊・全国主要都市(大阪24エリア・神戸・京都・奈良を含む)を掲載し、オフィス関連用語辞典を付しています。ホームページでは過去のデータも含めて公開しています。Web  http://www.websanko.com/officeinfo/rentdata/

■『「ビルの運営管理に関する調査」のまとめ』 東京ビルヂング協会 年刊   中・央673.9-1445N
  年代別・規模別の分類を掲載したのち、平均管理費の推移・規模別/年代別平均管理費・費目別と業務別の内訳と前年度比較・管理要員数集計・1棟当りの管理要員数と1人当りの延面積・有効面積当り平均管理費・有効面積当り平均管理費規模別(直接管理費・年代別直接管理費)・管理費の規模別年代別分布状況・ビル運営管理に係る資本的支出及び修繕費・エネルギー使用量を掲載しています。

■『マンション管理受託動向調査結果報告書』 高層住宅管理業協会 年刊    中・央673.9-1446N
  調査目的やマンション市場動向について掲載し、マンション管理受託状況(全国・地区別・リゾートマンション)・総合管理物件概要・新規受託予定を掲載しています。

■『不動産関連統計集』 三井不動産株式会社企画調査部 年刊        中・央673.9-1608N
  不動産に関する統計を網羅的に掲載している非売品の資料です。土地・住宅・オフィス/商業施設・不動産業界事情・人口/社会資本・経済/税制・国際比較の7つに分けて過去からの推移も含め、官庁統計だけでなく民間統計からも出典を明示しつつ掲載されています。

■『MIKI OFFICE REPORT』 三鬼商事 年刊                    中673.9-1415N
  大阪・東京・札幌・仙台・横浜・名古屋・福岡の7都市を1冊ずつ刊行しています。年版表示前年の全国主要ビジネス地区の最新状況・収録ビジネス地区データの読み方(概況)・オフィスビルの空室率状況・在庫の消費量と平均空室立の推移等を掲載しています。大阪では梅田・南森町・淀屋橋/本町・船場・心斎橋/難波・新大阪・江坂・神戸・京都の各地区の空室率・平均賃料の変化・空室面積の推移・新築ビルの供給量・オフィス賃料相場表・空室のあるビル比率・主要ビルリストを掲載しています。同資料は、三鬼商事のホームページでも公開されているほか、最新の月次市況・データ情報・不動産用語集などを公開しています。Web  http://www.e-miki.com/data/index.html

▲『月刊不動産フォーラム21』 大成出版社 月刊                       中
  不動産流通近代化センターが編集発行する、不動産に関するコンサルティング・マーケティング・マネジメントを中心に掲載している専門誌です。

●調査・研究 不動産流通近代化センター Web  http://www.kindaika.jp/chosa
  不動産情報交換のためのコンピュータ・ネットワーク・オンラインシステム(レインズ)の活用状況、物件動向等のデータを掲載しているほか、レインズの成約価格データを基にした不動産取引情報提供サイトへのリンクがあります。
また、不動産流通動向月次概況・新築分譲マンション供給動向・賃貸オフィス市場動向などを掲載する不動産流通動向月次概況や、不動産業統計集・価格査定マニュアルを公開しています。

【機械工学・機械工業】
《一般機械》
<全般>
▲『機械受注統計調査報告.実績』 内閣府経済社会総合研究所景気統計部 月刊          中
  調査対象企業は基本的に固定しており、機械製造業者の受注する設備用機械類の受注状況を調査して、設備投資動向を早期に把握して、経済動向分析の基礎資料となっています。内閣府のホームページでは、主要長期時系列統計表として掲載されています。Web  http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/juchu/juchu.html

■『機械受注額長期時系列表』 内閣府経済社会総合研究所 年刊              中530.5-3N
  前掲『機械受注統計調査報告.実績』の昭和62年4月から刊行年の3月までを掲載している長期統計です。平成22年の刊行物から『280社機械受注額』から改題しています。
 Web  http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/juchu/juchu.html

■『日本の機械産業』 機械振興協会経済研究所 年刊            中・央530.9-59N
  日本の機械産業の動向、産業機械セクターの動向のほか、電機・輸送用機械・機械要素の各セクターの需給動向・経営状況及び業界の動向・今後の展望と課題を分析し掲載しています。
巻末には付表として産業分類に基づく統計情報を掲載しています。

■『2030年の機械産業の姿』 機械振興協会経済研究所 2011.3          中530.9-74N
  「産業セクター融合による新産業創出と地域経済の活性化に関する調査研究」のサブレポートとして、機械工業経済研究報告書として刊行されました。
「これまでの20年:何が起きたか」「これからの20年:何が変わるか」「2030年新しい産業の姿:何が生まれるか」の3部で構成され、第3部では、リアル・アクセス・ギア産業(乗り物を中心とする)、再生可能エネルギー・スマートグリッド産業、医療・福祉・環境システム産業、ICT・都市・インフラ産業について記述しています。

■『汎用機器100品目マーケットデータ』 2011 日本マーケティングクリエーション 中530.9-76N
  農林業機械(トラクター・管理機・ティラー・耕耘機・ガス耕耘機・電動タイプ管理機・田植機・水田中耕除草機・水田溝切機・野菜移植機・野菜収穫機・バインダ・コンバイン・ハーベスタ・可搬式動力噴霧機・背負式動力噴霧機・バッテリー式動力噴霧機・動力散布機・スピードプレーヤ・ハンマーナイフ式草刈機・ロータリー式草刈機・マニュアスプレッダ・エンジン刈払機・電動タイプ刈払機・チッパーシュレッダー・電動タイプチッパーシュレッダー・エンジンヘッヂトリマー・電動タイプヘッヂトリマー・エンジンチェンソー・薪割機<エンジン> ・薪割機<モーター>・エンジンドリル・エンジンポンプ)・土木建設機械(油圧ショベル・ミニショベル・ホイールローダ・ミニホイールローダ・ブルドーザ・ショベルローダ・トラクタショベル・ミニローダ・スキッドステアローダ・クローラクレーン・アスファルトフィニッシャ・ロードローラ・タイヤローラ・振動ローラ・HG振動ローラ・プレートコンパクター・ランマー・クローラドリル・コンクリートカッター・路面切削機・投光機)・荷役/運搬機械(動力運搬車<農用>・モノレール・土建用キャリア・フォークリフト<エンジンタイプ>・フォークリフト<バッテリータイプ>・構内運搬車<エンジンタイプ>・構内運搬車<バッテリータイプ>・AGV・簡易AGV・水平搬送車)・電気機械(ポータブル発電機<ガソリンタイプ>・ポータブル発電機<ディーゼルタイプ>・ポータブルガス発電機・エンジン溶接機・非常用発電機・常用発電機)・産業機械(エンジンカッター・電動カッター・エア釘打ち機・エアーコンプレッサー・移動用コンプレッサー・高所作業車<エンジンタイプ>・高所作業車<バッテリータイプ>・エンジンブロワー・電動ブロワー・高圧洗浄機・100V仕様高圧洗浄機・エンジン式高圧洗浄機・スクラバー<ロボットタイプ含む>)・その他(電動三/四輪車・電動アシスト自転車・エンジンタイプリール式芝刈機・エンジンタイプロータリー式芝刈機・電動タイプ芝刈機・芝生バリカン・芝生刷新機・乗用ゴルフカート<エンジンタイプ>・乗用ゴルフカート<バッテリータイプ>・ATV・PWC・エンジン船外機・電動船外機・除雪機<ハイブリッドタイプ含む>)以上の100品目について、2008年度から2010年度の国内販売台数・輸出台数と2011年度の同見込み、メーカー2010年度の国内販売・輸出台数およびシェア、製品主要OEM(製品の生産者が発注元のブランド名で製品を生産すること)関係、主要輸入機、ルート別(一般・レンタル・ホームセンター)販売比率、主要搭載エンジン、主要参入企業を掲載しています。付録CD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

▲『産業機械』 日本産業機械工業会 月刊                          中
  産業機械の業界誌で、業界動向のほか、統計資料の項目には産業機械受注状況・産業機械輸出契約状況・環境装置受注状況・産業機械機種別生産状況を掲載しています。

■『トライボロジー総覧』 新樹社 年刊                    中・央531.8-7N
  摩擦や摩耗、潤滑に関する情報を掲載している年鑑です。Part2としてトライボロジー関連製品一覧を「マテリアル」「機械要素」「潤滑剤」「表面改質」「加工」「試験/測定機」「メンテナンス」の7つの業種に分けたうえ会社名50音順に製品を配列しているほか、関連団体一覧を掲載しています。
Part3では研究者ファイル、トライボロジー関連データとして、ポリアミド・ポリブチレンテレフタレート・ポリアセタール・フッ素樹脂・玉軸受・ころ軸受・潤滑油の各直近5カ年の生産/販売額、粉末冶金製品・自動車部品・グリースの各直近5カ年の生産量や生産額などを掲載しています、公開特許情報を収録しています。巻頭には会社名50音順の索引を付しています。

▲『潤滑経済』 潤滑通信社 月刊                              中
  潤滑に関する最新の技術動向・統計資料・ニュースなどの業界情報を掲載しています。

■『工作機械統計要覧』 日本工作機械工業会 年刊                中・央532-8N
  工作機械関係指標・受注・生産/販売/在庫・輸出・輸入・産業構造/企業経営・海外統計・グラフにわけて工作機械に関する統計を網羅的に収録している資料です。

■『工作機械工業経営状況調査』 日本工作機械工業会 年刊             中・央532-132N
  決算情報を日本工作機械工業会会員企業にアンケート調査したものです。
概況として世界の工作機械生産動向、工作機械需給動向のほか、収益動向・財務状況・原価状況・生産性・賃金状況・設備投資/研究開発費などを掲載しています。

■『工作機械需給動向金属工作機械統計資料』 日本工作機械工業会 年2回刊   中・央532-133N
  需給動向として概況・受注高・生産額・輸出高・輸入高・今後の業績等見通しのほか、統計資料として直近10カ年の主要統計・業種別受注実績・外需国/地域別受注実績等を掲載しています。

■『日本の工作機械産業』 日本工作機械工業会 年刊               中・央532-134N
  工作機械の概要から受注・生産・輸出入動向や日本工作機械工業会の主要事業を掲載している30~40pの小冊子です。

■『計量計測機器総合カタログ』 質量計版 日本計量機器工業連合会 年刊      中535.3-24N
  質量計機器の製品カタログです。日英併記の『計量計測機器総覧』よりも詳しい仕様やオプションを調べることができる資料です。巻末には、掲載会社リストや試験・検査・研究機関団体等一覧、最新の天びん基本原理と傾向を付しています。日本計量機器工業連合会のホームページには「計量計測製品データベース」があり、分類機器別検索・会社名検索・キーワード検索ができます。
Web  http://www.keikoren.or.jp/database/index.html

■『科学機器年鑑』 アールアンドディー 年刊                   中535.4-28N
 科学機器市場に参入している1,500超の企業実態をまとめ、市場の動向と方向性を分析しています。
  No.1を市場分析編、No.2を個別企業編としています。市場分析編では、科学機器市場の現状・主要製品のマーケット動向・県別科学機器市場と企業シェア・調査結果の集計分析を掲載しています。
 
▲『工作機械』 日本工作機械工業会 隔月刊                         中
  日本工作機械工業会の活動や産業・技術動向や金属工作機械統計資料として主要統計(受注・生産・販売・在庫・輸出入)・常用従業員数・企業物価指数)・業種別受注統計・外需実績を掲載しています。

▲『KOSAKU』 日本工作機器工業会 季刊                           中
  日本工作機器工業会の活動や産業・技術動向や工作機器生産動態集計表(生産・販売・在庫)を掲載しています。

▲『産業機械』 日本産業機械工業会 月刊                          中
  産業機械の技術や生産、受注等動向に関する記事を掲載している機関誌です。

▲『月刊生産財マーケティング』 ニュースダイジェスト社 月刊                中
  工作機械と工場の自動化(FA)業界に関するマーケティング・動向を解説している専門誌です。

<種類別>
▲『ねじ』 日本ねじ工業協会 季刊                             中
  ねじに関する研究論文や動向を掲載している機関誌です。

▲『ばね』 日本ばね工業会 隔月刊                             中
  ばね工業に関する機関誌です。技術動向を中心に規格、実務なども掲載しています。巻末の統計では、経済産業省金属統計月報、財務省貿易統計のばねに関する部分と会員生産月報を掲載しています。ホームページでは2~3年分の統計を見ることができます。Web  http://www.spring.or.jp/data.html

■『ボイラー年鑑』 日本ボイラ協会 年刊                中・央533.3-32N
  ボイラー及び圧力容器に関する技術、行政動向と環境、省エネ対策、災害などの情報を収録しています。資料として、ボイラー等種類別/規模別設置数・ボイラー等検査状況・ボイラー関係免許試験/技能講習実施状況・ボイラー及び圧力容器関係災害発生状況なども掲載しています。

▲『冷凍空調設備』 日本冷凍空調設備工業連合会 月刊                    中
  冷凍空調機器に関する製品情報や講習会情報など業界動向を掲載しています。

■『風水力機械産業の現状と将来展望』2006年~2010年 日本産業機械工業会風水力機械部会 2006.7 中534-18N
  ポンプ、送風機、汎用圧縮機、プロセス用圧縮機、メカニカルシールについての需要動向と予測、技術動向、今後の課題と対応などについて掲載されています。

■『国産ガスタービン・過給機資料集』 日本ガスタービン学会 5年ごと刊      中533.4-44N
  ガスタービンと過給機(内燃機関へ空気を強制的に送り込む装置)の統計や生産実績の過去からの推移や、仕様緒元について収録しています。

■『フルードパワー工業総覧』 重化学工業通信社 隔年刊              中534.5-24N
  日本フルードパワー工業会が協賛し、重化学工業通信社が編集発行しています。
総論として油圧・空圧機器の需要・輸出入の動向と供給構造(シェア・生産性)と需要予測、主要機器の概説と需要予測として出荷額と部門別出荷額の年版表示2年前の実績・1年前の見通し/見直し、企業として各企業の戦略、ユーザ市場として部門別の出荷額と需要予測、国内市場と海外市場、主要機種の動向、海外動向を掲載しています。

■『油圧機器・空気圧機器需要見通し報告書』 日本フルードパワー工業会 年刊    中534.5-34N
  油圧・空気圧機器の業界団体である日本フルードパワー工業会が、実績と需要予測を分析している資料です。油圧機器・空気圧機器の出荷額、マクロ需要環境の現状と見通し、油圧/空気圧機器需要のマクロ予測の方法/結果などを収録しています。

▲『フルードパワー』 日本フルードパワー工業会 季刊                   中
  日本フルードパワー工業会の機関誌です。会議や展示会の報告、技術講座、技術動向のほか新製品紹介などを掲載しています。

■『バルブ工業概況調査報告書』 日本バルブ工業会 年刊            中・央534.6-50N
  バルブ製造業に関する各種統計を概況・現状(需要/生産)・輸出・輸入・営業の状況に分けて、40を超える図表を用い詳細に掲載しています。ホームページでは統計速報として主要統計を掲載しています。
Web  http://www.j-valve.or.jp/stats/index.html

■『フォトマーケット』 フォトマーケット 年刊               中・央535.8-120N
  月刊雑誌『フォトマーケット』の増刊号として年1回刊行されています。年ごとの特集データのほかマーケティング情報として写真製品分野別・デジタル映像分野・プロフェッショナル写真市場・写真流通・写真小売業・ミニラボ・カラーラボの各動向を掲載しています。
  また、統計データとして消費支出・消費者物価・企業物価・世帯普及率・購入者特性のほかカメラ/感材/写真用品の統計を収録しています。

■『プロジェクターの部品・構成材料の市場』 シーエムシー出版 2011.9      中535.8-132N
  プロジェクター総論・部品/構成材料の市場・プロジェクター用途別市場・主な製造/販売メーカー動向(32社)の4つに分けて市場の動向を収録しています。
 部品/構成材料の市場では、液晶パネル(HTPSパネル・LCOSパネル)・光源(メタルハイドランプ・超高圧水銀ランプ・キセノンランプ・LED光源・レーザー光源)・レンズ(投射レンズ・レンズアレイ)・ダイクロイックミラー・UV/IRカットフィルタ・波長変換デバイス・透過スクリーンの各概要/市場動向/企業動向/開発動向を収録しています。
また、プロジェクター用途別市場では、ビジネス利用・文教利用・ホームシアター用・短焦点プロジェクター・超小型プロジェクター(携帯型・携帯機器内臓表示部)・医療/診断・デジタルサイネージ・デジタルシネマプロジェクターの各概要/市場動向/企業動向/開発動向を収録しています。

▲『鉄道車両工業』 日本鉄道車輌工業会 季刊                       中
  業界トピックスで業界動向を掲載するほか、新製品や技術論文などを収録している非売品の機関誌です。日本鉄道車輌工業会のホームページでは生産推移統計データのほか車両生産量数を見ることができます。Web  http://www.tetsushako.or.jp/data.html

▲『エレベータ界』 日本エレベータ協会 季刊                    中P53-72N
  エレベータに関する技術論文や新設・リニューアル物件の紹介などを掲載しています。

■『クレーン年鑑』 日本クレーン協会 年刊                中・央536.7-45N
  クレーン等の生産状況や設備設置状況、関連する検定試験や講習について掲載されているほか、災害発生状況、規格一覧などが収録されています。

■『包装機械及び荷造機械生産高・輸出入高統計資料』 日本包装機械工業会 年刊  中・央536.7-46N
  包装機械工業の歩みと生産高、刊行年の前年度の輸出入高の推移・概況・業界構造・生産高の推移・需要構造・輸出入高の推移・包装機械及び荷造機械製造業者一覧を掲載しています。

▲『包装技術』 日本包装技術協会 月刊                            中
  流通技術の総合誌として包装機材や商品包装の最新動向を掲載しています。
 日本包装技術協会のホームページでは出荷金額と数量の統計を見ることができます。
Web  http://www.jpi.or.jp/toukei/toukei.html

■『民間輸送機関連データ集』 日本航空機開発協会 年刊               中538-76N
  航空輸送産業について、航空輸送/民間航空機材の各推移と現状・需要予測・航空会社・世界の空港・航空輸送を取り巻く環境・世界の民間航空機と将来機の開発状況・航空機産業の現状・主要航空宇宙防衛企業の概要を掲載しています。ホームページでは最新版を公開しています。
Web  http://www.jadc.or.jp/jadcdata.htm

■『民間輸送機に関する調査研究』 日本航空機開発協会 年刊             中538-77N
  先端技術を集約し、波及効果が大きく、科学立国に不可欠な航空機産業について、航空業界の状況、エアラインの市場調査のほか、航空旅客・提供座席キロ・航空機の各需要動向および、航空機エンジン需要の各予測を掲載しています。ホームページでは、過去10年間の資料を『民間航空機の需要予測』としてPDFで公開しています。Web  http://www.jadc.or.jp/jadcfct.htm

■『地域中小企業の航空機市場参入動向等に関する調査』 航空機産業参入事例集 2010.3 
近畿経済産業局通商部国際事業課 中・央538-86N
  関西国際航空機市場参入等支援事業の一環として取り組んだ成果をまとめた、地域の航空機市場参入をめざす中小企業向けの事例集です。

《自転車産業》
■『自転車統計要覧』 自転車産業振興協会 年刊                中536.8-6N
  業界・市場動向に関する統計として、生産・出荷・輸出・輸入・国際販売動向・工業統計・商業統計・世界の主な自転車生産国の生産・輸出入および各国の保有状況を掲載しています。そのほか、自転車放置台数、放置自転車の撤去/返還/廃棄台数、自転車駐車場における自転車駐車可能台数の推移を掲載しています。
  ホームページからは、車種別の販売動向等を掲載する自転車国内販売動向調査月報と自転車および部品・附属品の輸出入国別統計を見ることができます。Web  http://www.jema-net.or.jp/

■『大型自転車専門店の経営に関する調査報告書』 平成12年度 自転車産業振興協会  中536.8-42N
  年刊販売台数3,000台以上と思われる企業182に対しておこなったアンケートを調査分析した資料です。回答64企業の動向を掲載しています。

■『中小自転車企業経営指標分析調査報告書』 平成12年度調査 自転車産業振興協会  中536.8-43N
  自転車完成製造業・部品製造業・卸売業・小売業の合計約80企業に対しておこなわれたアンケートにより、経営状況を調査分析した資料です。卸売業・小売業の収益性・安全性資本効率・販売性・費用効率を掲載し、健全企業と欠損企業の比較考察もおこなっています。

■『自転車企業年報』 2008 インタープレス                 中・央536.8-53N
  企業データ編や住所録編を中心とする企業名簿が主な収録ですが、都道府県市場の現況として販売店数・県内の売れ筋販売価格・専門店平均面積・人気カラー・業販/量販比率・優良店舗名・県内人口・世帯数・1店舗当たりの年刊平均販売台数/売上金額・防犯登録枚数・年間需要台数を掲載しています。

《自動車産業》
<全般>
■『自動車年鑑』 日刊自動車新聞社 年刊                 中・央537-414N
自動車産業の総合データ集であり、また自動車産業だけでなく、自動車社会など自動車に関する主要な統計・動向を収録している総合年鑑です。

■『世界自動車統計年報』 日本自動車工業会 年刊               中・央537-487N
  世界の自動車の生産・新車登録・保有・輸出入、および日本の生産・新車登録・保有・在庫・輸出データおよび、二輪車の生産・新車登録・保有・輸出入データを日英併記で掲載する統計資料です。

■『新車登録台数年報』 日刊自動車新聞社 年刊             中・央537-582N
  年版表示の前年の新車登録データを掲載しています。メーカー別/車種別/月別・都道府県別/車種別/月別・都道府県別/年別・都道府県別/メーカー別・都道府県別/車名別・車名別/月別新車販売台数・オートマチック付乗用車車名別・前輪駆動車車名別・ハイブリッド車年別/月別/車名別販売台数・RV系年別/月別販売台数・ブランド別販売台数・登録ナンバー別都道府県別/車種別/新車登録台数・登録ナンバー別メーカー別新車登録台数・登録ナンバー別メーカー別/月別総登録台数・登録ナンバー別メーカー別/月別/車種別新車登録台数を収録しています。

■『自動車ディーラー・ビジョン』 日本自動車販売協会連合会 年刊       中・央537-583N
  電気自動車などの次世代エコカー時代の突入を見据えた、政策の影響を踏まえた中長期市場の見通しや、市場構造変化によるディーラー経営への影響、市場構造変化に対応したディーラー経営の改革を分析しています。
 中長期市場の見通しでは、新車需要台数の予測・保有台数の見通し・望まれる需要活性化策を、経営改革では、経営統合や店舗統廃合に関する分析をしています。ホームページでは自動車販売に関する各種統計を掲載しています。Web  http://www.jada.or.jp/contents/data/index.html

■『自動車統計データブック』 日本自動車販売協会連合会業務部 年刊      中・央537-584N
  自動車の保有・新車登録/検査台数・新車登録台数・中古車登録台数・生産台数・輸出台数を掲載しているほか、巻末には、過去10年の乗用車の車名別登録台数、主な車名の意味一覧を付しています。

■『自動車ディーラー経営状況調査報告書』 総集編 日本自動車販売協会連合会 年刊 中・央537-643N
  年度4~3月を対象期間とした、会員ディーラーの経営状況調査結果を、車種店別、地域別、規模別および軽四輪併売店・輸入車店、合計でとりまとめている資料です。経営分析項目は、平均規模(月間売上高・総資産額・資本金・有形固定資産額・月間新車販売台数・月間中古車販売台数・従業員数)・総合収益性(売上高伸長率・総資本経常利益率ROA・総資本回転率・売上高経常利益率・売上高純利益率・売上高事業利益率・投下資本利益率)・純利益発生過程(売上総利益率・収入手数料率・営業費率・営業利益率・営業外損失率)・売上総利益内訳(車両部門利益率・新車売上総利益率・中古車売上総利益率・サービス/部品売上総利益率・その他売上総利益率・各売上構成比)・営業費分析(販売費率・一般管理費率・売上総利益対営業費率・売上総利益対人件費率・売上高対支払利息率・仕入割賦手数料率・限界利益率・損益分岐点の位置・固定費カバー率)・各資産の回転(総資産回転期間・現金/預金回転期間・棚卸資産回転期間・その他流動資産回転期間・固定資産回転期間)・安全流動性(自己資本比率・長期資本比率・固定資産比率・固定長期適合率・流動比率)・生産性(従業員1人当たり月間売上高・従業員1人当たり月間売上総利益・従業員1人当たり経常利益・従業員1人当たり月間新車販売台数・セールスマン1人当たり月間新車販売台数・メカニック1人当たり月間サービス/部品売上高・従業員1人当たり月間平均給与)を掲載しています。
付表として、車種店区分一覧表、決算報告書(車種店別要約貸借対照表・車種店別要約損益計算書)、車種店別経営分析表、車種店別販売方法別構成比(新車・中古車)、卸/小売/スクラップ状況(車種店別・ブロック別)、従業員に占めるパートタイマー数を掲載しています。

■『国内自動車販売の現状と課題』 日本自動車販売協会連合会 年刊       中・央537-644N
  「新車販売の効率化・付加価値向上策等に関するアンケート」結果を、自動車販売の取り組み実態(新車販売の効率化・付加価値向上策・経営効率の改善について(経営指標の状況/経営効率改善への取り組み)の各項目から分析し、販売会社の業務改善参考資料として刊行されています。

■『自動車産業にみる中小企業のパラダイムシフト』 中小企業研究センター 2010.12  中・央537-654N
  下請企業の再編などの構造変化や、部品のモジュール化や環境技術対応、電気・電子技術の組み込みなど異業種との連携が進むなかで、中小企業に有望な分野、有効な戦略と自動車業界の4つのシナリオごとに中小企業の戦略をまとめています。

■『徹底予測次世代自動車』 2012 日経BP社                      中537-705N
  「日経Automotive Technology」「日経エレクトロニクス」の関連記事を再編集して書き下ろし原稿を加えた資料です。「新興国」「電動化」「電子化」の3大トレンドを徹底解説し、転換点を迎えている世界の自動車産業を分析し、将来を展望しています。

■『世界自動車産業の生産・販売台数予測調査』 2012年版 アイアールシー        中537-706N
  世界・日本の自動車産業の概観・生産動向・販売動向・輸出入動向や、世界・日本の生産・販売台数予測、日本メーカーの海外生産台数予測を掲載しています。全エクセルデータを収録したCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『主要自動車部品255品目の国内における納入マトリックスの現状分析』 2011年版 総合技研 中537.1-94N
  エンジン・電気/電送・ハイブリッド車用・電気自動車用・駆動/伝導・懸架/制動・車体の部品255品目のどのカーメーカーがどの部品メーカーから納品しているかがわかるマトリックスです。機能、構造、仕様、材料構成、全生産個数、全生産額、数量、部品メーカーごとのシェア、部品メーカー概要(会社名・連絡先・資本金・売上高・従業員数・主要部品・同売上高比率)を掲載している600ページを超える資料です。

■『ハイブリッド車/電気自動車総覧』 日経BP社 年刊              中537.2-95N
  日経Automotive Technologyと日経エレクトロニクスが共同編集しています。ハイブリッド車(HEV)と電気自動車(EV)の1年間の技術的進歩を収集し、急速な進歩を具体的に把握できるように分類・整理している資料です。市場展望や、世界のハイブリッド車・電気自動車総覧、充電器・2次電池・モータ技術の進歩など周辺技術も収録しています。

■『世界二輪車概況』 本田技研工業株式会社広報部世界二輪車概況編集部 年刊  中・央537.9-8N
  世界のオートバイに関するデータを掲載する年鑑です。世界の二輪車概況・二輪車の制度と分類・各国/地域主要メーカーと工業会・生産/販売/保有/輸出/輸入統計を掲載しています。

■『日産リーフが開くEV新時代』 日経BP社 2010.12               中546.5-120N
  日産自動車「リーフ」をはじめ、各社の電気自動車(EV)の車体や電池、充電インフラ、スマートグリッド対応について項目別に紹介しています。『日経Automotive Technology』掲載記事を中心に再編集しています。

■『世界のEV導入戦略と充電インフラ・ビジネス総覧』 2011-2012 シード・プランニング  中546.5-134N
  世界中の大規模なEV導入の取り組みや、充電インフラ・プロジェクト、充電施設の新製品などを中心にトレンドと将来動向を把握することのできる資料です。
主要国のEV・PHV(プラグインハイブリッドカー)導入目標や世界の公共EV充電インフラ整備状況・充電インフラビジネス事例・推進イニシアティブと標準化団体・充電インフラプロバイダー(急速充電器を含むラインアップを含むメーカー・充電器メーカー・非接触給電器メーカー・充電ステーションファインダー・テレマイクティクスサービス・システム開発企業)・日本企業の各動向を掲載しています。

▲『自動車販売』 日本自動車販売協会連合会 月刊                      中
  自動車販売業界の広報誌です。業界動向や月次の新車の車種別台数・ブランド別台数・新車のブランド通称名別販売台数・新車の主要都道府県別台数・中古車の車種別台数・中古車の主要都道府県別台数を掲載しています。

●JAMA データファイル 日本自動車工業会 Web  http://www.jama.or.jp/stats/
  統計速報では、生産・輸出・海外生産・福祉車両を、国内の需給見通しや、自動車統計月報では生産・出荷・在庫・国内販売・輸出・保有および主要国統計をPDFで提供するほか、データベースでは4輪/2輪の生産・輸出・販売統計を車種やメーカーを選択して表示することができます。

▲『JAMA report』 日本自動車工業会 不定期刊                       中
  自動車に関するトピックスを1号1テーマで掲載し、ホームページでも公開されています。
Web  http://www.jama.or.jp/lib/jamareport/index.html

<自動車部品・カー用品>
■『オートアフターマーケットデータブック』 オートマート・ネットワーク 年刊   中・央537.1-69N
  チャネル・商圏・商品のマーケティングをサポートする最新データ集です。カー用品市場規模・カー用品専門店の新店一覧・カー用品専門チェーン組織「企業概要」・カー用品専門ナショナルチェーン「年間売れ筋ランキング」などのほか、国産カーディーラー「本社一覧」、年版表示前年の新型車の社内外装備、店長モニターアンケート、NAPAC「スポーティング・パーツ110品目市場規模」リサーチや各種統計データを掲載しています。
 
■『日本の自動車部品工業』 自動車部品出版 年刊  中537.1-91N
  「第1部論調」で自動車産業の課題と展望、自動車部品工業の現状と課題、需要見通し、経営資料を掲載しています。そのほか、生産・出荷・輸出統計、海外進出動向など、部品団体および会員名簿、自動車部品会社詳覧を収録しています。

▲『A・M ネットワーク』 オートマート・ネットワーク 月刊             中P53-81N
カー用品の業界誌です。オートアフターマーケット全般に関する商品、サービス、ビジネスモデルの最新情報を提供しています。 DATA FILEでは車名別全国新車登録台数・軽自動車通称名別新車販売速報・輸入乗用車新規登録台数・全国自動車保有台数・都道府県別台数内訳・ETC車載機セットアップ件数・認証/指定工場数及び新規/廃止状況(速報)を掲載しています。

<自動車整備>
■『自動車整備白書』 日本自動車整備振興会連合会 年刊           中・央537.7-3N
  全事業場の1割を対象としたアンケート調査でしたが、平成22年調査より全体調査となりました。
自動車整備業の概要・市場変動の要因分析とその背景・生産性の動向・労働条件等の動向・当面の見通しとして分析し掲載しています。巻末には参考資料として「日整連アンケート集計表」も掲載しています。また、ホームページでは最新の『自動車分解整備業実態調査結果概要』を掲載しています。
 Web  http://www.jaspa.or.jp/

▲『BODYSHOP REPORT』 リペアテック 月刊                         中
  自動車修理・整備士のための専門誌です。新車情報や技術動向、経営知識など幅広い情報得御掲載しています。

<中古車販売>
■『全国オートオークション会場ガイド』 日刊自動車新聞社 年刊       中537-370N
  全国約120の中古車オークション会場を掲載するほか、中古車市場概況・地域別中古車オークション流通量・主要輸出仕向地などのほか、Auto Auction Dataとして、中古車業界の動き・中古車登録台数・中古軽自動車販売台数・中古輸入車登録台数・仕向地別中古車輸出台数・中古車オークション系列別概要を掲載しています。

■『A.A.新書』 中古車ビジネス完全バックアップガイドブック プロト 隔年刊 中537-679N
  全国のオートオークション会場、入札会を掲載するほか、陸送会社、解体/リサイクルパーツを扱う企業の一覧です。
オートオークションの掲載データは、名称・開催日・スタート時刻・連絡先・主催・代表者・事務局代表者・解説年月・入会方法・決済期間・クレーム期間・陸送受付会社・会場規模(席)・自社ネット・セリスピード・アピールポイント・前年実績(総出品台数・開催回数・平均出品台数・平均成約率・平均単価・会場外落札比率・構成〈普通車・軽自動車・輸入車・バン/トラック・リユース〉)・地図です。

▲『オートガイド自動車価格月報.国産自動車』 オートガイド 月刊              中
▲『オートガイド自動車価格月報.商用車』 オートガイド 隔月刊               中
▲『オートガイド自動車価格月報.軽自動車軽四輪車・二輪車』 オートガイド 隔月刊      中
  通称レッドブックといわれる中古車価格の標準的な価格を予測した資料です。車種・仕様・年式により、中古車価格(下取・卸売・小売)と新車販売当時の価格を調べることができます。

【電気工学・電子工学】  ⇒情報・通信事業については【情報・通信】をご覧ください。
⇒エネルギーについては【エネルギー・環境ビジネス・環境活動】もご覧ください。
《全般》
■『電気年鑑』 日本電機協会新聞部 年刊                   中・央540.5-1N
  年版表示の前々年7月から前年6月にかけての電気事業の概要・原子力関連事業の進展・電力各社の動向・電機産業・電設工事/保安などを掲載しています。

■『JEMA』 The Japan Electrical Manufacturers' Association 日本電機工業会 年刊  中540.6-229N
  日本電機工業会の概要と、電機産業の動向と取組み、データでみる電機産業を掲載している50ページほどの日本語・英語併記の資料です。

■『シャープグループの実態』 2011年版 アイアールシー             中540.6-240N
  シャープの事業概要・シャープグループの事業戦略・事業分野別戦略・系列/協力企業の実態の4部から構成されている400ページを超える資料です。

■『電気事業便覧』 日本電気協会 年刊                     中540.9-205N
日本の電気事業の現状と累年的推移の概要を統計としてコンパクトにまとめた便覧です。電気事業者概要・施設・需給・料金・電源開発などを収録しています。

●情報ライブラリー 電気事業連合会 Web  http://www.fepc.or.jp/library/index.html
  電力に関する統計(需給・送受電)、電力用語集、海外電力関連情報、電力会社・電力施設情報などを公開しています。

■『電気計測器の中期予測』 日本電気計測器工業会 年刊            中・央541.5-46N
  出版した年度の見込みおよび次年度から4年度分の電気測定器等の予測をした資料です。対象品目は、電気測定器(一般)・半導体/IC測定器・PA計測制御機器・指示計器・放射線計測器・環境計測器・電力量計について会員企業へのアンケート調査結果を中心に、売上額(一部は受注または生産額)と販売に影響する市場環境要因を集計しています。
電気測定器(一般)は、電圧/電流/電力測定器・オシロスコープ・オーディオ/ビデオ測定器・スペクトラムアナライザ・回路素子/材料測定器・ネットワークアナライザ・伝送特性測定器・プロトコルテスタ・電波測定器・移動体通信用測定器・光測定器・信号発生器/発振器・測定用記録計/データ処理機(含むボードテスタ)に分けて掲載されています。

■『電線統計年報』 日本電線工業会 年刊                    中・央541.6-5N
  年版表示前年の電線に関する出荷実績・心線販売・光製品・輸出・EM電線/ケーブル・生産実績・関連資材内外価格が掲載されています。巻末には製造可能品種別会員会社一覧や全日本電線販売業者連合会会員名簿を付しています。

■『電線工業の概況』 日本電線工業会 年刊                  中・央541.6-59N
  電線工業の概要・電線の需要動向・原材料(銅・アルミニウム・プラスチック)需要動向・電線製造業の海外進出動向・電線製造業の経営指標・電線製造業の環境への取り組み・最近の技術動向のほか電線工業会の活動概要と年版表示前年の主要統計を掲載しています。

▲『電線時報』 日本電線工業会 隔月刊                           中
  日本電線工業会の機関誌です。毎年4~5月ごろに電線需要見通し・国内光ケーブル需要見通し11月~12月ごろに同改訂見通しを掲載しています。また、統計として毎号、月別/品種別の出荷実績推移・銅電線/アルミ電線/光製品の月別/主要部門別出荷実績推移・生産実績推移・収容資材相場表を掲載しています。

■『グリーン・エンジニアリング』 2009 [日経BP社]               中・央542-54N
  『日経エレクトロニクス』と『日経ものづくり』が共同編集した資料で、2005に続く刊行です。
「電子産業が知っておくべき環境対応技術」というサブタイトルの通り、電子産業にかかわる環境対応について記載しています。

■『重電機器シェア』 電気日日新聞社 年刊                   中・央542-55N
  他のエネルギーと電気エネルギー(電力)の変換や、蓄積、電力の電圧変換・接続・遮断などをおこなう電力機器をあらわす重電機器。その専門新聞を発行している電気日日新聞に連載しているデータをまとめた資料です。タービンや変圧器、遮断機、ボイラの手持受注や納入実績を掲載しています。

▲『電機』 日本電機工業会 月刊                              中
  行政施策・環境問題・新エネルギーなどの業界動向や、研究論文、生産統計等を掲載している機関誌です。2009年までのバックナンバーはホームページで公開されています。Web  http://www.jema-net.or.jp/

■『小型モータ需給動向』 2011年/2012年版 EMJ                  中542.1-61N
  小型モータ需給動向・小型モータ産業の現況と展望・小型モータ用部品/材料の3編で構成されている資料です。小型モータ需給動向では、DCブラシ付モータ・DCブラシレスモータ・ファンモータ・ステッピングモータ・シリースモータ・誘導モータ・同期モータについて出荷推移/予測・国内/海外生産量・日系メーカーの生産拠点別の生産数量推移などの詳細なデータやメーカーシェアなどを掲載するほか、小型モータ産業の現況と展望では、2015年までの展望、日系メーカーと海外メーカーの動向を、小型モータ用部品/材料では、小型モータの部品・材料である永久磁石・軸受・精密シャフト・無方向性電磁鋼板・巻線(マグネットワイヤ)・ギアヘッド・電気絶縁材の市場やメーカーシェア、生産推移や需要推移などを掲載しています。
巻末にはメーカーリストとして55社の企業概要を収録しています。

■『コンデンサ業界の実態と将来展望』 '12 日本エコノミックセンター       中542.9-28N
  コンデンサ市場の動向と展望、コンデンサ別の動向と展望、コンデンサ関連部材の動向と展望、コンデンサ関連市場の動向と展望、コンデンサメーカーの動向と展望の5つの章で構成されている資料です。市場規模予測やシェアなど詳細な情報とともに、主要メーカーの事業・生産・開発動向や2014年度までの販売数量/金額の予想も収録しています。

■『スマートグリッド市場の将来展望』 '11 日本エコノミックセンター       中543.1-36N
  スマートグリッドに関する動向と市場展望、スマートグリッド関連技術の動向、蓄電システムと新エネルギーの動向、関連企業/メーカーの動向と展望の4つの章で構成されている資料です。スマートシティの世界/国内市場予測では2040年度までの市場規模予測が掲載されるなど、世界中で注目される新産業の将来を見据えるデータを網羅的に掲載しています。

■『ワイヤレス給電のすべて』 日経BP社 2011.12                  中544.2-6N
  「電気自動車/スマートフォンの非接触充電、エネルギー・ハーベスティング、宇宙太陽光発電まで」のサブタイトルの通り、多様な企業で研究されているワイレス給電の現状を解説しています。
業界国内の最新動向・基本技術の解説・規制/規格動向などについて、ビジネス動向と技術動向の両方を把握できるように構成されています。

■『世界有機EL照明産業年鑑』 グローバルネット 年刊               中545-28N
  地域別(世界・日本・米国・欧州・韓国・台湾)の有機EL照明産業の現状と展望のほか、地域別・メーカー別の有機EL照明機器・ライセンス企業/同材料企業/同製造装置企業の状況を掲載しています。

■『デジタル家電市場総覧』 日経BPコンサルティング 年刊            中545.8-30N
  『日経マーケット・アクセス』の別冊として刊行されています。デジタル家電全体の市場動向、市場予測などのほか、国内市場としてデジタル家電の普及率と利用率、購入意向、業績見通しなどのほか、個別の薄型テレビや太陽電池などのデジタル家電の市場動向を中心に、デジタル機器を支える電子部品の生産や価格動向、コンテンツ/サービスの市場を解説しています。

■『家電産業ハンドブック』 家電製品協会 年刊                中・央545.8-46N
  年版表示前年の国内動向・輸出入動向・世界需要および主要統計をコンパクトに収録している資料です。

■『家電流通データ総覧』 リック 年刊                    中・央545.8-52N
  第1部を特集、第2部を小売り業態別データ、第3部を卸・販売会社データ、第4部を商品データという構成で編集されています。小売り業態別データでは、家電流通チャネルの概況のほか、家電量販店(概要・沿革・事業系統図・連結子会社・4半期連結決算・財務諸表・地区別売上高・事業部門別売上高・商品別売上高構成比・5年間の業績推移・売り場面積の推移・1平方メートル当たり売上高の推移・1店舗の平均売上高推移・1人当たり売上高の推移および都道府県別店舗リスト)・地域家電店(系列店政策)・カメラ店・その他のチャネルの動向を紹介しています。

■『中国の白物家電の生産拠点ならびに市場としての評価と日系メーカーの課題』 日本電機工業会
 2009.3 中・央545.8-61N
  マクロデータでみる中国の基本情報、投資環境としての中国、中国における白物家電市場の現状、中国の白物家電生産・流通事業者のヒアリング、日系企業の課題と方向性の5章で構成されています。

■『白物家電7品目の世界需要調査』 日本電機工業会 年刊           中・央545.8-62N
  世界各国の公式統計、工業会データ等を分析し、出版年の8年前から2年前までの7年間の白物家電7品目(ルームエアコン、電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機、電子レンジ、電気炊飯器、電気かみそり)について、主要62カ国・地域別に需要実績(台数)を推計調査した資料です。主要国/地域別の生産・輸出入等のデータも収録しています。

■『通信機能搭載次世代機器の市場展望』 ホーム市場編 2011年版 シード・プランニング 中545.8-72N
  モバイル無線LANルータ・無線LAN機器(Wi-Fi機器)・PLC機器・CATV-STB・ネットワークメディアプレイーヤ(NMP)・ネットワークTV・タブレット端末・デジタルフォトフレーム・ゲーム機・ワイヤレスディスプレイアダプタ(WDA)に関する機器定義、調査範囲、市場動向、参入メーカ、商品化動向、シェア、今後の課題と将来展望、市場規模予測(2008-2016年度)を掲載している資料です。
また、関連データとして、ONU(Optical Network Unit)市場、ブロードバンドサービス、移動体サービス、モバイルWiMAXサービス、スマートフォン・タブレットの市場動向、公衆無線LANアクセスサービス、TV向け映像配信サービスの動向、IPTVを取り巻く環境の変化、TV向けIPTVサービスの普及状況を掲載しています。

■『デジタル家電市場トレンド』 2011 テクノマーケティング            中545.8-73N
  68の調査対象品目・約120の調査対象企業を調査し、市場規模推移と今後の予測・市場の現状と今後の市場展開予測・マーケットシェア動向・製品需要動向・製品技術動向などを掲載しています。出版社のホームページでは詳細な掲載内容をみることができます。
Web  http://www.infobook.co.jp/web/report/digital_trend20011/dt2011_index.html

▲『IT&家電ビジネス』 リック 月刊                        中P58-65N
  月ごとの商品別国内出荷動向(AV機器・情報通信機器・生活家電)を掲載しています。

●JEITA 統計データ 電子情報技術産業協会 Web  http://www.jeita.or.jp/japanese/stat/
  日本の電子工業の生産/輸出/輸入・民生用電子機器国内出荷統計(映像機器、音声機器、カーAVC機器)・地上デジタルテレビ放送受信機国内出荷実績・パーソナルコンピュータ国内出荷実績・コンピュータおよび関連装置出荷統計(ミッドレンジ、WS、メインフレーム及び周辺端末装置)・産業用電子機器受注統計・移動電話国内出荷統計・受信システム機器国内出荷実績・電子部品グローバル出荷統計・電子材料生産実績を掲載しています。
また、関連統計として、世界半導体キャパシティ統計(SICAS)・世界半導体市場統計(WSTS)・使用済みパソコンの回収実績(PC3R)を掲載しています。

■『情報通信データブック』 NTT出版 年刊                 中・央547-13N
  情報通信産業の全体像、国内や海外の情報通信、個人向けサービス、企業のICT利活用などについて情報通信総合研究所が編集した資料です。「海外の情報通信」では、主要国の主要事業者シェアとして、携帯電話・ブロードバンド・固定電話の加入数とシェアを掲載するほか、情報通信を読み解くための図表・データを多数収録しています。姉妹版である『情報通信アウトルック』のデータを集めた資料集です。

■『通信機器中期需要予測』 情報通信ネットワーク産業協会 年刊        中・央547-179N
  コンシューマ関連機器、ビジネス関連機器、インフラ関連機器、インターネット関連機器についての国内外の需要動向と技術動向をまとめています。巻末には資料編として通信機器関連市場の概況、共通マクロ指標、ネットワーク分野のロードマップなどを掲載しています。

■『プリント回路メーカー総覧』 産業タイムズ社 年刊              中547.3-127N
  プリント配線板業界の展望、プリント回路メーカー各社の現況と計画、プリント回路実装メーカー各社の現況と計画、海外進出企業各社の現況、プリント回路用主要装置・材料メーカーの現況と計画、台湾・韓国におけるプリント配線板メーカー動向、EMSメーカー最新動向について掲載しています。
  メーカー商社の名鑑を付しているほか、掲載会社名の索引を掲載しています。

■『インターネット白書』 インプレスR&D 年刊              中・央547.4-213N
  産業とネットビジネス、データセンター事業者、通信事業者、製品技術、インフラストラクチャー、個人利用、企業利用など、インターネットの動向を、50人を超える専門家のレポートと独自調査データで解説しています。

■『NFC総覧』 2010-2011 eCURE                         中547.4-233N
  NFC(Near Field Communication)の基本的な知識をはじめ、関連ベンダーや関連団体の動向、最新のテクノロジー、世界各地での導入状況、参入企業のビジネスモデルなどを掲載しています。また、NFC化に立ちはだかる課題についても分析しています。 

■『サーバ・ワークステーションに関する市場調査報告書』 電子情報技術産業協会 年刊 中・央547.4-1852N
  メインフレーム・UNIXサーバ・IAサーバ・独自OSサーバ・ワークステーションのクラス別出荷実績・構成比・平均単価・産業別出荷実績・産業別構成比・産業別平均単価および需要予測、出荷自主統計を掲載しています。平成22年度版では、サーバ等の設置状況及び1年間の購入状況、サーバ利用状況、クラウドコンピューティングの利用動向を掲載しています。

■『ネットワークストレージに関する調査報告書』 電子情報技術産業協会 年刊   中・央547.4-1853N
  ネットワークストレージに関するアンケートの分析結果をまとめた資料です。
データ量の動向・ストレージシステムの導入状況・IT領域別のデータ容量と推移とシステム化状況・ストレージシステム未導入のケースでの今後の活用意向と未導入の理由・導入課題の分析・今後の方向性およびストレージクラウドサービスへの指向性を掲載しています。

■『ブログ白書』 2007 RBB PRESS                       中547.4-1859N
  ブログはどのように認知され、使われているのかを知るためにブログ開設者1,000人の声をまとめた統計データを掲載しているほか、ブログの概要とブログビジネスの動向、技術動向、課題についても掲載しています。

■『ネット視聴率白書』 2008-2009 翔泳社               中547.4-2121N
  インターネットの視聴率を通じて各企業サイトのアクセス数や男女別・年代別の構成を知ることができるほか、属性別やカテゴリー別の視聴率ランキングを収録しています。
また、データを利用して広告媒体としてのサイトを評価する、競合サイトのユーザーを比較するなどの方法についても掲載しています。

■『ITユーザトレンド2010ならびにクラウドコンピューティングの需要動向調査』 
電子情報技術産業協会サーバ事業委員会 2011.6 中・央547.4-2581N
  2010年12月に実施したアンケートを分析した資料です。報告書の要約(まとめ編)とアンケート調査分析編にわかれており、クラウドコンピューティングに関する需要動向として、パブリッククラウド全般・SaaS・PaaS・HaaS(IaaS)の活用状況、期待要素、不安要素、未導入の理由、活用実態、将来方向性を記載しています。

■『ビデオ会議/Web会議の最新市場動向』 2011 映像コミュニケーションの新たな動き
 シード・プランニング 中547.4-2603N
  グローバル企業の必需品ともいえる遠隔会議のインフラ。ビデオ会議・Web会議・音声会議・MCU(他地点接続装置:Multi-point Control Unit)・その他関連製品の品目と、そのメーカーを調査し市場動向をまとめた資料です。
ビデオ会議・Web会議・音声会議などの業界動向として、製品リスト・Skypeの動向・Skype搭載機器・ビデオチャットの動向、参入動向として、主要メーカー・NTTグループ・主要エレクトロニクス/ITメーカー・販売ルート・映像コミュニケーション端末機対応の各動向などのほか、市場規模動向として世界/国内の市場規模推移・メーカーシェア、世界市場地域別シェア、国内メーカーシェア、市場規模予測を掲載しています。また、個別の企業動向として72社の個票を掲載しています。

●情報通信統計情報データベース 総務省 Web  http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/
  総務省が実施している通信および放送に関する分野別データ・基本データ・統計調査データ・関係情報を掲載しています。そのほか、データベースの更新状況、お知らせなども掲載しています。

■『LTEのすべて』 日経BP社 2010.12                      中547.5-235N
  OFDMAやSC-FDMA、MIMO、マルチモード/マルチバンド技術といった、LTE(次世代移動通信システム)の要素技術の基本原理から実装技術、そして国別周波数割り当て、市場や関連企業の動向までも網羅し、解説しています。 

■『NFC最前線』 2012 日経BP社                        中547.5-240N
  「スマートフォンで盛り上がる非接触通信の新国際標準」のサブタイトルが示す通り、NFC(Near Field Communication)登場のインパクト・世界動向・国内動向・技術・資料の構成で、NFCに関する最新情報を掲載しています。 

■『携帯電話ガイドブック』 2009 電子ジャーナル                中547.6-199N
  最も身近な電子機器のひとつとなっている携帯電話の市場動向や各種サービスの動向、および半導体、カメラ、ディスプレイ、バッテリーなどの各部品についての技術的な特徴や開発の現状や取り組みについて解説しています。

■『衛星通信ガイドブック』 サテマガ・ビー・アイ 年刊             中547.6-204N
  衛星通信ビジネス事業者紹介/一覧・衛星通信導入企業/ビジネス利用会社一覧をはじめ、衛星通信最新利用事例紹介など、「衛星通信ビジネス」の動向や、年ごとに違った特集記事を掲載しています。

■『スマートフォンの部品・構成材料の市場』 2011年 シーエムシー出版       中547.6-213N
  iPhone 、Androidなどのスマートフォン・携帯電話のデジタル部品・構成材料のマーケット70品目の市場・材料/開発・企業の動向を掲載しています。

■『スマートフォン/タブレットの市場展望』 2011-2012年版 シード・プランニング  中547.6-215N
  2010年度に国内販売が対前年度に3.2倍となったスマートフォン/タブレット端末の市場動向・2016年度までの市場予測を分析しています。端末の動向のほか、16社のメーカー動向、コンシューマユーザー/法人ユーザー(企業規模別・業界別)の利用実態分析、業界及び周辺環境の動向を掲載しています。

■『スマートフォン/タブレット端末の注目部材とサプライチェーン』 EMJ 2011.6  中547.6-216N
  スマートフォンとタブレット端末の動向/概要/生産出荷動向/メーカー動向/シェアのほか、注目部材の成長予測として、タッチパネル・ディスプレイ・カメラ・無線LAN・GPSチップ・モバイルWiMAXの各モジュールと、バックライトユニット・水晶デバイス・SAWフィルタ・積層セラミックコンデンサ・チップ固定抵抗器・チップインダクタ・インターフェースセンサを取り上げ、概要・市場動向・メーカー動向/シェア・部材供給とサプライチェーンを掲載しています。
  巻末には、スマートフォンとタブレット端末の地磁気センサを巡るサプライチェーン相関図・同ジャイロ/加速センサを巡るサプライチェーン相関図・台湾の機器・部品材料等メーカー100社一覧を収録しています。

■『薄型テレビのブランド拡張力』 日本経済新聞社産業地域研究所 2011.5       中547.8-216N
  パナソニック・ソニー・シャープ・東芝の4社で国内薄型テレビ市場の8割前後を占める現状で、ユーザーは、薄型テレビメーカーによって他のデジタル家電の購入意欲にどの程度影響を受けるのかを2010年12月に実施した薄型テレビに関する800名を対象としたインターネット調査結果を分析した資料です。

■『3D映像の技術と市場』 2011 シーエムシー出版                 中547.8-217N
  3D映像に関する情報を技術編と市場編に分けて掲載している資料です。技術編では表示方式などの基礎から、エンターテインメントや医療、教育分野などの応用技術を解説し、市場編では、3D映像の市場動向、3D対応テレビ・3Dディスプレイ・3Dメガネ・3Dシネマ用プロジェクターの市場・技術・企業/技術動向を掲載しています。3D映像の将来予測も収録しています。

■『スマートテレビ最前線』 2012 日経BP社                    中547.8-222N
  「見えてきた未来のテレビ」「映像ネット配信、高精細、デバイス連携の世界動向から最新技術まで」と表紙にある通り、テレビ放送とインターネットの融合として新たに誕生したスマートテレビに関する世界動向や市場予測、企業戦略、技術などについて掲載しています。

▲『CAIJ journal』 情報通信ネットワーク産業協会 月刊             中・央P54-78N
  会員向けに業界情報を提供する機関誌です。統計表として通信機器の月別生産・輸出・輸入のほか受注・出荷データを、また4半期ごとに通信機械の生産・輸出入概況を掲載しています。

▲『Business Communication』 ビジネスコミュニケーション社 月刊              中
  情報通信キャリアとそのサービスを利用する企業を対象に、ソリューション・サービス・製品動向などを提供するICTソリューション総合誌です。

▲『情報化研究』 イフ・アドバタイジング 月刊                       中
  情報産業研究会の機関誌です。毎号、IT関連の市場動向・市場予測・海外レポートなどを掲載しています。

▲『電気通信』 電気通信協会 月刊                             中
  政策動向・インタビュー・講演抄録など電気通信関連の動向を掲載する電気通信協会の機関誌です。

▲『テレコミュニケーション』 リックテレコム 月刊                     中
最新の市場トレンド、企業動向、ユーザー動向などを中心に、専門記者によるビジネス現場の情報収集・分析を重視している雑誌です。毎年1月号は通信市場予測を特集しています。

▲『Raisers』 電気通信協会 月刊                             中
  情報通信エンジニアリング協会編集による、電気通信工事業界の各種情報を掲載する総合情報誌です。
 
●統計データ 日本記録メディア工業会 Web  http://www.jria.org/member/member02.html
機械統計としてフレキシブルディスク国内生産推移(2003年12月をもって統計中止)・光ディスク国内生産推移・磁気テープ国内生産推移を、通関統計として、磁気ディスク・フレキシブルディスク・録音用磁気テープ・録画用磁気テープの輸出入推移を掲載しているほか、日本記録メディア工業会発表統計としてAVメディア国内需要推移、データメディア国内需要推移、記録メディア製品世界需要推移、記録メディア製品国内需要予測公表値の検証結果、記録メディア製品の世界需要予測と生産予測を掲載しています。

■『プリンターに関する調査報告書』 電子情報技術産業協会インダストリ・システム部 [年刊] 中・央548.2-237N
  プリンター市場に関する調査報告とプリンター技術に関する調査報告の2部で構成されています。
プリンター市場に関する調査報告では、全体の動向として発行年の前年の市場規模、刊行年の翌々年までの見通し、ドットマトリックス・インクジェット・ページプリンター/ページプリンター複合機の方式別の動向を掲載しています。
プリンター技術に関する調査報告では、新製品技術動向のほか、インクジェット・感熱/熱転写・ドットインパクトの各方式の新製品動向・対応OSの動向・価格動向・技術動向などを掲載しています。巻末には、プリンター新製品掲載一覧を付しています。
なお、2010年6月に刊行された報告書のみ『プリンター技術に関する調査報告書』(548.2-426N)の名称で刊行され、プリンター市場に関する調査報告が掲載されていません。

■『情報端末装置に関する市場調査報告書』電子情報技術産業協会インダストリ・システム部[年刊]中・央548.2-363N
  ディスプレイ・プリンター・固定磁気ディスク装置・イメージスキャナ・OCRについての市場動向や市場見通しを掲載しています。

■『次世代インターフェース』 2010 日経BP社                  中548.2-375N
  『日経エレクトロニクス』が2009年に掲載したデジタル・インターフェース関連の特集や解説、ニュースから市場動向を知ることができる資料です。ソニーやNECエレクトロニクスなど規格を主導するメーカーの最前線で活躍するエンジニアの寄稿も掲載し、トレンドをつかむのに役立ちます。

■『SSD』 2010 日経BP社                           中548.2-376N
  NANDフラッシュ・メモリを用いたストレージ装置「SSD(Solid State Drive)」の基礎・応用・将来技術について、専門家の寄稿も交えて紹介している資料です。『日経エレクトロニクス』掲載された内容を中心に編集されています。

■『端末装置に関する調査報告書』 電子情報技術産業協会インダストリ・システム部 年刊 中・央548.2-424N
  金融端末装置・流通POS・ハンディターミナル・KIOSK端末についての全体・各機種の動向・見通しなどを掲載しています。

■『磁気記憶装置に関する調査報告書』 電子情報技術産業協会インダストリ・システム部 年刊 中・央548.2-425N
  固定磁気ディスク装置(HDD)の動向、技術動向、についてJEITA(電子情報技術産業協会)会員へのアンケート調査を分析した資料です。

■『入力装置に関する調査報告書』 電子情報技術産業協会インダストリ・システム部 年刊 中・央548.2-436N
  イメージスキャナに関する市場見通し・市場製品動向・技術動向や、OCRに関する関連装置/ソフトの出荷動向・利用(者)動向調査などについて、JEITA(電子情報技術産業協会)会員へのアンケート調査を分析した資料です。

■『HDD・関連市場の将来展望』 '12 日本エコノミックセンター            中548.2-437N
  先進国では買い替え、新興国では新規需要のため好調に推移しているハードディスクドライブ市場についての将来展望を掲載しています。HDD世界市場の現状と将来展望、HDメディア世界市場の動向と展望、SSD(ソリッドステートドライブ)市場の動向、HDD関連部材及び有力企業の動向、HDD関連市場の動向と展望の5つの章で構成されている資料です。HDD関連の海外・国内シェアはもちろんのこと主要企業の事業動向・製品動向、研究機関の開発動向なども収録しています。

■『マニピュレータ,ロボットに関する企業実態調査報告書』 日本ロボット工業会 2008.7 中・央548.3-364N
  人間の作業を代替させる機械やロボットを示す「マニピュレータ」やロボットに関する企業実態調査です。掲載項目は、研究開発・生産/販売状況・提携/合弁・期待する助成政策・マニピュレータ、ロボット及び応用システムの需要部門別/タイプ別・構造別/用途別の受注・生産・出荷統計(1998-2007)・生産/出荷の推移・世界の産業用ロボット稼働台数・受注/生産/出荷年刊推移です。

■『電子工業年鑑』 電波新聞社 年刊                     中・央549-26N
  第Ⅰ編概説として国内動向、生産と国内メーカーの業績、設備投資、輸出入、海外動向を掲載しています。また、第Ⅱ編分野別解説では各分野の動向や新技術などを解説しています。別冊として『電子工業関連会社一覧』を刊行しています。

■『電子機器年鑑』 中日社 年刊                       中・央549-120N
  電子機器全体の市場の動きについて記載した第1編「電子機器産業の概況と展望」と、個々の電子機器約140項目を関連製品ごとに11に分類して出荷台数シェア・世界生産推移・地域別生産台数などのデータを収録した第2編「各論」で構成されています。

■『電子部品年鑑』 中日社 年刊                       中・央549-128N
総論として第1編「電子部品産業の現況と展望」で、国内外の電子部品産業・電子デバイス・スマートフォンにおける注目部品の市場概況および市場・製品・技術動向を掲載しています。第2編の「各論」では300以上の項目について、生産量やシェアについて掲載し、各製品の動向や市場や業界のコメントも掲載しています。掲載部品については中日社ホームページでみることができます。
Web  http://www.chunichisha.co.jp/buhin.htm

■『日本の電子情報産業』 電子情報技術産業協会 年刊             中・央549-260N
  電子情報技術産業の生産・輸出入統計ほか規模と推移に関する諸統計を、わかりやすくまとめた約20ページのパンフレットです。

■『2005年における電子工業の動向』 電子情報技術産業協会 2006.5         中549-281N
  電子工業の概況および部門別動向について記述しています。また、生産・輸出・輸入の推移を付表として掲載しています。

■『有機エレクトロニクス』 2011 日経BP社                    中549-334N
有機材料を基礎とした新規エレクトロニクス技術の開発「有機エレクトロニクス」について、全体動向、技術トレンド、市場トレンドを総論に、各論では各有機エレクトロニクス技術の現状、関連アプリケーションの最新動向を紹介しています。

■『2020年までの電子情報技術産業協会』 電子情報技術産業協会 2011.2      中・央549-372N
  隔年で刊行されている「電子部品技術ロードマップ」の第5版です。注目した電子機器市場の動向として、ホームデジタルAV機器・携帯通信機器/携帯情報機器・カーエレクトロニクスについての現状と将来像などを掲載し、電子部品(LCR部品<インダクタ・コンデンサ・抵抗器・半導体セラミックス>・EMC部品<チップビーズ・コモンモードフィルタ・3端子EMIフィルタ・ノイズ抑制シート>・コネクタ・高周波モジュール・入出力デバイス<スイッチ・タッチパネル・ポインティングデバイス・音声入出力デバイス>・センサ・アクチュエータ)の技術動向等を掲載しています。

■『電子情報産業の世界生産見通し』 電子情報技術産業協会総合企画部 2010.12  中・央549-374N
  電子情報技術産業協会の会員各社へのアンケートをもとに関係7団体の協力により作成された資料です。
総論として、電子情報産業の世界生産見通し、日系企業の世界生産見通し、電子工業の国内生産見通し、世界生産額の内訳、日系企業生産額の内訳、分野ごとの日系企業シェア、日系企業の国内生産比率/規模、世界情報産業の生産ウェイト/需要ウェイトなどを掲載しています。
各論では、薄型テレビ・映像記録再生機器・撮像機器・カーAVC機器・音声機器・携帯電話・サーバ/ストレージ・パソコン・液晶モニタ・磁気ディスク装置・プリンタ・イメージスキャナ/OCR・電気計測器・医用電子機器・電子部品・ディスプレイデバイス・半導体・ITソリューション/サービスの世界生産額・うち日系企業生産率・日系企業生産率のうち国内生産率(2010年の見込み)を掲載し、2008・2009年の実績・2011年の見通しを掲載しています。40ページほどのコンパクトな冊子ですが、日本の電子情報産業の現在地が良く分かる資料です。

■『民生用電子機器国内出荷データ集』 電子情報技術産業協会コンシューマ・プロダクツ部 年刊 中・央549-377N
  品目別国内出荷数量と品目別国内出荷金額を時系列で掲載しています。
掲載品目は、薄型テレビ(液晶10型以上+PDP)・BDプレーヤ/レコーダ・DVDプレーヤ/レコーダ・ビデオ一体型カメラ・地上デジタルチューナ・ラジオ受信機・ステレオセット・デジタルオーディオプレーヤ・カーナビゲーションシステムなどです。PDFデータを収録する付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『主要電子機器の世界生産状況』 電子情報技術産業協会 年刊         中・央549-380N
  世界各地域におけるカラーテレビ・フラットパネルテレビ・ビデオレコーダー/プレイヤー・カーオーディオ・カーナビゲーションシステム・デジタルカメラ・携帯電話・パーソナルコンピュータ・ノートPC・ハードディスク・DVDドライバの前年の生産台数・当年の見通し・来年の予測を図表(主に英文)で掲載しています。

■『エレクトロニクス用フィルム』 2012 シーエムシー出版             中549-383N
エレクトロニクス産業の発展を素材面の裏方として支えているフィルム・シート・テープ材料を5分野(ディスプレイ関連・半導体/実装関連・電子回路/電子部品関連・電池関連・その他)に分け、35品目を取り上げ、製品の概要・メーカー/市場動向・価格及びグレード例を掲載しています。

■『電子回路産業調査レポート』 日本電子回路工業会 年刊           中・央549.3-177N
  電子回路産業の実績と計画、将来予測(生産・技術)、分析を掲載しています。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『日本の電子回路産業』 日本電子回路工業会 年刊             中・央549.3-178N
  「電子回路業界とは」で概要を紹介したうえで、電子回路製造業の現状・(電子回路基板用)基板材料製造業の現状・(銅張積層板用)金属はく製造業の現状・(電子回路基板用)ドライフィルム製造業の現状・(電子回路基板用)ドリル及びルータビット製造業の現状で各電子回路産業の生産・輸出入のデータを約70ページでコンパクトに掲載しています。

■『スイッチング電源の現状と動向』 電子情報技術産業協会 3年毎      中・央549.3-214N
  情報通信機器をはじめ多くの電子機器の電源として用いられる「スイッチング電源」の歴史・市場概況・分類・使用例・技術動向・環境対応と安全へのとりくみ・使用にあたっての各項目で構成されている資料です。巻末には、メーカー一覧を付しており、会社名・連絡先を掲載しています。

《太陽電池・太陽光発電》
■『太陽光発電ビジネス世界最前線』 2008秋 電子ジャーナル            中543.7-29N
  電子ジャーナル主催のシンポジウム予稿集をまとめた資料です。太陽光発電の国内外動向と研究・技術動向と今後の見通しについて掲載しています。

■『太陽光発電ビジネスの実態と将来展望』 ‘12 日本エコノミックセンター       中543.7-49N
  「大きな転換期を迎える太陽光発電システムの将来性」というサブタイトルがあります。太陽光発電の買い取り価格の検討等、大きな転換点を迎えている太陽光発電に関する業界動向を詳細に掲載している資料です。太陽光発電市場概要と展望・次世代型太陽電池の動向と展望・太陽電池関連材料の動向と展望・太陽電池システム関連技術開発/予算動向・住宅用太陽光発電市場の将来展望・太陽電池関連企業の動向と戦略などを統計調査だけでなく、企業の概要や動向を含めて掲載しています。

■『EV・太陽光発電の世界需要予測』 未来予測研究所 2011.4            中543.7-45N
福島原子力発電所事故の収束に至るプロセスと工法や、電力供給の問題と対策、太陽電池・太陽光発電の予測や世界の市場展望、電気自動車・リチウムイオン電池の開発動向、需要予測などを掲載しています。

■『太陽光発電産業総覧』 産業タイムズ 年刊                    中549.5-25N
  2011年版までは『太陽電池産業総覧』のタイトルで刊行していましたが、2012年版から太陽光発電に関する業界・企業動向を幅広く調査・分析するため上記のタイトルに変更されています。太陽光発電市場の国内外有力企業270社の最新動向をレポートした総覧です。2012年版では巻頭特集としてメガソーラー導入計画と採算性シミュレーションとして、メガソーラー建設候補地・導入状況なども掲載しています。また、太陽電池世界市場予測、能力トップ100、生産能力・生産高・売上高トップ10、生産能力トップ100を掲載しています。

■『太陽電池』 日経BP社 年刊                         中549.5-27N
  日経BP社発行の技術専門誌『日経エレクトロニクス』『Green Drive Magazine』などに掲載した太陽電池関連記事を中心に、「技術動向」「市場動向」「技術講座」の3章に分類し編集されています。技術講座では、日本を代表する研究者が、究極の太陽電池を目指す最新成果を書き下ろしています。

■『太陽電池・構成材料の市場と技術』 シーエムシー出版 2008.7         中549.5-29N
  太陽電池部材メーカーの動向、太陽電池製造装置や周辺メーカーの動向、海外主要太陽電池メーカーの概要、太陽光発電システム導入のための行政および金融支援、将来展望などを解説しています。技術展望として、色素増感/有機薄膜太陽電池等を取り上げています。

■『世界の太陽電池産業』 重化学工業通信社 2010.4                中549.5-33N
  日本や中国・台湾・韓国・インド・米国・ドイツ・イタリア・その他ヨーロッパの太陽光発電事業について、セル製造メーカーに焦点を当て国別概要および各企業の現状と生産販売動向、太陽電池関連企業の動向等も掲載しています。

■『太陽電池データブック』 電子ジャーナル 年刊                 中549.5-38N
世界の太陽光発電システム導入状況・太陽電池市場の実績と予測、主要メーカー/主要国のシェアや、太陽電池・製造装置・部材メーカー180社の業績とプロフィール・実績・見込み・主要メーカーのシェア、工場単位の設備投資額・生産能力・国別・地域別設備投資額、世界の製造装置市場・部材市場を地域国別・製品別実績・予測・主要メーカー/主要国のシェアを掲載しています。

■『世界太陽電池投資ライン分析』 2011 EDR                   中549.5-52N
日本・米国・欧州・台湾/韓国・中国など、世界の太陽電池セル/モジュール企業の企業概要/事業動向・製品動向・製造/工場動向・設備投資動向を掲載し、事業戦略を分析しています。巻末の「海外太陽電池企業ディレクトリ」では会社名・国/地域・連絡先・方式(単結晶・多結晶・CIS系・CIGS系・シリコン薄膜・アモルファスなど)・セル/モジュールの区別などを掲載しています。

《半導体》
■『世界LED照明産業年鑑』 グローバルネット 年刊                 中545-29N
  市場別(白熱電球置換え型・ハロゲンランプ置換え型・ダウンライト型とシーリングライト型・冷蔵庫用・屋外)のLED照明産業の現状・展望と、日本・米国・欧州・韓国・台湾のLED照明機器メーカーや材料・装置メーカーの開発・事業の状況を掲載しています。

■『LED関連ビジネスの実態と将来展望』 日本エコノミックセンター 年刊       中545-31N
  LEDビジネスの動向と展望、LED関連ビジネスの動向と展望、LED照明ビジネスの動向と展望、LED関連部材・装置ビジネスの動向と展望の4つに分けて構成されています。各分野では、世界市場の規模予測やシェア、メーカーの動向などを掲載しています。

■『CMOS RFIC業界分析』 EDリサーチ社 2008.8                 中549.7-138N
  総論としてCMOS RFICの概要と需要動向(携帯電話、無線LANなどアプリケーション別の製品動向、需要動向)と市場動向を、国内主要メーカーの動向(製品戦略、開発戦略、関連業績など)、主要海外メーカーの投資戦略および海外中堅半導体メーカーの概要を掲載しています。

■『半導体工場ハンドブック』 産業タイムズ社 年刊              中549.8-168N
半導体業界展望・工場の増設計画や設備投資動向・装置/材料メーカー動向などを掲載しています。毎号違う巻頭特集のほか、半導体工場分布図・ディレクトリーでは国内外の半導体工場マップや国内の主な半導体工場のリストを収録しています。

■『ICガイドブック』 第11版、2009年版 電子情報技術産業協会       中・央549.8-189N
  第11版より新設された初心者向け基礎編での解説のほか、デジタル家電や自動車など半導体の使われている主な製品と、それに向けた新しい設計・検証手法、ナノメータ時代の製造技術、さらにアライアンスなど半導体産業を取り巻く環境や課題などをわかり易く解説しています。資料編として、用語解説・IC関連統計などを掲載しています。
 
■『パッケージング・テスティング計画総覧』 2009 産業タイムズ社        中549.8-191N
  半導体セット機器と実装技術動向、半導体パッケージ基板および最新SiP動向、デバイス別パッケージ動向のほか、国内外の半導体メーカーのパッケージ戦略、国内外受託パッケージ・テストメーカーの現状と展望、中国後行程生産の最新動向、国内半導体メーカーの工場別動向と計画、パッケージ材料・装置の最新動向を掲載しています。
  巻末には、掲載会社・工場名の会社名50音順索引を付しています。

■『アジア半導体/液晶ハンドブック』 産業タイムズ社 隔年刊           中549.8-209N
  台湾・韓国・中国・東南アジアの半導体/液晶産業の現状を分析するとともに、各国半導体・液晶メーカーのプロフィールや設備投資を掲載しています。

■『半導体・FPD製造装置販売統計』 2010年度版 日本半導体製造装置協会 中・央549.8-227N
  半導体製造装置に関する分類・販売高(日本製・日本市場・海外向日系企業・国内向外資系企業・地域別・月別・世界・世界地域別・世界四半期別)・日本製装置BBレシオ(出荷額に対する受注額の割合)・FPD製造装置に関する分類・販売額・日本製装置BBレシオを日英併記で、年間統計は暦年と年度データの両方を掲載しています。ホームページでは分類・BBレシオ・世界統計を公開しています。
 Web  http://www.seaj.or.jp/statistics/page.php?CMD=0

■『半導体装置技術ロードマップ報告書』 2010年度版 日本半導体製造装置協会    中549.8-228N
  2008-2009年度の活動報告とITRS2009(国際半導体技術ロードマップ2009年版)に準拠したロードマップです。さまざまな工程ごとに詳細にロードマップとして技術要求・課題を示しています。
  ITRS2009は、電子情報技術産業協会の半導体技術ロードマップ専門委員会事務局のホームページで英語版、日本語版を掲載しています。Web  http://strj-jeita.elisasp.net/strj/

■『半導体材料データブック』 2008 電子ジャーナル             中549.8-249N
  半導体材料の地域・国別市場動向・半導体材料の製品別市場動向では各製品の市場実績・製品別予測(金額ベース/数量ベース/タイプ別分析・各社シェア)や、材料メーカー主要企業115社の業績(実績・見込・製品別・地域別売上高)を収録しています。

■『LED』 日経BP社 年刊                        中549.8-255N
  LEDに関する市場展望・主要技術・最新動向・用語集の4部で構成されています。フルカラーで図表・写真を多数使用し、見やすく調べやすい資料です。

■『半導体産業業界地図』 2009 EDR                       中549.8-269N
半導体の企業統合、提携戦略の最新動向を集約、詳細に分析しています。主要企業の基本戦略・事業構造改革・新体制・拠点状況、フラッシュ・メモリ、DRAM、システムLSIなど製品分野ごとの提携状況を掲載するほか、半導体関連企業の企業間提携・事業の分離/分割/独立など新事業体制、新規設立事業などの情報を掲載しています。

■『エコデバイス革命』 2012 産業タイムズ社                  中549.8-280N
 2010.3刊に続き刊行されました。「パワーデバイス・LED/EL各社の最新動向」と表紙に記述がある通り、省エネルギー時代を支えるエコデバイスの最新事情および技術動向、生産および投資計画、工場別動向と計画、関連装置・材料メーカーの現状と展望、企業動向など様々な視点からレポートしています。デバイスを手がける企業を軸に、装置・材料メーカーの動向も掲載しています。

■『半導体データブック』 電子ジャーナル 年刊                 中549.8-284N
  地域/国別の半導体需要・市場動向(実績・予測)・半導体の用途別/製品別市場動向(実績・予測・主要メーカー別シェア)・地域/国別生産動向・半導体関連データ(JEITA生産動向・WSTS半導体市場予測結果・WSTS半導体価格)・半導体メーカー主要125社企業動向(製品別・地域別売上高・開発・設計・生産・販売拠点・企業動向)を収録しています。

■『半導体製造装置データブック』 電子ジャーナル 年刊                中549.8-293N
  半導体製造装置の地域/国別市場動向・製造品別市場動向・メーカー企業動向のほか、半導体製造装置/関連機器メーカー関連企業ディレクトリも収録しています。

■『白色LEDの構成部材の市場と応用動向』 シーエムシー出版 2011.1       中549.8-301N
  電圧を加えると発光する半導体素子の一種・発光ダイオード(LED)。急成長をつづける白色LEDパッケージ・白色LED構成部材・バックライトや照明を含む白色LED応用製品の市場動向、メーカー動向などを掲載しています。

■『世界半導体製造装置・試験/検査装置市場年鑑』 2011 グローバルネット     中549.8-304N
  表紙に記載されているように「世界の半導体製造装置・部品61品目、試験/検査装置の27品目を世界の地域別、企業別に徹底分析」し、「あらゆる半導体製造装置および試験/検査装置の企業シェアが地域別に明確化」している資料です。
世界規模・日本・米国・韓国・台湾・欧州・その他アジアのトータル市場・工程別市場・装置別市場・半導体製造装置売上トップ30も掲載しています。

■『発光ダイオード市場』 2011年版 産業情報調査会               中549.8-307N
  特集として国内のLED照明市場動向では多様な統計データのほか、主な導入事例としてカラー写真とともに掲載するほか、世界の発光ダイオード(LED)市場・資本系列別出荷状況(日本・台湾・韓国・中国・欧米)・発光ダイオードの世界需要予測・製品開発動向・企業調査個表を収録しています。

■『世界半導体工場年鑑』 2012 グローバルネット                 中549.8-309N
  「世界半導体産業の現状と展望」では、世界全体・日本・米国・欧州・韓国・台湾・中国・その他の地域の半導体産業の現状と展望、製品別の推移と展望、ケーカー別売上金額推移と展望、設備投資の推移と展望を掲載しています。
  「地域別メーカー別半導体工場の状況」では、日本(39社)・米国(21社)・欧州(5社)・韓国(4社)・台湾(9社)・中国(4社)・その他の地域(2社)の会社概要・売上状況・設備投資状況・生産体制・工場別生産実績一覧・各工場のライン別一覧を掲載しています。

●統計資料一覧 日本半導体製造装置協会 Web  http://www.seaj.or.jp/statistics/
  プレスリリース統計資料で、BBレシオ(Book-to-Bill)速報値(3ヶ月平均) の半導体製造装置(日本製)・FPD製造装置(日本製)と世界統計(WorldWide SEMS Report)を掲載しています。

▲『Electronic Journal』 電子ジャーナル 月刊                       中
  半導体・LCD・FPD・光デバイスなど電子デバイス、実装などの専門誌です。市場動向、業界動向、技術動向などを収録しています。

《ディスプレイ》
■『投影型静電容量式タッチパネルの開発と市場』 シーエムシー出版 2011.7    中548.2-421N
  市場が拡大するタッチパネルのなかで、投影型静電容量式に焦点を当て、開発動向・技術・材料・などについて記述した「開発編」、全体市場/投影型静電容量式の市場規模の現状と予測・構成材料市場・主要メーカーの動向について記述した「市場編」で構成されている資料です。

■『液晶・EL・PDPメーカー計画総覧』 産業タイムズ社 年刊            中549.9-220N
  2010年度版までのタイトル『液晶・PDP・ELメーカー計画総覧』から改題しました(PDPとELの順序が入れ替わりました)。
フラットパネルディスプレイ業界の最新動向・デジタルサイネージ・液晶メーカー各社の製品戦略と設備投資・液晶メーカー各社の工場別設備計画・有機ELメーカー各社の現状と展望/工場別設備計画・電子ペーパー産業の現状と投資計画・PDP(SED・FED)メーカー各社の現状と工場別投資計画・部品材料/製造装置メーカー各社の現状と今後の計画を掲載しています。

■『フラットパネルディスプレイ部材料の市場』 2008 シーエムシー出版    中549.9-252N
  PDP(プラズマディスプレイ)・有機EL・無機EL・LCD・電子ペーパー・FED・LEDなどの次世代フラットパネルディスプレイの各部材料の市場/企業・開発動向を掲載しています。

■『ディスプレイ技術年鑑』 日経BP社 年刊                   中549.9-269N
  液晶パネル、有機ELパネル、電子ペーパー、3Dディスプレイ、タッチ・パネルについての方式ごとのロードマップと最新技術、市場と知的財産権の動向など、ディスプレイ技術の現状や将来展望を解説しています。

■『LCDパネル・部材データブック』 電子ジャーナル 年刊            中549.9-271N
LCD(液晶ディスプレイ)を登載する主要電子機器の市場動向をはじめ、LCDパネルメーカー約50社の業態・事業内容・今後の計画、6つの部材(LCDカラーフィルター・LCDガラス基板・偏光板・液晶材料・LCDドライバIC・バックライト)の市場動向・企業動向などを掲載しています。LCDパネルメーカー/LCD部材メーカー/海外のLCDメーカーおよび関連企業の会社情報も収録しています。

■『有機EL最前線』 日経BP社 2011.6                     中549.9-275N
  薄型・軽量で高画質、フレキシブル化にも適応する有機EL技術の全体動向をはじめ、ディスプレイ・照明・材料/製造プロセス・TFT基盤/駆動・市場動向を写真や図表を用いてわかりやすく解説しています。

■『技術情報レポート』 光産業技術振興協会 年刊                中549.9-280N
  光電子工学(オプトエレクトロニクス、もしくは、オプティカル・エレクトロニクス)に関する動向を掲載している資料です。光産業動向調査・光技術動向調査・技術戦略策定・研究開発の推進・新規事業の創造・研究会/懇談会・標準化・人材育成/普及啓発等・記念事業さまざまな切り口から光産業の動向を掲載しています。巻末には賛助会員名簿を収録しています。同協会のホームページでもPDFファイルで掲載しています。Web  http://www.oitda.or.jp/

■『FPDガイドブック』 第3版 電子情報技術産業協会 2009.3        中・央549.9-281N
  2003年に刊行された第2版から6年たち刊行された資料です。産業編・製品編・人間工学編・環境編の4編から構成されており、フルカラーで見やすくフラットパネルディスプレイについて網羅的に書かれています。
  各所にトピックスを読みやすい文章で説明したコーヒーブレイクを、また巻末にはJEITA(電子情報技術産業協会)発行の関連図書一覧、執筆者一覧、索引を付しています。

【海洋工学・船舶工学】
■『造船統計要覧』 成山堂書店 年刊                     中・央550.5-1N
国土交通省海事局監修の造船業に関する各種統計資料と、これに関連した海運・船員・その他の一般統計資料等、最新の情報をコンパクトにまとめた統計・データ集です。2006年版を最後に廃刊されました。

■『各国舶用機関の生産動向』 日本舶用工業会 年刊               中・央554-10N
  年版表示前年の世界の造船事情・世界の舶用ディーゼル主機関の生産状況・世界の舶用蒸気タービン主機関の生産状況などを掲載しています。日本舶用工業会のホームページでも統計を掲載しています。Web  http://www.jsmea.or.jp/senyo/index.html

■『舶用工業製品の輸出入状況』 日本舶用工業会 年刊              中・央554-11N
  国土交通省海事局船舶産業課の『舶用工業統計年報』を用いて作成した資料です。生産・輸出入に関する品目別・地域別のデータを掲載しています。

■『舟艇工業の現状』 日本舟艇工業会 年刊                  中・央556.7-19N
  舟艇工業の動向として、舟艇・エンジン・パッケージ艇エンジン・マリン機器類等の出荷総合表を掲載し、舟艇・舟艇用エンジン・ボートトレーラー・マリン関連舶用電子機器の出荷(国内・輸出)統計を掲載しています。また、巻末にはボート産業界の世界統計としてICOMIA加盟国のうちデータ提出国の舟艇の生産・販売・輸出入、エンジンの輸出入を掲載しています。

■『オフショア産業向け舶用市場調査』 日本舶用工業会 2011.3         中・央558.4-8N
  世界の原油生産の3分の1を占めるまでになった海洋での生産を中心とするオフショア(海洋)産業と関連設備等の市場動向を調査した資料です。海洋構造物/オフショア作業船の建造の推移と需要の見通しや、主要建造会社の設備増強計画などを掲載しています。

【金属工学・鉱業】
●本邦鉱業の趨勢 経済産業省 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/honpouko/
  鉱業の事業所数・従業者数・産出額・投入額・付加価値額/率などを掲載しています。経済センサス調査に引き継がれるため平成17年度調査を最後に終刊しました。

●鉱工業指数 経済産業省 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/iip/index.html
  鉱工業製品を生産する国内の事業所における生産・出荷・在庫・設備の稼働状況・各種設備の生産能力の動向・生産の先行き2か月の予測などを掲載しています。

●近畿地域鉱工業生産動向 近畿経済産業局
 Web  http://www.kansai.meti.go.jp/1-7research/IIP/koukougyou.html
  近畿地区の生産・出荷・在庫・在庫率などを月別・四半期・年・年度の各データを掲載しています。

■『鉱物資源マテリアルフロー』 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 年刊     中・央561.1-17N
  46種の鉱物資源の流れ(生産・輸出入・国内精錬・主要製品・最終製品・再生・廃棄)について調査分析した資料です。巻末には特定鉱種基礎資料として特定鉱種及び同含有製品の輸出入・同含有製品の純分含有率(例:携帯電話1台に含まれる銅の重量など)が掲載されています。
ホームページでも見ることができます。
Web  http://www.jogmec.go.jp/mric_web/jouhou/material_flow_frame.html

■『鉱物資源の動向』 産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門 2006.8     中・央561.1-18N
  ローマクラブが指摘した「成長の限界」の予測結果と現状を比較して、全体の傾向と個々の鉱物資源の傾向を掲載しています。ベースメタル、レアメタルの主要国の鉱物生産量と埋蔵量、可採年数などを収録しています。

■『鉄鋼統計要覧』 日本鉄鋼連盟 年刊                    中・央564-52N
  鉄鋼及び関連分野に関するデータを網羅したコンパクトサイズの統計要覧です。生産・需給・原料・設備・貿易・輸送・財務/経理・労働・関連産業・一般経済に大別して掲載しています。関連付表として日本鉄鋼連盟の会員会社名簿や鉄鋼諸団体名簿も収録しています。

■『鉄鋼年鑑』 鉄鋼新聞社 年刊                       中・央564-126N
  年度版表示前年度の鉄鋼に関する動向を生産・原/燃料・設備・技術・労働・金融/営業・需給・貿易/国際・価格・流通・特殊鋼・鋳/鍛鋼・フェロアロイ・国際(動向)・その他・統計の各編に分けて掲載しています。

■『鉄スクラップ関連資料集』 日本市况通信社 年刊              中・央564-198N
  年版表示前年の8月から当年の7月までの国内鉄鋼業の現状をまとめた前半と、鉄スクラップに関わるデータをまとめた後半「数値資料」の2部で構成されています。「数値資料」では、粗鋼生産・鉄スクラップの価格/輸出入/加工処理設備の設置状況・ステンレス/非鉄などを掲載しています。全国事業所別シュレッダー/油圧シャー/プレス機の各設置状況一覧も収録しています。

■『鉄源年報』 日本鉄源協会 年刊                      中・央564-205N
  鉄鋼生産・鉄源需給・海外関連(世界全体・米国・中国・韓国・台湾)・市況・参考資料の5部で構成されている資料です。一部資料はホームページで鉄源供給基礎情報として公開されています。
Web  http://www.tetsugen.gol.com/kiso/index.htm

■『普通鋼地域別用途別受注統計表』 日本鉄鋼連盟 年刊            中・央564-227N
  71社の参加による業界の自主統計で、生産高では普通鋼97.9%、特殊鋼99.9%をカバーしています。品種別地域別用途別受注量(普通鋼鋼材計・軌条・鋼矢板・形鋼・H形鋼・軽量形鋼・棒鋼/平鋼・線材・厚中板・熱延コイル・熱延薄板・冷延鋼板・電気鋼板・ブリキ・亜鉛鉄板・亜鉛系めっき鋼板<溶融その他/電気>・その他表面処理鋼板・鋼管)・用途別地域別品種別受注量(内需計・建築・土木・その他建設・建設用計・産業用機械/器具・電気機械/器具・家庭用及び業務用機械/器具・船舶・自動車・鉄道車両・その他輸送用機械・容器・その他の諸成品・次工程・販売業者向)・地域別品種別用途別受注量(全国計・都道府県・地区)・参考統計表の4編から構成され、鉄鋼需要の動きを把握し、鉄鋼の市場調査、需要予測等のための基礎データとして利用することができます。

▲『鉄鋼需給統計月報』 日本鉄鋼連盟 月刊                       中・央
  鉄鋼需給総括・国内鉄鋼統計・鉄鋼輸出入統計・海外鉄鋼統計の4つに分け、詳細な鉄鋼に関する統計を掲載しています。鉄鋼需給総括は「統計・分析」ホームページのうち「鉄鋼需給統計月報(抜粋)」に掲載しています。

▲『鉄鋼需給四半期報』 日本鉄鋼連盟 季刊                         中
  前掲『鉄鋼需給統計月報』に掲載している統計をまとめただけでなく、鉄鋼需給動向や、経済情勢、需要産業活動などの分析、海外主要国の鉄鋼需給動向やトピックスを掲載しています。

●統計・分析 日本鉄鋼連盟 Web  http://www.jisf.or.jp/data/index.html
  「鉄鋼需給の動き」というタイトルの分析情報のほか、最新の月次統計(鉄鋼生産速報・worldsteel銑鉄・粗鋼生産・用途別受注統計・鉄鋼輸出入実績概況・普通鋼鋼材需給速報・全国市中鋼材数量調査速報)や生産/受注/輸出入統計のほか、特殊鋼需給統計、主要国粗鋼生産などを掲載しています。

▲『金属資源レポート』 石油天然ガス・金属鉱物資源機構金属資源開発本部企画調査部 隔月刊  中
  事業紹介、企業広告、海外レポートや特集、連載および需給動向からなる雑誌です。ホームページからは『金属資源レポート』のほか、『金属別市場動向』『鉱物資源マテリアルフロー』『戦略的鉱物資源確保(事業報告書)』や『国別鉱業事情』など多くの資料を見ることができます。
Web  http://www.jogmec.go.jp/mric_web/index.html

▲『ベアリング』 日本ベアリング工業会 月刊                       中
  ベアリングに関する最新動向を掲載する機関誌です。巻末の統計には、ベアリングに関する毎月の生産高・通関統計・国別輸出入を掲載しています。

▲『特殊鋼』 特殊鋼倶楽部 隔月刊                            中
  製造業者会員約30社、販売業者会員約100社による業界団体が発行する業界誌です。毎号、特殊鋼統計資料に特殊鋼熱間圧延鋼材の鋼種別生産の推移(鋼種別・形状別)・同鋼材の販売(商社+問屋)の推移・同鋼材の在庫の推移(メーカー・流通)・輸出入推移・関連産業指標推移・流通統計総括表を掲載しています。ホームページの統計ページでは、特殊鋼熱間圧延鋼材生産高と特殊鋼輸出船積実績を掲載しています。
Web  http://www.tokushuko.or.jp/kurabu/toukei/toukei-top.htm

▲「ベースメタル国際需給動向」 『金属資源レポート』 石油天然ガス・金属鉱物資源機構     中
  隔月刊の雑誌『金属資源レポート』の毎号の巻末で、銅・鉛・亜鉛・ニッケルの国際市況と需給動向を掲載しています。ホームページでも公開されています。
Web  http://www.jogmec.go.jp/mric_web/kanko/mineralinfo.html

■『フェロアロイ・ハンドブック』 日本フェロアロイ協会 年刊         中・央564.8-40N
  フェロアロイ(合金鉄)に関する年版表示前年の統計を掲載しています。生産・払出・在庫・輸出入・電力消費・鉱石・鉄鋼・設備のほか明治39年度からの生産推移、メーカー一覧表、工場分布図、規格を掲載しています。

■『合金鉄年鑑』 テックスレポート 年刊                   中・央565-18N
  総括編と各フェロアロイ(合金鉄)(マンガン・クローム・シリコン・モリブデン・特殊合金鉄・ニッケル・ステンレス)の生産・需給・輸出入動向と、中国/CIS編・海外編(韓国・米国・ロシア・ウクライナ・南アフリカ)で各国の輸出入や生産統計を収録しています。

■『資源メジャー・金属部門の動向調査』 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 年刊  中・央565-22N
  グローバル・多国籍に事業展開する鉱物資源開発企業の動向を分析している資料です。金属市況・財務状況・鉱山生産状況(主要鉱種の上位30鉱山/生産者)のほか、探鉱投資等を掲載しています。

▲『チタン』 日本チタン協会 月刊                             中
  日本チタン協会が発行するチタンに関する研究報告を中心とする専門誌です。巻末に毎月の「金属チタン・日本チタン協会統計」として、チタンインゴットの生産量とチタン展伸材の国内外の出荷量、「金属チタン・通関統計」として塊・粉およびくず・チタン及びその製品の輸出、塊及び粉・くず・TiNb・チタン及びその製品の輸入についての統計を掲載しています。

▲『鉛と亜鉛』 日本鉱業協会鉛亜鉛需要開発センター 季刊                 中
  鉛と亜鉛に関する研究論文や世界的な動向を中心に情報を掲載しています。毎号巻末には内外鉛/亜鉛の価格推移・電気鉛需給実績・再生鉛需給実績・亜鉛需給実績・亜鉛地金/合金輸出通関実績・鉱石輸入量・鉛電池用途別生産量をはじめ鉛と亜鉛に関する各種統計を掲載しています。

■『アルミニウムデータブック』 日本アルミニウム協会 2008.6         中・央565.5-46N
  アルミニウム関するデータを網羅的に掲載している資料です。巻頭に利用上の注意が掲載され、複写はできません。ホームページでは、アルミ圧延品統計月報・アルミ圧延品の生産/出荷動向他・過去40年間の主要分野出荷推移・アルミニウム統計表・アルミニウム統計月報・最近のアルミニウム地金市況や英文統計を掲載しています。Web  http://www.aluminum.or.jp/statistics/index.html

■『ANNUAL REVIEW』 素材編 アルム出版 年刊                   中565.8-8N
  雑誌『工業レアメタル』として刊行され、レアメタルおよびレアメタルを使用した製品などの動向について掲載しています。巻頭に品目別目次と項目別目次を掲載しています。

■『レアメタルハンドブック』 佐伯印刷 年刊                   中565.8-14N
石油天然ガス・金属鉱物資源機構と金属時評が編集しています。各レアメタルの一般概要・物理/化学的性質と特徴・原料事情・主要用途・代表的な製造法・国内外の主要生産者・需給動向・価格動向代替/リサイクル状況・最近のトピックスを掲載しているハンドブックです。

■『レアメタル備蓄データ集』 石油天然ガス・金属鉱物資源機構希少金属備蓄部 2010.3中・央565.8-15N/16N/17N
  総論・各論・31鉱種の3冊を刊行しています。各論では、ニッケル・クロム・タングステン・コバルト・モリブデン・マンガン・バナジウム・インジウム・ガリウムの特性及び用途・流通・国内需給・国内生産・日本への供給・価格・世界の需給・世界の生産者などの情報を掲載しています。

▲『素形材』 素形材センター 月刊                             中
  素材に熱や力が加えられ、形が与えられた部品や部材で、機械加工によって精密に仕上げられ製品となる前の状態を示す「素形材」の専門誌です。業界動向や文献速報のほか素形材工業生産実績を毎月掲載しています。

▲「表面処理資機材 年度生産・販売統計調査報告」 『機材工』 日本表面処理機材工業会 季刊 中
  めっき用整流器・表面処理関連設備・表面処理薬品・環境関連設備についての生産と販売の統計を団体機関誌である『機材工』の秋季(10月)号に毎年掲載しています。

■『石油・天然ガス開発資料』 石油通信社 年刊                 中・央568-6N
  石油鉱業連盟編集、石油天然ガス・金属鉱物資源機構編集協力で作成している資料です。国内の石油・天然ガスの需給・開発、世界の需給・開発、主要国の石油政策・国営石油会社および主要国際石油会社の沿革と概要を掲載しています。

■『わが国の石油・天然ガスノート』 天然ガス鉱業会 年刊           中・央568-187N
  わが国の石油・天然ガス関連資料を中心に、世界の原油・天然ガス埋蔵量などを20ページでコンパクトにまとめた資料です。

▲『石油開発時報』 石油鉱業連盟 季刊                           中
  石油鉱業連盟の機関誌です。石油開発に関する研究論文や業界動向を掲載しているほか、加盟会社の活動状況や、連盟加盟各社の原油/天然ガスの国内外の月次生産量・国内外の掘削作業/抗井現況を掲載しています。

■『天然ガス資料年報』 天然ガス鉱業会 年刊                 中・央568.8-3N
  わが国の石油・天然ガス関連資料と世界の石油・天然ガス関連資料、および世界の天然ガス貿易・液化天然ガス(LNG)関連資料の3部で構成される資料です。
「わが国の石油・天然ガス関連資料」では、天然ガスについては国内の陸域・海域の石油・天然ガス埋蔵量や分布、探鉱作業量や試掘状況のほか、企業別・鉱床別・地域別・県別の生産量、パイプライン一覧、産業別出荷量など、原油については、油種別・地域別生産量、出荷、在庫などを掲載しています。
「世界の石油・天然ガス関連資料」では、世界の地域別・国別の原油・天然ガス埋蔵量と生産量など、「世界の天然ガス貿易・液化天然ガス(LNG)関連資料」では、天然ガス貿易一覧、LNG入国別シェア・わが国のLNG輸入先別輸入量とCIF価格推移、わが国の天然ガス・LNG需要先別消費量、LNG受け入れ基地別タンク設置状況などを掲載しています。
付録では、エネルギー政策やエネルギー源別発熱量一覧、天然ガス鉱業会会員および会友会社一覧を付しています。

▲『石灰石』 石灰石鉱業協会 月刊                             中
 毎年1月号に会員企業の暦年生産用途別出荷統計を掲載しています。同統計はホームページでもみることができます。Web  http://www.limestone.gr.jp/doc/index.htm

【化学】
■『日本における1社製造化学品に関する調査』 ポリマー・化学製品・無機化学材料編 2011年
 工業市場研究所 中・央570-50N
  国内で1メーカーが独占生産を続けている87の化学品について、何故に独占生産を続けているのかその要因を分析し、独占化学品の市場動向(市場規模、用途動向、価格動向など)および将来の需要動向を解析しています。

■『ケミカルビジネス情報MAP』 化学工業日報社 年刊             中・央570.2-22N
  同出版社が毎年刊行していました『ケミカルビジネスガイド』の後継と考えられます。第1部をデータで見る化学工業として業種別マップ(メーカー別生産能力・年版表示の前々年4月から前年3月までの主な動き・業界トピックス)を、第2部を化学工業の情報マップとして企業情報を掲載しています。

■『化学品ハンドブック』 重化学工業通信社 年刊               中・央570.3-12N
  化学製品の基礎知識、主要製品の製造プロセス系統図、化学製品の需給実績、化学製品の動向と生産能力、化学企業関連データ(業界年表・国内外の業界再編・連結業績とセグメント別内訳など)の各章で構成する、化学品に関するデータをコンパクトにまとめたハンドブックです。

■『化学工業統計年報』 経済産業調査会 年刊                中・央570.5-2N
  鉱工業の生産活動の実態を明らかにするために、経済産業省が実施した生産動態統計調査のうち、化学工業品に関する調査結果をまとめた資料です。月報の確報、および年報は(化学工業統計)
 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/seidou/result/ichiran/02_kagaku.html で、2012年1月からの速報は「経済産業省生産動態統計<速報>」
 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/seidou/result/ichiran/08_seidou.html でみることができます。

■『ファインケミカル年鑑』 シーエムシー出版 年刊              中570.5-3N
  多品種少量生産で付加価値の高い製品であるファインケミカル分野の36業種の生産・輸出入状況・業界動向・環境問題への取り組みのほか、100品目に関する製法・生産・需要動向・価格などのデータを収録しています。

■『化学工業白書』 化学工業日報社 年刊                  中570.9-12N
  雑誌『化学経済』の臨時増刊として毎年夏頃に刊行されています。サブタイトル「化学工業の業種・製品別動向と展望」の通り、石油化学・合成樹脂・ゴム/ファインケミカルほかに分けて販売額や輸出入、需給のグラフとともに動向を分析しています。

■『世界化学工業白書』 化学工業日報社 年刊                 中570.9-14N
雑誌『化学経済』の3月臨時増刊として毎年刊行されています。地域編と製品・業種編で構成されています。巻末には、年版表示の2年前の世界の化学企業ランキングトップ50を掲載しています。

●日本化学品輸出入協会 通商・貿易 Web  http://www.jcta.or.jp/jceia_web/trade/index.html
  化学品貿易動向(月別の貿易額・主要分野別/地域別貿易額など)を公開しています。

■『燃料電池・水素産業総覧』 2011 産業タイムズ社  中572.1-61N
  2005・2008年に刊行されました『燃料電池産業総覧』を改題した資料です。燃料電池メーカー・部品メーカー・水素製造/部材/貯蔵/改質メーカー・燃料電池検査/評価装置メーカーの事業戦略や大学・研究機関の研究開発動向および燃料電池関連業者名簿を掲載しています。

■『2次電池・電気二重層キャパシタ産業総覧』 産業タイムズ社 年刊        中572.1-82N
  リチウムイオン電池・ニッケル水素電池・ニッケルカドミウム電池・鉛電池などの2次電池や、リチウムイオンキャパシタ等の電気二重層キャパシタの材料・製造装置・市場動向・研究開発動向などを掲載しています。

■『電池業界の実態と将来展望』 日本エコノミックセンター 年刊          中572.1-85N
1次・2次電池市場の動向と展望や、リチウムイオン2次電池を中心に関連部材等の市場長期予測やメーカーの国内外シェア、各電池メーカーの動向と戦略も掲載しています。

■『次世代電池』 2011-2012 日経BP社               中572.1-88N
日経エレクトロニクス・日経Automotive Technology・日経ものづくり・日経マイクロデバイスの共同編集で作成されています。電動車両向けの次世代電池として有望視されているLiイオン2次電池・次世代の2次電池・大容量キャパシタの基本原理・産業動向・応用動向・技術動向を掲載しています。

■『リチウムイオン電池の開発と市場』 2010 シーエムシー出版  中572.1-96N
リチウムイオン電池の構成材料別にその最新の開発動向を掲載するほか、リチウムイオン電池の生産概況・構成材料別/用途別の市場動向・メーカー動向を収録しています。

■『燃料電池・水素業界の将来展望』 ‘11 日本エコノミックセンター       中572.1-106N
家庭用・自動車用の燃料電池や水素ステーションの動向と展望を中心に、市場規模予測やメーカーシェア、企業の動向を掲載しています。

■『燃料電池年鑑』 日本市場編 2011年版 増補版 デジタルリサーチ       中572.1-107N
  日本国内の燃料電池関連メーカーの技術開発動向やディレクトリ(約400社)を掲載しています。
  日本の燃料電池市場の現状と開発動向、自動車メーカー各社の燃料電池自動車開発動向、定置用燃料電池の開発動向、ポータブル/マイクロ燃料電池の開発動向、世界の開発動向、家庭用燃料電池の需要予測などを掲載しています。

■『燃料電池年鑑』 海外市場編 2011年版 デジタルリサーチ           中572.1-107N
  海外の燃料電池関連メーカーの技術開発動向やディレクトリ(約350社)を掲載しています。
海外の燃料電池市場の現状と開発動向、自動車メーカー各社の燃料電池自動車開発動向、定置用燃料電池の開発動向、ポータブル/マイクロ燃料電池の開発動向、世界の燃料電池事情などを掲載しています。また、巻頭には参考文献として、世界の燃料電池に関する入手可能な情報として7つの項目をあげています。

■『リチウムイオン電池の部材開発と用途別応用』 シーエムシー出版 2011.10    中572.1-108N
  最近のリチウムイオン電池用材料やポストリチウムイオン電池の研究開発の最先端、構成材料の市場動向、用途別の市場動向などを解説している資料です。

■『ファインセラミックス産業動向調査』 日本ファインセラミックス協会 年刊   中・央573-87N
  非金属・無機材料で製造工程において高温処理を受けたもののうち、特に高精密なものを表す「ファインセラミックス」の原料の生産・輸出入や部材の生産・輸出入および関連統計を掲載しています。
  統計の一部はホームページにもあります。Web  http://www.jfca-net.or.jp/sangyodoko.htm

▲『セメントコンクリート』 セメント協会 月刊                 中・央P57-42N
  セメント協会の機関誌で、業界動向やコンクリート名所案内、セメントの種類別生産量・輸出入データなどを掲載しています。需給統計を含めた月次データをホームページで見ることができます。
Web  http://www.jcassoc.or.jp/

■『ソーダ工業ガイドブック』 日本ソーダ工業会 年刊             中・央574.4-6N
  年版表示前年のソーダ工業に関するデータを掲載しています。カセイソーダ・塩素・塩化物・塩素誘導品・ソーダ灰・塩・ソーダ工業用原料塩の統計のほか、製品フロー、ソーダ工場の所在と工場別の製造品一覧、会員会社一覧を掲載しています。日本ソーダ工業会のホームページでは統計・需給推移を見ることができます。Web  http://www.jsia.gr.jp/

■『石灰窒素需給年報』 日本石灰窒素工業会 年刊               中・央574.6-1N
  総括編では、石灰窒素製造会社名簿・石灰窒素製造の略図・石灰窒素の性質/その他を掲載し、需給編では、肥料年度(7月~翌年6月)および一部会計年度の統計(需給実績・成分別出荷実績など)を掲載しています。

■『ガス事業便覧』 日本ガス協会 年刊                    中・央575.3-3N
  事業者一覧・需給統計・供給計画・経理(財務諸表・貸借対照表)・施設・ガス事故のほか、関連エネルギー統計などをコンパクトにまとめた資料です。日本ガス協会のホームページでは、都市ガス販売量(速報値)を掲載しています。Web  http://www.gas.or.jp/default.html

■『ガス事業年報』 日本ガス協会 年刊                    中・央575.3-4N
  『ガス事業統計月報』を補正して1年分をまとめた資料です。事業者から提出された営業・製造・供給・電力・設備投資等に関する統計を集計しています。

■『LPガス資料年報』 石油化学新聞社 年刊                  中・央575.4-2N
  LPガスに関する需給・流通と価格・設備・利用の統計のほか、簡易ガス・都市ガスの概況のほか、関連資料として事故発生状況・LNG関連資料などを掲載しています。

■『洗車便覧』 洗車給油所新聞 年刊                     中・央575.5-64N
  ガソリンスタンドの業界新聞社、洗車給油所新聞が発行する資料で、洗車を中心とするガソリンスタンドの業界動向を掲載しています。

■『SS実用統計資料』 月刊ガソリンスタンド社 年刊                中575.5-73N
  『月刊ガソリンスタンド』の別冊として毎年9月に刊行されています。SS(サービスステーション)数の推移・販売量の推移・需要と供給・国内販売市場と流通業界・小売とSS経営・世界の石油事情・SSオイル販売の実態・カード戦略とシステム・小売り流通業界の動向・環境関連・自動車保有台数・自動車保険・高速道路/運輸・カーアフターマーケット関連・三大資格・TBA/設備関連商品・賃金と労働事情・元売り組織図/全国石商所在地・代表者一覧を掲載しています。

▲『化学経済』 化学工業日報社 月刊                            中
  化学工業や関連産業の需給・研究開発・経営・環境などの動向を毎号特集企画などで分析しています。

■『日本の石油化学工業』 重化学工業通信社 年刊               中・央575.6-3N
  日本の石油化学工業の現状・石油精製/石油化学各社の現況と設備動向・エチレンセンターの動向・欧米化学企業の日本での事業動向・主要製品の需給および設備動向・環境問題と科学各社の環境会計・関係会社/研究所/海外進出/技術移転リストなどを掲載しています。

■『石油化学工業の現状』 石油化学工業協会 年刊 中・央575.6-5N
  石油化学製品の生産・輸出入などのデータや石油化学コンビナートの現況を、約60ページにまとめて掲載しています。また、石油化学工業協会のホームページ「統計資料」には、石油化学工業の動向として生産需要の概況・企業業績・業界再編の動きなどを掲載しています。Web  http://www.jpca.or.jp/04_f.htm

■『日本の塗装工業』 日本塗料工業会 年刊                  中・央576.8-6N
  日本塗装工業会が発行する約20ページのリーフレットです。塗料の役割・用途・分類・原材料・塗装方法のほか、地域分布・需要構成・生産数量・出荷金額・輸出入・主要国/地域別の塗料生産量および、年版表示前年度の日本塗料工業会の活動報告などを掲載しています。

■『塗料製造業実態調査』 日本塗料工業会 年刊  中・央576.8-54N
  日本塗料工業会員企業を中心にアンケートによって情報を収集したデータを分析し、掲載しています。掲載内容は、概要・財務・生産・労務・需要構造に関する各事項です。カラーグラフを用いて塗料業界の現状をわかりやすく編集されています。

■『塗料・塗装白書』 コーティングメディア 年刊  中・央576.8-71N
  業界新聞『ペイント&コーティングジャーナル』を刊行するコーティングメディアが2010年度版から刊行しています。年版表示の前年の国内市場の概要と、建設塗装・自動車塗料・自動車補修・一般工業用塗料・鋼構造物塗装・船舶用塗料・リテーリング(小売)・木工塗料・遮熱塗料の各マーケットの動向と主力メーカー動向を掲載しています。1年間の塗料・塗装業界の総括、各業界別の需要動向の分析などの情報を入手することができます。

■『機能性色素の市場』 2010年 シーエムシー出版                  中577-17N
  エネルギー・エレクトロニクス・バイオメディカル・食品・化粧品などで広く応用されている機能性色素についての市場・企業・開発・企業の各動向を中心に、太陽電池などの最先端分野を含め幅広い産業での市場を掲載しています。

■『日本の合成染料工業の現況』 化成品工業協会 年刊              中・央577-18N
  合成染料に関するトピックス・生産(分散染料・反応染料・塩基性染料・直接染料・酸性染料・蛍光染料など)・需給(生産・年末在庫・出荷・輸出・国内出荷・輸入・国内投入)・輸出・輸入について掲載されています。ホームページでは統計資料などをみることができます。
Web  http://www.kaseikyo.jp/toukei/index.html

■『ゴム年鑑』 ポスティコーポレーション 年刊                中・央578.2-4N
  年版表示前々年の世界・国内のゴム工業の消費・生産・在庫・輸出・輸入の動向、および製品別(タイヤ・ゴム履物・工業用ゴム製品・ゴムベルト・ゴムホース・防振ゴムなど)/原料別の動向、ゴム用機械や名簿などを掲載しています。各章に収録されている製品等の名称はホームページで見ることができます。
Web  http://www.posty.co.jp/pub_00.html

●日本ゴム輸入協会 Web  http://www.rtaj.gr.jp/index.html
  「データ・情報」のコーナーに旬刊の「天然ゴム営業倉庫在庫推移」、「天然ゴム月別輸入統計」を掲載しています。

■『プラスチック成形材料商取引便覧』 化学工業日報社 年刊           中578.4-127N
プラスチック成形材料の基本データを樹脂別メーカー別グレード別に掲載しています。プラスチック材料を比較評価、適性選択する際に必要な特性の数値を掲載するほか、樹脂別の概要と製造・販売業者名鑑なども収録し、巻末には商品名索引(和文・英文)・グレード別索引を付しています。

■『プラスチック成形材料データBOOK』 プラスチック・ニュース社 年刊    中・央578.4-229N
  樹脂別の物性を樹脂別メーカー別商品別グレード別に、特長・密度・引張降伏応力や引張破壊ひずみなどのデータを掲載しています。また、UL温度インデックス及び電気的性能・ULモールダー認定工場・企業名索引・商品名索引も掲載しています。

■『プラスチックリサイクル市場』 2009 シーエムシー出版            中578.4-231N
  プラスチックリサイクルの定義・市場構造・プラスチック生産/廃棄/再資源化の状況・産業系廃プラスチックのリサイクル/買取価格/有価物としての評価・環境/リサイクル関連法規の動向などを概説し、28品種の個別プラスチックの需要動向・リサイクルの現状・リサイクル品の用途・リサイクル技術・リサイクル企業と再生拠点・新樹脂価格および再生樹脂価格・メーカーおよび生産能力を掲載しています。

■『プラスチック機械中期需要予測』 日本産業機械工業会 2010.2       中・央578.4-242N
  射出成形機・押出成形機・ブロー成形機に関する平成22年・23年の需要予測を取りまとめた資料です。

■『エポキシ樹脂市場の徹底分析』 シーエムシ-・リサーチ 2010.12       中578.4-258N
  電子部品・繊維強化材料・接着剤・塗料など多くの分野で実績をつけながら発展が続いているエポキシ樹脂を原料について市場の動向・規模、需要予測のほかメーカー動向のほか、製品ごとのの市場規模とメーカー動向を掲載しています。中国のエポキシ樹脂市場についても現状を分析しています。

■『データで見る塩ビ』 [2010] 塩化ビニル環境対策協議会          中・央578.4-269N
  あらゆる分野で活用される塩化ビニル製品の生産・消費・リサイクルに関してカラー図表を用いて見やすく、26ページでコンパクトにまとめた資料です。塩化ビニル製品のフロー図、塩ビモノマー・二塩化エチレン・塩ビ樹脂・塩ビ樹脂用安定剤・塩ビ樹脂用可塑剤の生産/出荷量や、用途別・製品別出荷量・産業分野別需要構成・プラスチック種類別生産量・世界/アジアの塩ビ樹脂需要量・環境およびリサイクルなどの統計を掲載しています。ホームページでもPDFファイルで公開しています。
Web  http://www.vec.gr.jp/lib/lib4.html

▲『プラスチックスエージ』 プラスチックス・エージ 月刊                 中
  プラスチック産業に関する技術動向を中心に業界情報を掲載しています。新製品情報や海外有力雑誌記事案内なども収録しています。

■『接着剤総覧』 新樹社 年刊                        中・央579.1-37N
  企業ごとに商品名・分類・主成分・仕様/特徴・主用途をまとめた接着剤一覧・接着剤関連機器一覧・接着剤/接着剤関連機器メーカー要覧・接着剤関連団体一覧・接着剤関連統計(生産量・用途別生産量・出荷金額・エマルジョンのモノマー別出荷額・エマルジョンの用途出荷量・粘着テープ/シート類の出荷量/出荷金額)・接着剤関連公開特許情報を掲載しています。

【生活】
《日用品全般》
■『石鹸・洗剤・油脂製品・原料油脂年報』 年刊 日本石鹸洗剤工業会        中576.5-99N
 業界動向と各製品の生産・販売・在庫・輸出入・需給データを掲載しています。原料に関する統計・化粧石鹸/洗剤関連の消費者物価指数/国内企業物価指数・エチレングリコールの生産/販売実績・火薬生産実績・電気洗濯機/食器洗い機の生産/販売実績も収録しています。
ホームページでは、洗浄剤等の製品販売統計表/年間製品販売統計・家庭用製品販売実績・洗剤の販売推移・身体洗浄剤の販売推移を掲載しています。Web  http://jsda.org/w/00_jsda/5toukei_1.htm

■『トイレタリー・化粧品ダイジェスト』 洗剤新報社 年刊           中・央576.7-150N
年度版表示前年度の業界動向をトイレタリー編・化粧品編・流通編に分けて収録しています。新製品・人事異動/組織改正・有力企業決算・物故者・カテゴリー別市場規模・各種統計・卸流通業者の概要・各団体会員名簿などを掲載しています。

▲『国際商業』 国際商業出版 月刊                             中
  化粧品・トイレタリー・医薬品の業界専門誌です。最新の動向やトピックスのほか、百貨店のメーカー別化粧品売れ行き月間ベスト10や化粧品/石鹸/洗剤統計月報などの統計データ、人事消息も掲載しています。

《化粧品》
■『化粧品石鹸年鑑』 日本商業新聞社 年刊                    中576.6-7N
  年版表示の1年間の動きのほか、各種団体名簿・統計として化粧品出荷高(補正情報)・医薬部外品の出荷金額・化粧品製造及び製造販売業態数一覧・家計調査による化粧品消費状況・年間消費支出金額に占める化粧品支出金額の割合・化粧品輸出入額対前年度地域別比較表・理美容関係費の対前年度比各増減表・県庁所在都市別1世帯当たり年鑑化粧品支出金額・収入別1世帯当たり年間化粧品支出金額・月別1世帯当たり理美容関係費の支出金額・業種別広告費などを掲載しています。

■『香料名鑑』 香料産業新聞社 隔年刊                      中576.6-50N
  香料に関する研究論文を掲載する『香り倶楽部』を年版表示の西暦偶数年に刊行し、『香料名鑑』を西暦奇数年に刊行しています。巻頭で香料の動向として、合成香料・食品香料・香粧品香料・天然香料の動向および統計資料を掲載しています。
また、香料関連会社の概要や、主な海外香料会社を掲載しているほか、主な外資香料会社の進出状況、香料団体および関連団体の概要、団体協会の会員一覧を収録しています。

■『粧界ハンドブック』 週刊粧業出版局 年刊                 中576.7-14N
  化粧品業界の動向をコンパクトにまとめたハンドブックです。業界主要団体及び会員名簿・業界関連主要統計・主要法規及び通達・全国主要企業便覧を収録しています。

■『Cosmetics in Japan』 日本の化粧品総覧 週刊粧業 年刊         中576.7-108N
日本の化粧品産業の現況、年版表示前々年7月〜前年6月におけるスキンケア・メークアップ・ヘアケア・男性用化粧品・フレグランス・ファミリー/ベビー・レジャー/エチケット等の主な新製品の動向や、主要メーカー別販売商品(商品名・内容量・価格)を収録しています。

■『化粧品工業年報』 東京化粧品工業会 年刊                 中・央576.7-140N
  表示年度の統計資料として翌年の7月に刊行されています。「業界の大勢」として、事業活動の概況・出荷・輸出入・製造・製造販売及び製造業態数・医薬部外品の出荷金額・消費状況・日本の広告費を掲載しているほか、「統計資料」では化粧品出荷実績・輸出入・石鹸品種別生産実績推移・歯磨出荷実績推移・エアゾール製品生産数量推移・エアゾール容器材料/容量別生産数量を掲載しています。

■『機能性化粧品素材の市場』 シーエムシー出版 2009.5             中576.7-147N
化粧品素材の現状のほか、美白・アンチエイジング・保湿などの主要化粧品素材(137種類)の市場動向(概要・需給動向・化粧品素材動向)を掲載しています。新規参入企業が相次ぐ化粧品業界の動向も解説しています。

●化粧品出荷統計 西日本化粧品工業会 Web  http://www.wj-cosme.jp/statistics/index.html
  全国の化粧品別(香水/オーデコロン・シャンプー・ヘアリンス・ヘアトニック・ヘアトリートメント・ポマード/チック/ヘアクリーム/香油・液状/泡状整髪料・セットローション・ヘアスプレー・染毛料・その他の頭髪用化粧品・洗顔クリーム/フォーム・クレンジングクリーム・マッサージ/コールドクリーム・モイスチャークリーム・乳液・化粧水・美容液・パック・男性用皮膚化粧品・その他の皮膚化粧品・ファンデーション・おしろい・口紅・リップクリーム・ほほ紅・アイメークアップ・まゆ墨/まつ毛化粧料・つめ化粧料・その他の仕上げ用化粧品・日やけ止め化粧品/日やけ用化粧品・ひげそり用/浴用化粧品・その他の特殊用化粧品)の出荷販売金額・化粧品輸出入額地域別統計や、過去10年間の製造出荷額・輸出入額を掲載しています。

《家具》
■『家具年鑑』 家具新聞社 年刊         中583.7-16N
  家具・インテリアビジネスのための知識・情報を網羅している年鑑です。家具産業の概要(動向)・家具規格/資格制度・家具産業関係法令・統計/指標・名簿総覧を掲載しています。家具関連企業の財務指標や耐久消費財の消費動向、各国別の家具の輸出入額も収録しています。

■『わが国家具業界の概要』 国際家具産業振興会 隔年刊            中・央583.7-46N
  家具市場概況・家具製造業の概況・家具流通概況を約30ページで掲載しています。

■『わが国輸入家具市場の概要』 国際家具産業振興会 隔年刊         中・央583.7-47N
  家具輸入の概況・家具輸入先国別の動向推移・輸入家具の流通概況・家具輸入の今後の動向等を約30ページで掲載しています。

■『品目別家具輸出入統計』 国際家具産業振興会 年刊            中・央583.7-49N
  家具・金庫の輸出入統計を掲載しています。ホームページでも輸出入統計を掲載しています。
Web  http://idafij.or.jp/jp/tradeStatistics

■『インテリア・ナビ』 インテリア産業センター 年刊               中583.7-53N
  2009-2010年版から『統計年鑑』を改題しました。景気動向・ヨーロッパの3大メッセにみるインテリアトレンド・建築物の着工動向推移(都道府県別)・マンションの動向・建築物リフォーム/リニューアル工事受注調査結果の概要・生産統計(床材/敷物類・ウインドートリートメント・壁紙)・輸入統計(カーペット・カーテン&室内用ブラインド等・壁紙&類似のウォールカバリング・塩ビ系内装仕上材・リノリウム)・インテリアファブリックス商品3分野の市場規模・品質表示の意義と種類のほか、インテリア団体&機関一覧を掲載しています。

■『全国主要家具企業要覧』 東洋ファニチャーリサーチ 年刊        中・央583.7-55N
  年版表示前年の家具製造業/卸売業/小売業の売上高の概要・家具(製造・卸売・小売)税引前利益概況・家具業界の主な倒産企業解説・家具(製造・卸売・小売)売上高BEST60・家具製造業(箱物・棚物・脚物・ベッド)売上高BEST15・地区別売上高ランク表・家具業界の需要/動向資料などを掲載しています。

■『2010日本の家具市場動向と有力家具販売企業350社・店舗の経営現況調査』アイク販売 2010.6 中・央583.7-70N
  家具・インテリアの業界新聞「ホームリビング」を刊行する株式会社アイクが、2010調査シリーズ①として出版しています。国内家具末端市場の現状と今後、小売市場の現況、住宅市場・木材家具製造業・輸入家具の現況、特別資料「全国主要家具専門店の企業別概況」を掲載しています。

■『わが国家具産業の概要』 日本家具産業振興会 2010.11         中・央583.7-72N
  「市場・製造・流通・輸出入について」のサブタイトルがあります。わが国の家具市場概況・わが国の家具製造業概況・わが国の家具流通概況・わが国の家具輸出入概況を統計数値だけでなく、文章による解説を中心に掲載しています。

■『ホームリビング』 ホームリビング創刊40周年記念特別号 アイク 2011.10  中・央597-153N
  家具・インテリアの業界新聞「ホームリビング」を刊行する株式会社アイクが、創刊40周年を記念して出版しています。震災の記録と復興への兆し・業界と商圏の現在/未来・未来を担う企業とショップの3部で構成されています。首都圏/東海/関西新生活準備調査2010や10年後の予測アンケート調査などを掲載しています。

《文具・運動具・玩具》
■『OA年鑑』 日本事務機器新聞社 年刊                     中336.5-623N
  毎年特別企画として特集を掲載するほか、新製品集計と動向や、事務機械出荷実績と需要予測および、業界重大ニュースを収録しています。巻末には業界団体名簿を付しています。

■『環境備品マニュアル』 フジタクト 年刊                  中582.3-25N
  事務機器や家具に関する市場動向を中心に刊行されている年鑑です。第1章「オフィス備品」(製品別市場動向では、デスク・イス・収納備品・間仕切・金庫を収録)・第2章「パブリック備品」(市場別製品動向では、学校・図書館・病院/福祉・店舗を収録)・第3章「ホーム家具」・第4章「工場・倉庫向け機器と備品」(製品別市場動向では、固定棚・移動棚・回転棚・自動倉庫を収録)・第5章「部材」(製品別市場動向では、錠前・ガススプリング・スライドレール・キャスター・張り生地を収録)・第6章「環境備品関連資料」・第7章「上場企業の最新決算状況」・第8章「地域別備品企業一覧」で構成されています。

■『事務機械の需要予測』 ビジネス機械・情報システム産業協会 2008.12     中・央582.3-28N
  複写機/複合機・ページプリンタ・データプロジェクター・電卓・電子辞書・ECR(金銭登録機)/POS・デジタル印刷機・電子黒板・タイムレコーダ・シュレッダ・ドキュメントマネージメントシステム・ICカードの事務機械需要予測と16種の事務機器統計(生産・輸出入)資料で構成されています。2008.12刊以降は刊行されていないようです。協会ホームページの統計データでは、生産・販売・輸出・輸入状況時系列表を掲載しています。Web  http://www.jbmia.or.jp/

■『テレビゲーム産業白書』 メディアクリエイト 年刊           中・央589.7-64N
  テレビゲーム産業の概況をはじめ、市場動向・新品分析・中古分析・業界各論・傾向分析をまとめています。直近5ヵ年(前年分は本編に含む)の販売本数ベスト100・業態別主要店舗一覧・オンライン通信販売主要サイトなどの資料も収録しています。

■『ファミ通ゲーム白書』 エンターブレイン 年刊                中589.7-122N
  年版表示前年の国内外ゲーム市場や隣接業界の動向のデータをまとめ、ユーザーマーケティング・メディアプロモーションデータも掲載し、ゲーム業界の動向を多角的に分析している資料です。

▲『トイジャーナル』 東京玩具人形問屋協同組合 月刊                中P58-58N
  玩具業界の専門誌です。販売実績や新製品、見本市など多彩な情報を掲載しています。

■『文具・紙製品・事務機年鑑』 オフィス・マガジン 年刊           中589.7-111N
  業界全体を解説する総論、業界動向を業種ごとに解説する各論と統計資料、団体録、会社録、人事録、団体名簿で構成しています。

■『アミューズメント産業界の実態調査報告書』 日本アミューズメントマシン工業協会 2006.9 中・央589.7-113N
  日本アミューズメントマシン工業協会・日本SC遊園協会・全日本アミューズメント施設営業者協会連合会の団体加盟企業を中心に平成18年におこなったアンケート調査を分析した資料です。
  市場規模・業務用アミューズメント機の製品販売高・オペレーションの売上高・家庭用ゲーム(ハード・ソフト)の販売高を掲載しています。また、参考資料として、ゲームセンター利用者調査の結果も収録しています。

■『スポーツ産業年鑑』 09-10 スポーツ産業研究所                中589.7-132N
  スポーツ産業年鑑は、小売版企業編・小売版分析編・メーカー/商社版・小売版県市郡編の全4巻で刊行されています。
  小売版分析編では、総括と展望・品目別市場分析・ルート別販売分析・商品別寡占度分析・効率分析・都道府県別市場分析・地区別市場分析に分けて小売業を詳細に分析しています。
  小売版県市郡編では、市郡別販売状況・業態別販売状況(都道府県下の最大都市のみ)・ゴルフ量販店/大型スポーツチェーン店の販売推移(都道府県下の最大都市のみ)・市郡別商品販売高と販売シェア・ウェア13品目/シューズ14品目/グッズ14品目市郡別販売高を掲載しています。
小売版企業編・メーカー/商社版は、調査ガイド1「会社情報をしらべるには」をご覧ください。

■『オンラインゲーム白書』 メディアクリエイト 年刊            中・央589.7-135N
  国内におけるオンラインゲーム産業の市場動向・業界動向・タイトル分析・ユーザーアンケート・タイトル別ユーザー属性を分析しています。

■『パチンコ機・部品及び周辺機器の現状と将来性』 2011年版 総合技研      中589.7-195N
  2011年6〜8月に行なったパチンコ/パチスロ機メーカー・部品/部材メーカー・周辺機器メーカー等を対象とした直接面接取材及び電話フォロー調査結果を分析し収録しています。
総括編では、機械台・電子部品・周辺機器の数量・金額・今後の方向性を掲載。
産業概要では、市場および参加人口推移、全国/都道府県別の店舗数/プリペイドシステム導入店舗数の推移と、台数の推移を掲載。
パチンコ機編、パチスロ機編では、メーカー一覧表・市場規模推移・メーカーシェア動向(2009・2010年度)・今後の方向性を掲載。
パチンコ機用電子部品編では、モーター・プリント配線板・LCD(液晶表示装置)・ワンチップIC・ソレノイド・LED・近接センサ・音声合成装置・IC/LSI・IPD(インテリジェントパワーデバイス)の各商品概要・参入メーカー一覧表・市場規模推移・メーカーシェア動向(2009・2010年度)・価格動向・納入マトリクス・今後の方向性を掲載。
周辺機器編では、補給装置・台間玉貸機・両替機・CRユニット・プリペイドカード販売機・景品管理システム・景品自動払出機・ホールコンピューター・呼び出しランプ・監視カメラ・吸殻自動回収装置・台間メダル貸機・台間型空気清浄機の商品概要・参入メーカー一覧表・市場規模推移・メーカーシェア動向(2009・2010年度)・価格動向・販売ルート/販売実績・今後の方向性を掲載。巻末には、企業・組合リストを掲載しています。

■『ゲーム産業白書Decade』 メディアクリエイト 2011.12          中589.7-199N
  「2001〜2010年を俯瞰、「今」を整理し、次を展望する」というサブタイトルの通り、ゲーム産業の10年間を総括した資料です。総括・経営/産業・市場動向・参入障壁/小規模タイトルの性質・同業種間競争・専門分野(宣伝/流通・クリエイター/ミドルウェア・ソーシャル/有識者)・ユーザーの変化と市場予測・技術から見たゲーム開発の変遷のchapterにわけて分析しています。巻末資料には、機種別(Wii・ニンテンドーゲームキューブ・ニンテンドウ64・ニンテンドーDS・ゲームボーイアドバンス・プレイステーション3・プレイステーション2・プレイステーション・プレイステーションポータブル・Xbox360・Xbox・ドリームキャスト)歴代販売本数Best50を収録しています。

▲『文具と事務機』 ニチマ 月刊                              中
  店舗紹介や全国の文具店売れ筋、新製品情報などの業界情報のほか、文具や雑貨を扱う異業種の情報収集や、欧米及びアジアのオフィス用品業界情報も掲載しています。

【紙・印刷】
■『国際紙リサイクル状況調査報告書』 平成21年度 古紙再生促進センター   中・央518.5-546N
  分別回収と混合回収のコストと効率、古紙回収の国際動向として英・独・フランス・EU(15カ国)・米・中・韓を掲載しています。ホームページの統計・刊行物では、たくさんの紙に関する統計や情報を収録しています。Web  http://www.prpc.or.jp/menu05/index.html

■『オフィス発生古紙リサイクル普及促進対策調査報告書』 平成22年度 古紙再生促進センター 中・央518.5-556N
  オフィス古紙リサイクル状況調査として、毎年内容を変えて調査しています。ホームページでも公開しています。Web  http://www.prpc.or.jp/menu05/index.html

■『古紙統計年報』 古紙再生促進センター 年刊                  中・央585-4N
  全体を掲載する「総括」と、地区別・品種別および参考統計の4種の統計で構成されています。古紙の入荷・消費・在庫の推移や国内消費量・国内購入量などのほか、古紙回収率・価格推移も掲載しています。ホームページの統計・刊行物では、たくさんの紙に関する統計や情報を収録しています。
 Web  http://www.prpc.or.jp/menu05/index.html

■『紙・板紙統計年報』 日本製紙連合会紙・板紙部 年刊             中・央585-34N
  紙・板紙品種別需給推移・会社別生産順位(ランキング)や関連および参考資料で構成されています。ホームページでは需給統計として月次データ等を掲載しています。
Web  http://www.jpa.gr.jp/docs/stats/inventory.php

■『紙パルプ産業と環境』 紙業タイムス社 年刊               中585-72N
  毎年特別企画をたて、紙パルプ産業の環境への取り組みを分析しています。最終章の資料・統計では古紙回収率や利用率・パルプの品種分類・古紙統計分類と主要銘柄の日米比較・紙/板紙の品種分類・古紙パルプ等配合検証フロー概念図を掲載しています。

■『紙業タイムス年鑑』 紙業タイムス社 年刊                    中585-73N
  雑誌『紙業タイムス』の3月2号として毎年刊行されています。1年間の企業や業界の動向・就任や物故など人の動向をはじめ、洋紙/板紙・原料/エネルギー/設備投資/環境・輸出入/需要の動向や地区別の動向を掲載しています。

■『オフィス古紙リサイクル状況調査<シュレッダー古紙の資源化に向けて>報告書』 
古紙再生促進センター 年刊 中・央585-74N
  事業所・自治体・古紙業者・製紙メーカーへのアンケートを実施し分析した資料です。オフィス古紙の分別排出・自治体のオフィス古紙の資源化施策・オフィス古紙の受入の現状・不純物の種類と障害・オフィス古紙の資源化量の増加に向けての各章と参考資料で構成されています。ホームページでも最新版「オフィス発生古紙実態調査報告書」を公開しています。Web  http://www.prpc.or.jp/menu05/index.html

■『紙パルプ日本とアジア』 テックタイムス 年刊                    中585-78N
  論文による日中紙パルプ産業と今後のアジアや、アジア主要国の最新動向と展望、雑誌『Future』にみるアジアの紙パルプ、アジアにおける製紙/加工の主要日系企業を掲載しています。

■『古紙ハンドブック』 古紙再生促進センター 隔年刊               中・央585-80N
  古紙に関する統計を網羅的に掲載しています。各国の状況では、米国・中国・台湾・韓国の統計のほか、ドイツ・フランス・イギリスを加えた古紙回収システム・古紙価格推移を掲載しています。

■『紙・パルプ産業の現状』 日本製紙連合会 年刊               中・央585-111N
  年版表示の前年の統計や主要ニュースなどの動向をまとめた資料です。需給・製造工程・紙/板紙の品種分類を図で表すなど、約30ページでコンパクトにわかりやすく編集されています。

■『製紙メーカーの競争力分析』 沼尻経済研究所 年刊               中585-126N
  製紙業界専門の調査機関が発行する詳細な業界動向資料です。総論・メーカー分析・商社/主要代理店の品種別売上高/取引状況・分析資料(内需見通し・生産/出荷/在庫/輸出入統計・市況)の4章で構成されています。

■『古紙需給統計』 古紙再生促進センター 年刊                中・央585-138N
  年版表示年の古紙需給(生産・消費・輸出入・価格)に関する統計を掲載しています。ホームページの統計・刊行物では、たくさんの紙に関する統計や情報を収録しています。
 Web  http://www.prpc.or.jp/menu05/index.html

▲『紙業タイムス』 紙業タイムス社 月2回刊                        中
  製紙業に関する専門誌です。業界動向だけでなく、板紙生産/国内出荷/輸出/在庫高の各推移・板紙品種別需給実績/速報・段原紙と白板紙の生産/出荷/在庫高の推移・板紙品種別市況・段ボール需要部門別次工程投入量・段ボール需給推移・生産設備能力・段ボール原紙品種別市況・紙類輸入推移・紙類輸出推移・日本洋紙代理店会仕入/販売/在庫高・代理店による市況4品種の国内販売高推移・日本板紙代理店会品種別販売/在庫高集計・白板紙の代理店国内販売および在庫推移・書籍出版状況・月刊誌発行状況・週刊誌発行状況・その他の出版状況などを掲載しています。

▲『パックアンドボックス』 全国紙器広報センター 月刊                  中
  紙器・段ボール箱業者向けの総合情報誌です。関連業界ニュース&トピックスやムーブメントというコーナーで業界動向を掲載しています。

▲『Future』 ワールドパルプアンドペーパー 紙業タイムス社 週刊              中
  紙パルプ業界の動向を週刊で発行する専門誌です。統計と市況では、詳細な関連指標を掲載し、米国市況・国際市況なども収録、ニュースファイルでは決算・企業動向・新製品などを掲載しています。

■『パルプ材便覧』 日本製紙連合会林材部 年刊                  中585.3-2N
  政府統計だけでなく、日本製紙連合会の会員統計によるパルプ材に関する統計を多数収録しています。また、FAO等の資料から世界の森林・林業・林産業関係統計、わが国の森林・林業・林産業関係統計も掲載しています。

■『パルプ統計』 日本製紙連合会パルプ古紙部 年刊                中585.3-3N
  年版表示年の月別の生産・払出・消費・出荷・輸出入統計や、参考統計として12年間の主要統計を掲載しています。

■『段ボール統計年報』 全国段ボール工業組合連合会 年刊           中・央585.5-19N
  「生産動態統計調査」の調査結果を受け、全国段ボール工業組合連合会が関連資料を追加、再編集して作成された資料です。段ボールの地域別および全国の生産・消費・出荷・在庫統計や、生産設備・段ボール原紙消費・原紙メーカー生産/在庫・市況価格推移などを収録しています。また、ホームページでは、生産量・地域別生産動向・需要部門別消費動向・需要予測を掲載しています。
Web  http://zendanren.or.jp/index5.html

■『紙パルプ工業設備調査報告書』 日本製紙連合会 2008.6           中・央586-116N
  パルプ・古紙・紙/板紙の各製造設備と、塗工機・エネルギー供給設備について日本製紙連合会会員および関連子会社へのアンケートをまとめて分析した資料です。

■『日本印刷年鑑』 日本印刷新聞社 年刊                    中・央749-21N
  年度版表示前年度のニュース、印刷関連産業界の動向のほか、印刷関連最新技術トレンド等を収録しています。中小印刷・および関連産業の経営指標や経営動向などの統計・資料集も掲載しています。

■『印刷料金』 経済調査会 年刊                          中749-85N
   伝票・ちらし・書籍などの一般印刷をはじめ、名刺・はがき・封筒印刷、フォーム印刷、複写・情報加工、地図調製等の制作工程項目ごとの基本料金、基本条件、割増(引)事項、算出法を掲載しています。また、巻頭には市場の動きとして市場価格の推移および印刷市場の動き・用紙市場の動きを掲載しています。

■『組合員台帳調査集計結果報告書』 全日本印刷工業組合連合会 隔年刊       中749-120N
  組合員を対象に4,000社近くの組合員から回答を得た「組合員台帳調査」の集計結果報告書です。全日本印刷工業組合連合会が隔年で実施し、データは全国・県別集計結果として、就業人員、純売上高と純加工高、製品別売上高、印刷機の保有状況を掲載しています。

■『印刷白書』 日本印刷技術協会 年刊                    中・央749-129N
  印刷産業の動向・技術トレンド・関連産業の動向・印刷産業の経営課題および特集の5章で構成されています。図表を多用し見やすく、用語集なども収録し印刷業界の動向を詳細に伝えています。

■『JAGAT印刷産業経営動向調査』 日本印刷技術協会 年刊           中・央749-165N
  年版表示の前年度に調査した「印刷産業経営力調査」を分析した報告書です。経営動向・業績と経営戦略・設備動向・参考資料(セグメント別経営指標・月次実績)を掲載しています。

■『マーケティング・データ・ブック』 日本印刷産業連合会 年刊        中・央749-176N
 「印刷産業関連データ年報」のサブタイトルの通り、印刷産業の現況・動向について統計データを用いて分析しています。印刷産業の事業所数・従業者数・出荷額・付加価値額・産出品目・製品別・売上高/利益・設備投資・景況感・物価・労働や資機材・主要得意先の動向など多様な統計データを掲載しています。ホームページでは、「印刷関連統計データ」の名称で業界のデータを掲載しています。
Web  http://www.jfpi.or.jp/data/index.html

■『SMATRIX2020』 日本印刷産業連合会 2011.9                 中・央749-187N
 印刷市場の規模予測、印刷産業2020ビジョン構築に向けて、経営課題調査分析、方向性と事例研究の4章で構成されています。経営課題調査分析では2011年2-3月に実施した関連業界団体に対するアンケート調査により経営状況(売上高の推移・営業利益の推移・増加傾向にある事業領域と減少傾向にある事業領域・直面している経営上の問題点・補完すべき経営資源・経営上の「強み」は何か)・10年後の目標(どのような企業になりたいか・重要視する今後の課題/力を入れる分野)をまとめています。

■『印刷業経営動向実態調査集計結果報告書』 全日本印刷工業組合連合会 年刊  中・央X749-466N
  全印工連が毎年実施している「印刷業経営動向実態調査」の報告書で、「総括および全国集計結果」と「全地区」の2冊からなる資料です(「全地区」のタイトルは『印刷業経営動向実態調査集計結果』X749-469N)。その年の調査結果の見方と今後の経営指針を示した「総評」の掲載をはじめとして、労働日数/労働時間・純加工高・材料費/外注加工費の内訳・原価状況・損益状況・経営諸数値一覧表などの集計結果を掲載しています。

■『HIGHTECH印刷機材年鑑』 ニュープリンティング 年刊            中・央749.3-19N
  印刷機材の商品カタログとして刊行されていますが、巻頭に印刷産業の動向を掲載した「印刷産業」を掲載し、業界編では技術潮流や2種の業界団体調査、印刷インキの生産/出荷販売動態・紙/板紙の内需見通し・写真感光材料/ラミネートフィルムなどの動向を掲載するほか、市場環境編では出版・国内広告費のデータも収録しています。

■『印刷機材総覧』 印刷出版研究所 年刊                   中・央749.3-21N
  機材編を中心とする資料ですが、技術展望や世界の印刷産業の展望なども掲載しています。

▲『印刷界』 日本印刷新聞社 月刊                             中
  「技術とビジネスを結ぶ情報誌」として印刷業界の業界・技術動向を掲載しています。新製品紹介やトピックスなどのほか、「データ・報告書から読む」では各種調査報告書の分析を掲載しています。

▲『印刷情報』 印刷出版研究所 月刊                            中
  印刷業界の動向を毎月の特集で掲載するほか、新製品情報・展示会/イベント情報を収録しています。

▲『プリテックステージ』 ニュープリンティング 月刊                    中
  特集・連載・講演・話題・レギュラーの各コーナーで印刷業界の動向を伝えるとともに、新製品ガイド・イベント情報や景気ウォッチャー・電子応用装置生産動態・事務用機械生産動態・印刷インキ需給実績表・印刷関連機生産動態・紙/板紙関連需給動向・洋紙市況および毎号内容の違う巻末名簿を掲載しています。一部内容については、ホームページでも公開されています。
Web  http://www.new-pri.com/gekkanindex.html

▲『Print Zoom』 印刷マーケティング情報誌 日本印刷新聞社 隔月刊             中
  ビジネス情報やマーケティング情報のコーナーで印刷業に関する動向を掲載しています。

【繊維・その他の製造工業】
■『皮革産業振興対策調査』 伊藤忠ファッションシステム 2007.3           中584-18N
  国内ブランドメーカー・海外ブランドメーカー・海外への天然皮革輸出企業・素材ブランド展開企業へのヒアリング調査や、インターネット消費者調査、中国皮革産業の一般概況、比較トレンド傾向を掲載しています。

■『皮革産業実態調査(皮靴製造業)報告書』 ノルド社会環境研究所 2009.1     中584.7-12N
 経済産業省の委託による調査結果報告書です。皮靴製造企業の概要・製造の状況・製造原価と価格・製造の企画/デザイン/技術/人材・販売の状況・製造業の経営状況・製造業界の各状況を分析しています。経済産業省の委託調査報告書のホームページでもPDFファイルで掲載されています。
Web  http://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2009fy01/0018246.pdf

■『繊維ハンドブック』 日本化学繊維協会 年刊                   中586-6N
  『化繊ハンドブック』を1988年から改題しています。国内統計・国際統計・資料の3つの編で構成されています。コンパクトなサイズでまとめられていますが、日本化学繊維協会ホームページに「繊維のことなら何でもわかるハンドブック」と表記されているように、繊維に関する統計類は網羅され、かつ多くのデータは、数年間の推移を見ることもできます。各種統計類はホームページにも掲載されています。
Web  http://www.jcfa.gr.jp/data/index.html

■『ファッションリーダース』 第4版 日本繊維新聞社 2009.3            中586-93N
  繊維とファッションの教科書のサブタイトルの通り、繊維の知識やファッション業界の動向を掲載しています。ニューファブリックの素材情報や産地情報・業種/業態の全体像・サポートビジネスとして関連業界動向・イベント/データ情報を掲載しています。

■『繊維産業の展望と課題』 時事画報社 2008.10                  中586-129N
  繊維産業の意義と発展の方向性、現在の状況、業界全体で取り組むべき課題と国の役割についてまとめ、繊維産業の新たなビジョンを提示する経済産業省製造産業局繊維課が編集している資料です。

▲『繊維トレンド』 東レ経営研究所 隔月刊                         中
  繊維関連の専門誌です。毎号の巻末に日本の合繊各社の主要海外繊維生産拠点リスト(会社名(略称)・所在地・設立/創業年月・資本金及び株主構成・生産品目及び設備能力・従業員数)を掲載しています。

■『不織布年鑑』 不織布情報 年刊                         中586.6-31N
雑誌『不織布情報』の12月1月合併号として毎年刊行されています。不織布産業の歩み(年表)、産業展望のほか、関連企業名簿・国内外の各種統計(紙おむつ/ライナー・マスク・ウェットティッシュ・救急ばんそうこうなど)・海外著名不織布メーカーリストなどを掲載しています。

▲『不織布情報』 不織布情報 月刊                         中P58-46N
  不織布に関する技術動向を中心に、国内外の製品情報等を掲載しています。

■『市場規模の策定』 平成○年度のインテリアファブリックス事業の概況
 日本インテリアファブリックス協会 年刊 中・央586.9-23N
  インテリアファブリックス商品をウィンドトリートメント(カーテン・ブラインド・スクリーン・カーテンレール)・フロアカバリング(床材:カーペット・プラスチック系床材)・ウォールカバリング(壁紙)に分け、それぞれの年度版表示年の概要・直近4ヵ年の市場規模(卸売ベース)(国産品/輸入品・タイプ別・品種別)を収録しています。

■『シューズブック』 ポスティコーポレーションシューズポスト事業部 年刊     中589.2-43N
  シューズ業界全般の動向およびシューズ市場ごとの概況・企業動向を解説し、靴小売/卸商社売上高ランキングなどを掲載しています。シューズ企業一覧、全国のメーカー、卸商社、団体名簿を収録しています。

■『こども服白書』 日本繊維新聞社 年刊                中589.2-351N
  百貨店・量販店・専門店チェーンの売り場研究や、アパレルメーカーの売上高実績と今後の動向・マーケティングデータ分析・こどもに関するアンケート調査結果や消費動向のほか、全国百貨店年間売上高や約200社650を超えるブランドを収録するブランド年鑑などを掲載しています。2010年11月刊行の2011をもって最後の刊行になっています。

■『ライセンスブランド名鑑』 ボイス情報 年刊                  中589.2-439N
  国内に版権窓口を持つ、取り扱いブランド700超のライセンス状況を50音順に収録している名鑑です。
  巻頭のブランド市場規模・分析編では年版表示前々年までの4ヵ年の市場規模と年版表示前年の市場予測・33分類(婦人服・紳士服・ベビー/子供服・カジュアルウェア・シャツ・スポーツウェア・レディースインナー・メンズインナー・キッズインナー・ネクタイ・マフラー/スカーフ・靴下・手袋・帽子・婦人靴・紳士靴・子供靴・スポーツシューズ・鞄/バッグ・ベルト/革小物・傘・ハンカチ・タオル・毛布・シーツ・時計・眼鏡/サングラス・文具・装身具・インテリア・陶器・カトラリー・喫煙具/ライター)のライセンスブランド市場規模や動向を掲載しています。

■『寝装・インテリアマネジメント』 日本寝装新聞社 年刊         中・央589.2-497N
  主要企業の社長等へのトップインタビュー・寝装業界の現状と課題・寝装品需要動向・単品別寝装品総売上高推計値・インテリア業界の現状と課題・インテリア需要動向のほか、アンケートデータ、企業ガイド、ライセンスブランド便覧、統計などを掲載しています。

■『ライセンシー名鑑』 ライセンス関連メーカー・問屋編 ボイス情報 年刊     中589.2-515N
  有力ライセンシー調査個表編と45業種別ライセンシー個表編、ライセンシー名簿編の3編からなる資料です。業種ごとに取扱いプロパティとして契約ライセンスを調べることができます。

■『ユニフォーム年鑑』 ユニフォーム企画調査会 年刊            中・央589.2-518N
  各企業の素材を紹介する「素材編」と、マーケット規模やメーカー売上高ランキング、モデルチェンジ事例集などを掲載する「市場編」、主要商社/百貨店のユニフォーム関連組織一覧表や業者名簿、「統計資料編」を掲載しています。

■『日本をリードするアパレル企業と小売店』 2012 ボイス情報            中673.7-623N
  「売上高10億円以上のアパレル各社の実態と分析」のサブタイトルがあります。製造業から小売業に参入していったワールド等のアパレルや、小売業から製造業にまで展開していったユニクロ等を含むSPA型企業等、広義の意味でのアパレル企業の情報を個表にまとめて、データの集計・分析を掲載しています。
  分析編では、2010年度の売上高ランキング・利益率ランキング・(全国・東京都・大阪府・その他地域)・繊研新聞データによるメンズアパレル/レディスアパレル/子供服卸小売/全国専門店の売上高ランキングを掲載しています。

▲『FW press:フットウエア・プレス』 エフワークス 月刊                  中
  毎年1月号にアンケートによる「靴・バッグ・資材の売上高上位290社」を掲載しています。毎号の巻末には見本市スケジュールを掲載しています。

【食品・外食】
《食品全般》
■『高齢者・介護食市場の実態と展望』 日本マーケティング・レポート 2011.6   中369.26-2418N
  市場実態編、企業実態編、病院・介護施設向け給食・惣菜企業の経営実態、宅配事業の経営実態、病院・介護施設ルート業務用食品問屋の経営実態を掲載しています。
  市場実態編では、高齢者向け食品開発動向、高齢者配食サービス市場動向、食材宅配産業動向、生協の個配市場動向、農協の宅配市場動向、病院・介護関連給食市場動向、ベビーフード・育児用調整粉乳市場、特定保健用食品市場動向、健康食品市場動向を掲載しています。

■『食品産業統計年報』 食品産業センター 年刊                   中588-6N
  国内外のさまざまな食品産業に関する統計(産業構造・加工食品生産・貿易・経営・自給率・消費・物価・外食・農林水産業・国際市場)を掲載しています。また、長期累年データとして、食品製造業の業種別事業所数・従業者数・現金給与総額・原材料使用額・製造品出荷額、食品卸売業の業種別事業所数・従業者数・年間販売額・商品手持額、食品小売業の種別事業所数・従業者数・年間販売額・商品手持額・売場面積のデータを掲載しています。

■『食糧年鑑』 日本食糧新聞社 年刊                      中・央588-7N
食品業界の動向を一覧できる「食品業界ビジネスガイド」のサブタイトルをもつ年鑑で、「食品界資料・統計」と「食品界総合名簿」の2冊で刊行されています。
「食品界資料・統計」は、年版表示前年の食品年表・新製品情報・業界別の動向を掲載し、資料(受賞商品・新社長・移転・新会社/合併/社名変更・叙勲/褒章・物故)・統計(生産・出荷・在庫・販売・輸出入)・食料需給表・家計調査・工業統計・商業統計・貿易統計などを収録しています。

■『食品産業年鑑』 食品産業新聞社 年刊                   中・央588-20N
  約70の業界に分けた食品産業・業種別の現状分析と展望・年版表示前年の食品界の主なニュース・食品産業関連資料・食品関連主要企業会社便覧・食品産業/業種別企業名簿・国会/行政/事業団体/海外機関名簿を掲載しています。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『食品トレンド』 日本食糧新聞社 隔年刊                  中588-89N
  食品産業の業種別・品目別動向をグラフで表し、分析とともに工業統計・家計調査を付しています。
生産・消費者データから現在を分析するだけでなく、近未来予測・トレンド情報も掲載しています。

■『食品産業事典』 改訂第8版 日本食糧新聞社 2008.3            中588-164N
  上下の2巻構成で、食品産業の業種別に家計調査・POSデータ(売上シェアなど)・生産動向・価格動向・輸入などの総合的な情報をとりまとめて、業種別の動向を示している資料です。約5年ごとに改訂されています。

■『がんばれ商品開発』 3 日刊経済通信社 2011.9               中588-176N-3
  雑誌『酒類食品統計別報』の特別増刊号として、また『がんばれ商品開発元気印とその秘訣』(2003.7刊)、『同 ブランド育成の力』に続く3巻として刊行されました。「市場編」では業種ごとの直近3ヶ年の動向および今年度見込みと来年度の予測を、「商品編」では看板商品、次世代商品、機能訴求商品を紹介し、「流通提言」では卸売業、小売業の動向を、「緊急編集:3.11復興」では東日本大震災発生から9月初旬までの復興の現状をまとめています。また、巻末には商品索引を付しています。

■『食品産業の主要指標』 食品産業センター 年刊                 中588-177N
  食生活主要経済指標のほか、食品工業統計として、官民統計から食品関連産業・食品工業の地位・需要構造・産業構造・経営構造・輸出入状況・小売構造・外食産業・環境・東アジア食品産業の現状を掲載しています。

■『酒類食品産業の生産・販売シェア』 日刊経済通信社 隔年刊         中588-185N
  酒類食品産業の商品マーケットを掲載しているデータ集です。需要動向、産業構造、価格変動など市場構造の変化について表を使用して詳細に収録しています。各品目のシェアも掲載し、約1,200ページにわたっています。巻末には、掲載順の統計表索引を付しています。

■『食品産業における取引慣行の実態調査報告書』 食品産業センター 年刊     中・央588-248N
  協賛金・センターフィー・従業員派遣の要請や、不当な値引き/特売商品等の買いたたき・過度の情報開示の要求・大規模小売業告示」に対する認知度・影響度などの項目を調査した結果を分析し、掲載しています。また、ホームページの出版物/資料から資料ライブラリーに入ると過去分も含めてPDFで公開しています。Web  http://www.shokusan.or.jp/publication/index.html

■『食品産業構造調査報告書』 食品産業センター 年刊             中・央588-270N
  調査年によってテーマが異なる調査内容で、平成20年度には新型インフルエンザ・加工食品の原料調達・加工食品の原料原産地情報の提供・雇用情勢を、平成21年にはフードディフェンス・新型インフルエンザを調査しています。ホームページの出版物/資料から「出版物のお知らせ」に入ると2年分公開しています。Web  http://www.shokusan.or.jp/publication/index.html

■『食品企業財務動向調査報告書』 食品需給研究センター 年刊           中588-277N
  「食品製造業・食品卸売業の経営指標」と「食品製造業・食品卸売業の業種別経営指標」の2冊からなる調査報告書です。
「食品製造業・食品卸売業の経営指標」では、食品製造業および卸売業の経営指標や収益構造、調査対象企業からみた産業の構造を分析しています。「食品製造業・食品卸売業の業種別経営指標」では、各業種別の食品製造業および卸売業の経営指標を掲載しています。経営指標のほかに論文として報告している「食品企業財務動向調査報告書」については食品需給研究センターホームページで公開されています。なお、ホームページによると平成20年度をもって調査は終了しているようです。

■『近隣アジア諸国のビジネス環境』日本政策金融公庫国際協力銀行中堅・中小企業支援室 2008.10 中588-334N
  「日本産食品・食材の海外販路拡大に向けて」と表紙に記載されている通り、近隣アジア諸国の消費動向と今後の見通しや、中国・香港・台湾・シンガポール・タイの市場規模/経済状況・消費者特性/食品マーケット規模/今後の成長見通し・小売/流通システムの概要・輸入規制および手続きについて記載しています。ホームページでもPDF(2.6MB)で公開されています。
Web  http://www.jbic.go.jp/ja/investment/report/2008-012/jbic_RIJ_2008012.pdf

■『地域食品ブランド調査報告書』 食品産業センター 年刊           中・央588-335N
  「泉州(水)なす」などの本場の本物を示す地域ブランドの浸透状況などの調査をまとめた資料です。郵送調査と現地ヒアリング調査により業界調査を、消費者アンケートと量販店実地調査により市場調査をおこなっています。特許庁ホームページ内には地域団体商標制度を解説し、登録案件を掲載しています。
Web  http://www.jpo.go.jp/cgi/link.cgi?url=/torikumi/t_torikumi/t_dantai_syouhyou.htm

■『減象時代を勝ち抜くためのChallenge 2 DataBook 2020』 日刊経済新聞社 2010.7  中588-346N
  『人口減を勝ち抜くためのChallenge 2015 DataBook』の第2弾で、雑誌『酒類食品統計月報』の創業55周年記念臨時増刊号として刊行されました。
人口増の終焉期である2000年、人口減に転じた2005年、直近の2010年、そして近未来の2015年、2020年に焦点をあて、酒類食品産業における市場の動きを表・グラフを用いてビジュアルに解説・予測しています。

■『業務用食品市場総覧』 日本マーケティングレポート 2010.9・2010.11       中588-367N
  上巻「市場実態編」、下巻「流通・戦略編」の2冊で刊行されています。
上巻「市場実態編」では、
【調味料】食酢・ポン酢・味噌・即席味噌汁・醤油・つゆの素・うまみ調味料・マヨネーズ類・風味調味料(だしの素類)・液状だし・ミリン風調味料類・みりん・香辛料・カレー類・各種たれ類・ウスターソース類(お好み/焼きそば)・専用ソース類(パスタ/中華/ステーキ/ホワイト/その他)・トマトケチャップ・削り節・業務用ガラスープ・粉末/固形調味料
【農産品】加工ゴマ・パン粉類・小麦粉・プレミックス・乾めん・生めん(うどん/そば)・生めん(中華)・パスタ
【農産加工品】納豆・豆腐・油揚げ/がんも・凍り豆腐・植物性タンパク食品・漬物類
【水産加工品】海苔・練り製品・ソーセージ類・ベーコン類・ハム類・チーズ類・バター類・アイスクリーム類・(食用油)マーガリン・食用植物油・オリーブオイル・ごま油
【缶詰】缶詰類(水産/果実/野菜/野菜/食肉/調理)
【レトルト食品】カレー類・ハヤシ類・シチュー類・パスタソース類・麻婆豆腐の素類・スープ類・釜飯の素類・丼の素類・雑炊カユ類
【冷凍食品】冷凍食品(水産物・畜産物・農産物・調理食品・冷凍菓子類)
【嗜好飲料】紅茶・緑茶・コーヒー・清涼飲料
【酒類】清酒・焼酎・ウイスキー類・ワイン(果実酒)・ビール類
【その他】凍結乾燥食品
を掲載しています。
個別の掲載項目は、業務用市場動向として直近2カ年の家庭用・業務用の消費・販売数量/金額と当年・来年の予測、外食業態別市場動向として直近2カ年の需要規模、地域別市場動向、企業別市場動向として販売数量/金額などを収録しています。
下巻「流通・戦略編」では71業種の直近3カ年の市場規模推移と当年・来年の予測、食材調達市場、店舗経営効率指標、標準フードメニューと販売個数、都道府県別の市場規模、業態別仕入れ先、都道府県別仕入れ先、主要卸の取引先状況、主要専門卸の飲食店占有状況、メーカー別の動向・商品戦略、外食中食ビジネス食材提案ノウハウ編を掲載しています。

■『食品関連産業の将来展望』 食品関連産業の将来展望研究会 2010.4      中・央588-372N
  「アジア市場の動向と食品関連産業が海外展開する際に考慮すべきポイントを中心として」のサブタイトルの通り、「アジア市場をめぐる動き」と「食品関連産業が海外展開する際に考慮すべきポイント」の2章により構成されています。農林水産省の研究会として開催された同研究会の報告書として作成された資料です。ホームページでは議事要旨とともにこの資料も掲載されています。
 Web  http://www.maff.go.jp/j/study/shokuhin_tenbo/index.html

▲『食品と開発』 UBMメディア 月刊                            中
  毎月掲載される市場動向・業界商品動向のほか、国内外の開発情報や特許速報、国内文献速報も掲載されています。

▲『Food research』 食品研究社 月刊                    中P58-47N
  食品総合の技術動向を中心とする専門誌です。月刊『食品』と『食品開発』2つの雑誌を合わせ、月刊『海洋資源開発』を吸収し、食品総合雑誌として刊行されています。

▲『酒類食品統計月報』 日刊経済通信社 月刊                    中P58-55N
  酒類・食品(一般・牛乳/乳製品・缶瓶詰関係・酒類関係・飲料関係・大豆/油脂・砂糖関係・調味料・粉二次加工・食肉関係・流通関係)の統計データはもちろん、周辺業界も含めて動向を解説しています。

■『砂糖統計年鑑』 精糖工業会館  年刊                    中・央588.1-2N
  精糖・製糖工業に関連する統計および資料を収集し、国内編と海外編に分けて掲載しています。国内編では、総括として会社名簿や精糖工業会加盟会社の営業報告概要・資本金推移を、そのほかに輸入・生産・輸出・消費・価格・諸税・甘味品の各部を設けてデータを掲載しています。また、関係資料として砂糖に関する法令及び告示も収録しています。

■『糖業年鑑』 貿易日日通信社 年刊                     中・央588.1-25N
  年版表示前年の行政/業界の動き・新S/Y価格指標(S/Y=砂糖年度は10月1日から翌9月30日までの1年間)・業界活動経緯・WTO及びEPAの動向を掲載し、各種統計・資料編および糖業関係団体名簿・主要精製糖会社名簿・全国著名砂糖業者名簿を収録しています。

■『砂糖類情報 別冊統計資料』 農畜産業振興機構 年刊              中588.1-72N
  下記『砂糖類情報』の統計資料を1年に1回まとめて冊子体で出版している資料です。

▲『砂糖類情報』 農畜産業振興機構 月刊                      中P58-57N
  砂糖類に関する国際需給や国内需給を中心に生産地動向など掲載しています。平成23年4月から巻末に掲載していた統計資料をホームページでの閲覧に変更しました。また、ホームページでは、砂糖だけでなく、畜産・野菜・でん粉の需給や動向などを見ることができます。Web  http://www.alic.go.jp/index.html

■『デザート市場白書』 日本マーケティング・レポート 2010.3          中588.3-124N
  分野別市場編と企業別実態編の2つに分けて編集しています。
分野別市場編では、品目別市場動向・デザートチャネル別市場動向・チャネル別(スーパー編・CVS編)シェア動向・業界別(スーパー・CVS・外食・百貨店)デザート販売動向を掲載しています。
  企業別実態編では、経営実態個表として企業概要やデザート売上高ランキングやデザートチャネル別販売状況を掲載しています。

■『ICE CREAM DATA BOOK』 アイスクリーム流通新聞社 年刊              中588.3-164N
  アイスクリームに関する主要指標(年次別販売量/高・メーカー別売上高及びシェア・地域別販売高・アイスクリーム類及び氷菓の種類別販売量の推移・全国製品分布・小売チャネル別構成比・輸入実績・米国のアイスクリームマーケット・世界の生産量)・家計調査にみる支出・上半期メーカー別人気商品ベスト10・アイスクリームショップ一覧・業界関連統計と指標のほか、メーカー・関連資材メーカーの一覧、年表を掲載しています。

■『菓子統計年報』 全日本菓子協会 年刊                  中・央588.3-165N
  官庁統計の関連部分を収集、抜粋し、協会がまとめた菓子推定生産数量及び金額など関連資料を加えて作成した資料です。消費・生産・貿易・販売・原材料・その他の章に分けて収録しています。

■『菓子関係指標』 平成21年 [農林水産省]総合食料局            中・央588.3-195N
  菓子に関するデータを経年の情報を収録している資料集です。輸入<チューインガム・キャンデー類・キャラメル・その他の砂糖菓子・チョコレート菓子・ビスケット/クッキー/クラッカー(加糖)・米菓・ビスケット(無糖)・成形ポテトチップス(加糖・無糖)>・輸出<チューインガム・キャンデー類・その他の砂糖菓子・チョコレート菓子・食パン/乾パンその他これらに類するベーカリー製品・ビスケット(加糖)・ビスケット(無糖)・あられ及びせんべい・パイ/スポンジケーキ/クッキーその他これらに類するベーカリー製品>に関する統計、およびカカオ、砂糖、雑豆及びあん類、乳製品関係などを収録しています。
  農林水産省図書館のホームページでは、『菓子関係指標』を含むPDFで見ることのできる資料を多数「電子化図書一覧」に掲載しています。Web  http://www.library.maff.go.jp/library/list.htm

▲『B&C』 bread & Cakes パンと菓子の専門誌 パンニュース社 隔月刊            中
  業界新聞『パンニュース』の姉妹紙として刊行しているパンと菓子の専門誌です。国内外のパン・菓子に関係する最新の情報を掲載しています。

▲『フードニュース』 フード流通経済研究所 月刊                      中
  製造・卸・小売を含めた菓子産業の専門誌です。毎号の特集でのトピックや、国内外の新製品を掲載する、マーケティングを中心として構成されています。

■『乳酸菌の利用技術と市場』 2010 シーエムシー出版             中・央588.5-596N
  技術開発動向を中心とした技術編と市場編で構成しています。市場編では、乳酸菌・オリゴ糖・食物繊維、および応用市場についての特性・製法・生産・市場動向を掲載しています。また、主要メーカーの動向・ヨーグルト・乳酸菌飲料・医薬品市場・特定保健用食品などの市場動向も掲載しています。

■『味噌醤油年鑑』 食品産業新聞社 年刊                   中・央588.6-3N
  年版表示の前年4月から当年3月までの味噌醤油産業の主な動きを掲載しています。
全国1万軒に及ぶ味噌/醤油製造業者のほか、卸売業者・主要販売店・量販店や関連資材・醸造機器/原材料商社など味噌/醤油に関係する全分野の業者名簿を収録しています。また、資料編では、味噌/醤油の生産・消費動向・製造工程や流通経路などの解説、関連法規などを掲載しています。

■『缶詰手帳』 日本缶詰協会 年刊                      中・央588.9-82N
  規格(一部抄)・法規・缶マーク・製造・諸単位・統計諸表・生産/輸出入統計・会員名簿を掲載しています。

▲『食品と容器』 缶詰技術研究会 月刊                           中
  缶詰に関する技術論文を中心とした専門誌です。業界トピックスや業界の話題などのコーナーで業界動向を、また、最近の技術雑誌の記事データを収録しています。今月の統計では平均気温/降水量/日照時間・月別/ビール/発泡酒/新分野別課税数量推移・ビールの月別/容器別課税数量推移(発泡酒・新分野込み)・清涼飲料缶の月別/主要品種別生産推移・ビール課税数量の前年比/構成比/容量ベース(発泡酒・新分野込み)・清涼飲料缶生産実績の前年比/構成比/箱数ベースを掲載しています。

■『豆腐年鑑』 トーヨー新報 年刊                      中・央619.6-22N
  年版表示の前々年の業界の出来事、業界のアウトライン(家計支出・1世帯当たり購入金額都市ランキング・月別家計調査・小売動向(POS)・植物性たんぱく生産/出荷数量)、大豆加工品・豆腐・油揚げ類・納豆・他の大豆製品・こんにゃく・豆乳・大豆の各製品/原料の統計や現況のほか、関連法令、特許、業界名簿、資機材ガイドブックを掲載しています。

▲『フードジャーナル』 フードジャーナル社 月刊                      中
  豆腐・納豆などの大豆食品業界の専門誌です。国内だけでなく中国の豆腐業界についても掲載しています。

《冷凍食品》
■『冷凍食品年鑑』 冷凍食品新聞社 年刊                   中・央588.9-6N
  年版表示前年の動向を業界日誌で収録しています。業界の現況と展望/動向、メーカー・国内生産・海外生産・冷凍野菜・商品開発・家庭用市場の各動向、メーカー・問屋・輸入商社・関連企業の情報を掲載した企業篇や、消費・生産・出荷・輸入などの統計や団体名簿も掲載しています。

■『冷凍食品業界要覧』 水産タイムズ社 年刊                 中・央588.9-15N
  業種別に、各社の本社住所・事業内容・資本金・年商・従業員数・主要製品・販売・生産拠点等のデータを収録するほか、年版表示の前年の業界動向・有力冷食メーカーの動向・輸入実態・問屋の冷凍食品取扱ランキング・マーケットの動向・海外動向などを掲載しています。

■『日本の冷凍食品生産・消費に関する統計』 日本冷凍食品協会 年刊      中・央588.9-59N
 長期統計のグラフでは、冷凍食品の国内生産量(品目別・調理冷凍食品主要品目別・用途別)・国内消費量・調理冷凍食品国別入数量を掲載するほか、1年間の国内生産(品目別・用途別・地域別)の統計と、生産品目別工場数・規模別工場数を掲載しています。また、ホームページでも統計資料データPDF版・国内生産・品目別国内生産量推移・用途別国内生産量推移・国内生産量上位20品目・品目別国内生産量・国内消費量推移・調理冷凍食品輸入量を掲載しています。Web  http://www.reishokukyo.or.jp/statistic

■『冷凍食品に関連する諸統計』 日本冷凍食品協会 年刊            中・央588.9-62N
 冷凍食品の国内生産/消費・冷凍水産物の生産数量及び輸出入数量などのほか、ドイツの冷凍食品品目別販売数量・アメリカの冷凍食品品目別販売数量及び総販売金額の推移・用途別販売量、電気冷蔵庫/電子レンジの普及率等の統計も掲載しています。また、ホームページでも統計資料データPDF版・国内生産・品目別国内生産量推移・用途別国内生産量推移・国内生産量上位20品目・品目別国内生産量・国内消費量推移・調理冷凍食品輸入量を掲載しています。Web  http://www.reishokukyo.or.jp/statistic

■『日本の冷凍食品』 冷凍食品新聞社 年刊                   中588.9-117N
  非売品資料です。巻頭特集では商品トレンド・メーカー冷凍食品売上ベスト30・冷食取扱い問屋冷食売上ランキング・冷凍食品品目別生産数量/生産高金額・国内生産数量上位20品目・冷凍食品の国内生産及び消費・冷凍食品国内消費の推移を掲載しています。
商品編では、約40社を会社名50音順に配列し、家庭用・業務用の商品名・規格(重量・1ケース入数)・商品特長を掲載しています。また、製造装置・機器・副資材編では機器の紹介をしています。

▲『冷凍食品情報』 日本冷凍食品協会 月刊                         中
  日本冷凍食品協会の会員向け機関誌です。業界動向のほか、毎月の検査実績として冷凍食品自主検査数量を掲載しています。日本冷凍食品協会のホームページでも5年分の統計を掲載しています。
Web  http://www.reishokukyo.or.jp/statistic

■『冷凍食品仕向先実態調査』 日本冷凍食品協会 3年ごと          中・央673.5-113N
  毎年刊行している『冷凍食品生産高調査』『調査冷凍食品輸入高調査』のほか、『冷凍食品に関する消費者調査』『業務用冷凍食品ユーザー調査』と、この『冷凍食品仕向先実態調査』を3年毎に調査し刊行しています。
広く使われる冷凍食品の業態ごとに分類し、問屋から各業態へどのような割合で販売されているか、また需要の伸びなどについて仕向先(問屋からの販売先)を業務用・家庭用にわけて調査分析した資料です。

《飲料産業》 ⇒茶・コーヒー・果汁等は【農林畜産・ペット産業】をご覧ください。
■『清涼飲料関係統計資料』 全国清涼飲料工業会 年刊           中・央588.4-21N
  清涼飲料水製造業等営業許可施設数・各種飲料の生産数量・各種飲料の生産量とシェア/販売金額/生産量推移/品目別生産量推移・容器別生産量推移・清涼飲料の自社/委託生産量割合推移・炭酸飲料/果実飲料のJAS格付・飲料の消費者物価指数/輸出/輸入実績・ガラスびんの出荷状況・自動販売機普及台数及び年間自販金額等・容器別(スチール缶/アルミ缶/ガラスびんとカレット利用率/PETボトル)の再資源化率推移・海外ソフトドリンク統計などの統計類のほか、10年間の清涼飲料業界十大ニュースや、清涼飲料製品数・清涼飲料新製品数・清涼飲料ブランド一覧表(品目別・メーカー名別で商品名・果汁含有率・容器の種類・荷姿・希望小売価格)を掲載しています。

■『飲料ブランドブック』 飲料総研 年刊                     中588.4-47N
  飲料をブランドごとに出荷ベースでランキングした資料です。2010年版では、ランキング41位までの各ブランドについての12年間の推移のほか、98年からのランキング・メジャーブランドのカテゴリー別内訳/メーカー別内訳・新製品初年度売上ランキング・2000年~2009年のカテゴリー別/メーカー別/チャネル別/パッケージ別の各マーケットスケール・2003年~2009年自販機チャネルの変遷を掲載しています。

■『酒類産業年鑑』 醸造産業新聞社 年刊                 中・央588.5-527N
年版表示前年の酒類行政および、清酒・焼酎・ビール・洋酒・ワイン・低アルコール・その他の酒類・販売の各業界の酒類産業界の出来事を、また清酒・焼酎・ビール系酒類・洋酒・ワイン・低アルコール酒類の各業界の解説を掲載しています。統計では、酒類消費数量・製造/販売の免許場数・酒税課税数量・輸出入関税数量・各種出荷状況・卸販売数量などを掲載しています。

《食品流通》
■『食品流通統計年鑑』 流通システム研究センター 年刊           中・央588.9-3N
  食品の生産・流通・消費に関わる統計・資料類を収集し、農産物・漁業/水産物・酪農/畜産物・加工食品/飲料に分けて掲載しています。

▲『低温流通』 オンリーワンジャーナル 月刊                        中
  冷凍食品・チルド食品・惣菜業界の専門誌です。業績・方針・トピックスのページや流通・冷凍野菜のページでの豊富な新製品情報のほか、安全安心のページでは回収事例など、マンスリーメーカー販売動向やスーパー惣菜売り場の実勢価格なども掲載しています。

■『業務用食品問屋流通総覧』 流通実態分析編 日本マーケティング・レポート 2011.1 中673.5-210N
  上巻「流通実態分析編」、下巻「経営実態個表編」の2冊で刊行されています。
上巻「流通実態分析編」では、業務用食品専門卸売業経営ランキング、業務用ルート別流通動向(外食レストラン・惣菜/給食・ホテル旅館・加工/製造用・病院/福祉施設・学校給食・官庁/自治体/自衛隊・百貨店・レジャー施設・高速道路/ドライブイン・駅売店/キヨスク/機内食・喫茶店)、外食企業仕入先状況(ファーストフード・ファミリーレストラン・惣菜/弁当・給食・料飲店・喫茶専門店・宅配)、商品別経営状況、都道府県別経営状況(売上高・仕入れ市場・食品卸売業軒数/従業員数・外食関連事業所数)を掲載しています。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『食品流通実勢マップ』 日本食糧新聞社 隔年刊                中675.4-127N
  2011~2012からは総合編と地域編の2冊になりました。
地域(生活圏)ごとの民力・商社・スーパー・CVS・百貨店・外食・中食など、食品流通に関わるマーケティング基礎データを収録しています。

《健康食品産業》
■『健康関連食品の現状と将来展望』 戦略企画 年刊         中498.5-1805N
  健康食品・特別用途食品・特定保健用食品・栄養機能食品・健康志向食品の各定義・市場規模推移・主要品目のメーカーシェア・今後の方向性・主要商品構成や商品リスト等を掲載しています。
  健康食品の61品目については市場規模のほか、セールスポイント別(更年期対応・総合栄養補給・ダイエット・美容・老化防止など)販売構成比やシェア、チャネル別販売構成比を年版表示前年の実績と当年の見込みと次年の予測(販売高・シェア)を掲載しています。

■『サプリメント登録制調査資料』 日本通信販売協会サプリメント部会 2011.12 中498.5-2048N
  JADMA(日本通信販売協会)の正会員むけに2011年7月から実施したサプリメント登録制度。その登録社192社へのアンケートにより健康食品の前期売上・取扱商品数・各社の売り上げ上位3商品・広告実施媒体・広告表示のチェック有無/体制・注意喚起表示の有無/内容・原材料/製品の安全性確認・製造工場のGMP取得・健康食品専門の消費者相談窓口の有無・相談受付のメディア・相談担当者の人数/資格・相談窓口で対応する内容・サプリメントの取り扱い開始時期・販売者の所在地・サプリメントの取り扱いに関するガイドライン・サプリメント取扱登録シートなどを掲載しています。ホームページでもPDFファイル(11.6MB)で公開されています。Web  http://www.jadma.org/pdf/press/supplement_survey.pdf

■『健康志向食品市場動向』 ヘルスフードレポート 山の下出版 年刊        中588-352N
  素材市場動向(市場規模含む)・流通ルート・注目製品/動向/研究・素材生理機能・原料供給動向・受託加工動向・関係団体/機関の項目に分けて掲載しています。

■『健康食品ビジネス大全』 パブラボ 2011.10                   中588-373N
  健康食品ビジネスに関する知識と技術をまとめた資料です。日本の健康食品市場の概観から、健康食品の位置付け、生い立ち、トラブル、関連する法規制、販売チャネル、商品開発から、将来展望まで網羅しています。

■『健食・サプリメント市場の実態』 経営実態編 日本マーケティング・レポート 2012.1 中599-395N
  健康食品・サプリメントに関する業態別の経営状況を掲載しています。掲載する業態および収録企業数は、薬店29、健康食品販売店4、CVS17、通販34、訪販27、医薬品卸11、健康食品卸62、自然健康食品卸13、健康食品原料卸8、製品製造160、原料受託77です。各業態の最初に売上ランキング・販売動向・品目別売上動向/販路別状況をまとめ、調査個票では会社名・連絡先・設立年月・代表者・資本金・従業員数・決算期・事業概要・業績推移(直近3カ年と当期予測)・販路別構成比・商品内容・販売先及び販売方法・仕入先などを掲載しています。

《外食産業・中食産業》
<外食産業>
■『外食産業統計資料集』 外食産業総合研究センター 年刊            中・央673.9-89N
  外食産業総合研究センター独自の最新データ、官公庁の統計資料、関係団体・民間企業・調査機関等が調査・公表した最新の一般経済動向、家計、外食・中食産業とその関係団体に関する統計資料を総合的に取りまとめ600ページを超える資料として編集しています。

■『外食企業年鑑』 外食産業新聞社 年刊                   中673.9-370N
  外食企業500社、食材卸200社、関係団体80団体の連絡先・経営方針・年商・株主・従業員数・主要仕入先等の詳細な情報を網羅した年鑑です。巻頭には外食産業の動向と展望などを収録し、市場規模を含む業界動向についても掲載しています。

■『外食産業経営動向調査報告書』 日本フードサービス協会 隔年刊      中・央673.9-859N
  日本フードサービス協会正会員企業(外食企業)を対象におこなったアンケート調査を分析した資料です。経営概況・消費/景気動向・伸び率予測と顧客対応のほか、経営方策・売上及び利益の現況と向上施策・店舗政策とメニュー開発・コスト管理/生産性管理と人材育成・財務状況と投資/財務改善方策について掲載するほか、参考資料として統計も収録しています。

■『複合カフェ白書』 日本複合カフェ協会 年刊               中・央673.9-1407N
  複合カフェの定義・歩み・概況・サービス内容・市場規模・今後の動向・今後の課題を分析し掲載しています。

■『外食企業計画総覧』 産業タイムズ社 2010.8                 中673.9-1635N
  約24兆円と推計される外食企業の動向、大手外食企業と各社計400社をそれぞれの会社名50音順に出店計画を掲載しています。巻頭に掲載順の目次を、巻末には業態別の索引を付しています。

■『最新・業態別飲食店の事業評価と出店戦略実務資料集』 綜合ユニコム 2010.10  中673.9-1687N
  飲食業の市場動向・業態別飲食店舗の賃料負担力・デフレ時代に快進撃を続ける業態別の事業モデル・事例研究―注目飲食テナントの出店戦略の4編からなる資料です。業態別事業モデルでは、各事業の市場動向・事業特性・事業化のポイント・モデルプランとその評価を掲載し、モデルプランでは収支構造/前提条件・主な指標・初期投資・減価償却費・資金調達・経常収入・人件費・賃借料・長期収支計画・キャッシュフロー計算書・事業評価計算を掲載しています。

■『ファストフード業界の多店舗展開・エリア動向調査』 ホーガ 2011.3      中673.9-1771N
  ファストフードの店舗展開に関する動向を掲載しています。「ファストフード業界の多店舗展開に必要な事前調査」では物件募集の内容を、「ファストフード業界の多店舗展開のエリア別動向」では16のブランドの全国/地方の店舗数・ビルトイン型/郊外型の店舗数を掲載しています。そのほか、戦略と将来展望、企業別個表(ブランド名・会社名・本社・設立年月日・資本金・純資産合計・売上高・営業利益・自己資本比率・売上高の内訳・主な商品・店舗の都道府県別分布・特徴・考察)・都道府県別データでは統計情報を掲載しています。

●データから見る外食産業 日本フードサービス協会 Web  http://www.jfnet.or.jp/data/data_c.html
  業態別の事業者数・店舗数のほか、対前年同月比では事業者数・店舗数・売上高・客数・客単価を掲載しています。

▲『日経レストラン』 日経BP社 月刊                      中P67-116N
  飲食ビジネスの実務情報誌のサブタイトルの通り、経営・運営・スタッフ教育・メニュー作りなど多様なレストラン経営に関する情報を掲載しています。

▲『飲食店経営』 商業界 月刊                               中
  「現場に役立つ最新情報と運営ノウハウ」を提供する飲食店経営に関する専門誌です。「外食産業市場動向調査」として全店売上高・店舗数・客数・客単価の前年同月比の推移、業態別内訳売上高を掲載しています。

<中食産業>
■『惣菜白書』 日本惣菜協会 年刊                       中588-290N
  惣菜市場動向と消費者動向を調査分析しています。惣菜市場調査では、専門店他・百貨店・総合スーパー・食料品スーパー・CVSごとに売上高などを掲載しています。

■『惣菜市場経営総覧』 日本マーケティング・レポート 2010.3          中673.9-1610N
  上巻(市場編)と下巻(企業編)の2冊の惣菜関連業に関する詳細な資料です。上巻(市場編)は「市場分析編」と「業界動向編」の2つに分けています。
「市場分析編」では惣菜アイテム別(主食系/おかず系各惣菜・水産/農産/チルド各調理品・缶詰類・レトルト・冷凍・デザート)の市場実態と動向を掲載し、「業界動向編」では惣菜メーカー・弁当/惣菜店のほか、流通業態別(スーパー・コンビニ・百貨店・生協・食材宅配サービス)の動向と総菜販売の実態について収録しています。下巻は企業編として、惣菜メーカー・給食企業の企業情報を掲載しています。

▲「学乳特集」 『乳業ジャーナル』 毎年3月号                      中
学校給食での牛乳消費に関する、予算推移、1965年からの学校給食用牛乳供給量、大手4社や農協等の供給量とシェア、都道府県別のビン容器/紙容器の供給価格・包装別供給量・供給校数・供給人員などのデータを多数掲載しています。

【農林水産業・畜産業・ペット産業】
■『コーヒーの需要動向に関する基本調査』 全日本コーヒー協会 隔年刊    中・央596.7-193N
  隔年で実施している「コーヒー飲用に関する全国実態調査」をまとめた資料です。競合飲料の中でみるコーヒーの位置づけ、飲用実態、過去3カ月の(インスタントコーヒー・レギュラーコーヒー・リキッド/缶コーヒー)の飲用状況、飲み方、知識/意見/認証コーヒーの認知度、外食における飲用状況などが掲載されています。

▲『野菜情報』 農畜産業振興機構 月刊                           中
  野菜に関する需給動向や調査結果、統計を掲載している専門誌です。輸入動向、市況動向、消費動向などを掲載している毎号の資料編は平成23年4月からはホームページ「ベジ探」で掲載しています。統計データを集約した資料『野菜情報 別冊統計資料』を平成23年10月から年刊で刊行しています。
Web  http://vegetan.alic.go.jp/index.html
農畜産業振興機構のホームページでは、野菜だけでなく、畜産・砂糖・でん粉の需給や動向などを見ることができます。Web  http://www.alic.go.jp/index.html

●お米の需給情報データベース 米穀安定供給確保支援機構
 Web  http://www.komenet.jp/komedata/index.html
米穀についての消費・生産・需給・価格・輸入関連情報を見ることができます。

■『麦の需給に関する見通し』 農林水産省 年刊            中・央611.3-439N
  麦の総需要量、国内産麦の流通量、外国産麦の需要量/備蓄目標数値/輸入量等を示した需給見通しを掲載しています。ホームページでも公開されています。
 Web  http://www.maff.go.jp/j/seisan/boueki/mugi_zyukyuu/index.html

■『ジェトロアグロトレードハンドブック』 日本貿易振興機構 年刊       中・央611.4-11N
  日本の主要な農林水産物78品目の貿易概況・国内需給・海外事情などをとりまとめ、併せて農林水産物貿易をめぐる最近の情勢、関連資料・統計を整理・収録しています。

▲『農経新報』 農経新報社 季刊                              中
  タブロイド版新聞『農経しんぽう』を刊行している農経新報社の季刊誌です。農業機械を含むアグリビジネスの動向を掲載しています。

■『農業機械年鑑』 新農林社 年刊                    中・央614.8-4N
  農業・農機業界・農機生産・農機流通の動向のほか、農機の輸出入および農業機械化研究の動向を収録し、農業機械に関する統計および名簿として官庁・試験研究機関・関係団体・主要メーカーなどを掲載しています。

■『薬用作物(生薬)に関する資料』 日本特産農産物協会 年刊          中・央617.7-12N
  都道府県別の栽培薬用作物(生薬)一覧、栽培薬用作物(生薬)種類別の栽培戸数・栽培面積・収穫面積・生産量・生産県・価格・種苗の主な入手先、生産組織と生産加工機械施設、販売流通経路と契約栽培の一例、出荷形態と出荷規格、生産流通の現状と今後の課題、栽培薬用作物(生薬)を活用した活性化の取り組み、関係、関税、関係団体などを掲載している非売品資料です。

■『紅茶統計』 日本紅茶協会 年刊                      中・央619.8-12N
  茶の貿易統計(輸出入量と金額の推移・最近5ヶ年の紅茶の輸入先別数量と平均価格・輸入関税の推移など)・需給統計(生産・販売・出荷・消費量や茶系ドリンクの年次別推移など)・世界茶統計(総生産量・栽培面積・消費量)のほか、茶の成分と効能特性等や残留農薬リストを掲載しています。

■『コーヒー関係統計』 全日本コーヒー協会 年刊               中・央619.8-61N
  産業編としてコーヒー業界の概要・動向・将来展望のほか、貿易編ではコーヒー・生豆・レギュラーコーヒー・インスタントコーヒー・コーヒーエキス等の輸入数量及び価格を、需給編では供給量・生豆港湾別在庫・嗜好飲料等(コーヒー・紅茶・緑茶)の消費量やコーヒーの国内価格などを、国際編では国際コーヒー機関(ICO)加盟国/非加盟国の生産量・自国消費量・在庫量・輸出入量などを、参考資料では、コーヒーの成分表や銘柄別特徴や流通経路などコーヒーに関する詳細な統計を掲載しています。

■『青果物データブック』 流通システム研究センター 年刊             中621.4-12N
野菜と果実の主要な統計データをとりまとめた基本データ集で野菜・果実を対象に、生産・輸出入・卸売・消費に関わる統計を表やグラフで掲載しています。

■『花きデータブック』 流通システム研究センター 年刊              中621.4-79N
花きの生産・流通・消費・輸出入・マーケティングなどの統計を表やグラフを用いて収録するほか、花き需要に関連するマーケット情報等も掲載しています。

■『フラワーデータブック』 日本花普及センター 年刊               中627-108N
花きの生産状況、花き経営を取り巻く状況、栽培農家数、流通消費、花き類の貿易、ヨーロッパ諸国等の花き類生産状況など、花きに関するデータを収録しています。花きをめぐる情勢の解説、花き関係団体一覧・全国花き市場一覧・植物園等一覧等の参考資料も掲載しています。

●花き品種別流通動向分析調査 日本花普及センター Web  http://www.jfpc.or.jp/bunseki/index.html
全国の卸売市場の協力を得て、各社の取扱データを収集分析し、品種別取扱数量及び取扱金額・取扱数量及び平均単価を掲載しています。

●みかん・りんご販売日報 日本園芸農業協同組合連合会
 Web  http://www.nichienren.or.jp/home/hibetsu/nippo.htm
  京浜・京阪神市場のみかんとりんごの販売日報をエクセルで掲載しています。

■『果汁関係資料』 日本果汁協会 年刊                    中・央628.4-1N
  果汁飲料の生産状況・主要原果汁の生産と需要状況・飲料類の生産と消費状況等(各種飲料のシェアなど含む)・果実の生産と消費状況・果汁製品及び果実の輸出入等状況・その他の関係資料の6つに分けて果汁に関する統計・データを掲載しています。

■『果汁関係統計資料』 日本園芸農業協同組合連合会 年刊         中・央628.4-2N
  国内果樹の栽培面積と収穫量・果実の用途別消費量・主産県の主要果実加工仕向量の推移・主要果実の搾汁数量・みかん果汁需給バランスをはじめ、海外の果汁に関する統計も収録しています。平成20年で刊行中止し、平成21年からは『果樹統計』に統合されているようです。

■『畜産の情報 別冊統計資料』 農畜産業振興機構調査情報部 2011.9        中640.5-9N
下記『畜産の情報』のホームページで掲載している資料を携帯性と一覧性に優れた紙面による統計資料として刊行されました。
 
■『畜産』 畜産産業振興機構調査情報部(調査課) 年刊               中641.4-8N
  国内編は年版表示の前年度、海外編は前々年もしくは前々年から前年度を対象とし、国内外の主な畜産物の生産条件・需給動向・流通事情や先進的な経営事例・技術情報についてカラー図表を多用して見やすく掲載しています。掲載内容はホームページでも公開されています。Web  http://www.alic.go.jp/index.html

■『家畜流通実態調査報告書』 日本畜産商協会 年刊              中・央641.4-13N
  毎年、違った内容のアンケート調査を実施し、分析しています。平成22年度版では、家畜取引業者・肉用牛飼養農家・乳用種哺育育成経営(者)へのアンケートを実施しています。

▲『畜産の情報』 農畜産業振興機構 月刊                          中
畜産に関する需給動向や調査結果、統計を掲載している専門誌です。毎号参考資料として国内編(家計消費・食肉関係・牛肉・豚肉・鶏肉・牛乳/乳製品・鶏卵・飼料)、海外編(乳製品・牛肉・豚肉・鶏肉・鶏卵・飼料穀物・為替レート)の詳細な統計(需給表・生産動向・輸入動向・価格動向など)を掲載しています。ホームページでは畜産だけでなく、野菜・砂糖・でん粉の需給や動向なども見ることができます。
Web  http://www.alic.go.jp/index.html

■『飼料・畜産統計資料集』 飼料日報社 年刊                   中643.4-14N
  雑誌『資料と畜産』の春季特別号として毎年4月に刊行されています。暦年度(1~12月)の配/混合飼料の生産量・出荷量・都道府県流通量・原料使用量のほか、輸入飼料の動向や、養魚飼料生産量、鶏卵・家きん肉・畜肉・生乳などの生産・出荷・価格動向・輸入等のデータ類のほか、全国配合飼料工場一覧表を掲載しています。

■『配合飼料便覧』 飼料日報社 年刊                       中643.4-15N
  雑誌『飼料と畜産』の秋季特別号として毎年11月に刊行されています。会計年度(4~翌3月)の配/混合飼料の生産・出荷量のほか、輸入飼料の動向や、養魚飼料生産量、鶏卵・家きん肉・畜肉・生乳などの生産・出荷・価格動向・輸入等などのデータ類のほか、全国配合飼料工場生産体制一覧表を掲載しています。

▲『飼料と畜産』 飼料日報社 隔月刊                            中
  刊行号によって特集を組み、違った内容の業界動向データを掲載しています。上半期特集号と会計年度特集号では、配/混合飼料の動向・畜産物の需給動向・配/混合飼料原料の動向・メーカー各社の中間決算と今後の方向・農林水産予算の概要を掲載しています。

▲『乳業ジャーナル』 乳業ジャーナル 月刊                        中
  乳業に関する業界動向について、新商品情報をはじめトピックなどを詳細に掲載しています。毎号の巻末には、農林水産統計として牛乳乳製品統計を掲載しています。

■『ペットフード・ペットビジネスの動向』 シーエムシー出版 2007.8   中645.6-532N
  歴史と変遷、フードの形態、ライフステージや疾病ごとに必要とされる栄養などを紹介するなどペットフードに関するさまざまな動向を19の章に分けて掲載しています。そのうち、ペットビジネスと市場編の第18章「ペットビジネス市場」では、保険・ペットホテル・動物愛護とマイクロチップ・人材育成ビジネスを掲載するほか、第19章「ペットフード・ペットビジネス市場」では、ペット関連・ペットフード・ペット用品の各市場の動向と今度の展望について掲載しています。

■『ペットビジネスハンドブック』 産經新聞メディックス 年刊        中645.9-66N
ペットの市場環境と予測や、メーカー・流通・関連サービス動向などを解説している第1章「ペット市場動向」と、ペットフードの規定・定義、動物愛護管理法などの第2章「データ資料」で構成されています。メーカー名鑑も付しています。

■『牛乳乳製品統計』 農林水産省大臣官房統計部 年刊 中・央648.1-3N
  牛乳・乳製品の生産・出荷・在庫などの統計を掲載している資料です。調査結果の概要・統計表・類年統計表および付表として調査票を掲載しています。農林水産省のホームページでも見ることができます。
Web  http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/gyunyu/

●牛乳乳製品の生産動向 農林水産省 月刊
Web  http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/gyunyu_doukou/index.html
  大臣官房統計部が公表している「牛乳乳製品統計」の調査値を再集計した加工統計です。ホームページで公開されています。

■『日本食肉年鑑』 食肉通信社 年刊  中・央648.2-11N
  世界と日本の畜産/食肉需給・食肉流通・食肉加工/調理食品・食肉販売業/外食産業等の各動向を掲載しています。畜産・食肉関係法規や、食肉関係リースに関する制度や、統計・シェアなどの統計資料や食肉畜産関係団体名簿など幅広いデータとあわせて詳細に収録しています。

■『ハム・ソーセージ年鑑』 食品経済社 年刊                 中・央648.2-44N
年版表示の前々年10月〜前年9月の業界トピックス・食肉加工業界の動向・ハンバーグ/ハンバーガーの動向・水産加工/冷凍食品/流通・外食の各業界の動向・消費統計・関連機械の展望などを収録しています。関係官庁、関係団体等名のほかハム/ソーセージ・ハンバーグ/ハンバーガーの各製造業者・関連機資材業者の名鑑も掲載しています。

■『数字でみる食肉産業』 食肉通信社 年刊                    中648.2-53N
  食肉需給と見通し・食肉生産の動向・家畜と生産(国産銘柄一覧など含む)・食肉輸入の推移・BSEと牛肉流通・トレーサビリティ関連・在庫/出回り量・食肉消費と支出金額・食肉価格の推移・食肉加工品の動向・食肉関連製品の動向・食肉販売の動向・外食の動向・世界の食肉統計など、食肉産業に関連するデータを年版表示の2年前のデータを中心に収録しています。

■『銘柄豚肉ハンドブック』 2009 食肉通信社                   中648.2-89N
  各都道府県畜産課や生産組合にアンケートを実施して、集まった銘柄について、都道府県別の銘柄50音順で掲載しています。掲載項目は、銘柄名・表示ラベル等・生産/出荷等の実施主体(名称・代表者・連絡先・規約の有無・規約設定/改定年月日)・品種又は交雑種交配様式・飼養管理の方法等(出荷月齢・出荷体重・給与飼料基準)・対象食肉の処理及び出荷等(と畜場名・処理加工場名・品質規格・名称付与部位・出荷形態・出荷量・主な出荷先・販売指定店)・特徴です。
巻末には、産地等表示食肉の生産/販売等の指針、豚の主な品種、豚肉の部位、農林水産省連絡先、公正取引委員会連絡先、全国食肉公正取引協議会、銘柄別索引を掲載しています。

■『銘柄牛肉ハンドブック』 2011 食肉通信社                   中648.2-90N
  各都道府県畜産課や生産組合にアンケートを実施して、集まった銘柄について、都道府県別の銘柄50音順で掲載しています。掲載項目は、銘柄名・表示ラベル等・生産/出荷等の実施主体(名称・代表者・連絡先・規約の有無・規約設定/改定年月日)・品種又は交雑種交配様式・飼養管理の方法等(出荷月齢・出荷体重・給与飼料基準)・対象食肉の処理及び出荷等(と畜場名・処理加工場名・品質規格・名称付与部位・出荷形態・年間出荷量・主な出荷先・販売指定店)・特長です。
巻頭には牛の主な品種を、巻末には牛肉の部位、食肉表示の適正化に関する情報、銘柄別索引を掲載しています。

▲『ミートジャーナル』 食肉通信社 月刊                      中P64-7N
  食肉業界の最新動向をリポート・分析している専門誌です。食肉・食肉製品の製造・流通・販売の現場で役立つ技術情報なども収録しています。ランクアップ注目商品では品目別に当月上位70位以内で順位が10位以上上昇した商品の一覧や、巻末の資料では生産動向や輸入・加工等の統計を掲載しています。

■『林業新聞』 別冊新年特集号 林業新聞社 年刊                 中650.5-17N
  林政・外材・合板・住宅の各業界の現状と見通しのほか、林材関係官公庁等名簿と全国著名業者・会団案内を掲載しています。

▲『木材情報』 日本木材総合情報センター 月刊                   中P65-15N
 国内外の木材価格・木材流通や各種情報の分析を主体に、木材産業の動向を解説している専門誌です。木材価格・需給動向や国産原木市況・合板市況のほか国内外の統計から木材に関する情報を掲載しています。これらの統計はホームページ「木材資料室」などで見ることができます。
Web  http://www.jawic.or.jp/database/

■『木質系資源と応用製品の開発・市場動向』 シーエムシー出版 2011.4  中658.3-5N
  木材・リグニン・セルロース・ヘミセルロース・セルロース誘導体など木質系資源の市場動向や技術/開発動向および企業動向を幅広く掲載しています。また、バイオマスエネルギーの開発動向と企業動向を解説しています。

■『漁業・養殖業生産統計年報』 農林水産省大臣官房統計部 年刊        中・央660.5-4N
漁業・養殖業の漁獲量・収穫量の統計資料です。稼働量・漁業種類別・規模別統計などのほか、生産額についても掲載しています。農林水産省のホームページでも見ることができます。
Web  http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/kensaku/bunya6.html

■『水産物流通統計年報』 農林水産省大臣官房統計部 年刊            中・央661.4-3N
産地水産物流通調査・冷蔵水産物流通調査・水産加工統計調査をまとめた年間統計です。産地上場水揚量・卸売価格(42漁港・21品目)のほか、用途別の出荷量なども掲載されています。農林水産省のホームページでも見ることができます。Web  http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/suisan_ryutu/index.html

■『水産年鑑』 水産社 年刊                         中・央662.1-13N
年版表示の前年の主要日誌のほか、水産業に関する概要・国政・国際関係・生産・設備・経済(需給等)・水産振興・経営・統計を掲載しています。要覧/名簿では関係機関や主要業界人名簿を収録しています。

■『蒲鉾年鑑』 食品経済社 年刊                         中667.5-12N
年版表示の前々年の生産・原料・消費・流通の動向をまとめた蒲鉾業界の概況をはじめ、生産・消費・原料関係等の統計、業者の現況、機械・副資材のメーカーの動向などを収録しています。また、巻末には蒲鉾メーカーの名簿があります。

【物流・運輸】
●国土交通省 交通関係統計等資料 Web  http://www.mlit.go.jp/k-toukei/index.html
  海運・鉄道などの統計資料を掲載しています。

▲「物流不動産市場レポート」 『ロジスティクス・ビジネス』 ライノス・パブリケーションズ 月刊 中P67-119N
  3・9月に特別編3大都市圏物流施設マーケット動向分析を、6・12月に首都圏・近畿圏の物流施設マーケット動向分析(物流施設の稼働床面積や空室率など)を調査・分析しています。

■『企業物流とトラック輸送』 全日本トラック協会 年刊            中・央675.4-358N
  「物流をとりまくニュートレンド」として物流業界の動向について分析するとともに、資料として「トラック輸送の基礎データ」を掲載しています。これらの最新データは、ホームページから見ることができます。約100社の物流管理部門・輸送機関の利用比率(トラック・鉄道・海運)・物流コスト・物流管理の特徴を掲載する「主要荷主企業にみる物流管理」は図書のみで見ることができます。
 Web  http://www.jta.or.jp/coho/kigyobutsuryu/kigyobutsuryu.html

■『日本の物流事業』 物流企業ガイド 海上輸送ガイド 輸送経済新聞社 年刊    中680-5N
  毎年の物流業界の動向について、トップアンケートやリレーリポートなど市場動向を中心に編集されています。後半には企業ガイドとしての資料を収録しています。

■『交通年鑑』 交通協力会 年刊                       中・央680.5-2N
  総編・国土交通行政編・JR編で構成されている交通業界の動向を掲載する年鑑です。付編として国土交通省審議会・国土交通省所管局別特例民法法人・JR各社出資会社一覧・主要交通統計表・会社便覧を収録しています。

■『物流のすべて』 輸送経済新聞社 年刊                   中680.5-18N
荷主16業種1,600社の物流コスト、一般貨物自動車運送事業者(トラック)1,000社ランキング、物流関連機器紹介など、物流データ総覧などを掲載しています。
荷主16業種1,600社の物流コストでは、物流コスト(当資料)の見方・製造業16業種物流コスト比率マップ・業種別売上高/物流費/物流コスト比率・10位までの物流コスト(業界の特色・物流の傾向を含む)・各業種の11位以降の物流コストを掲載し、企業が物流にかける費用と比率の経年変化を知ることができます。巻末には、トラック1,000社の50音順および都道府県別の索引、荷主1,600社の50音順索引を付しています。

■『サーキュレーション資料』 オリコム交通メディア局 年刊          中・央681.5-6N
  広告会社であるオリコムが作成する非売品資料です。電車年間一日平均輸送人員・JR/地下鉄/私鉄駅別乗降人員・東京メトロ駅改札別乗降人員・東京地区JR駅別定期の割合・全国JR駅別乗降人員・全国新幹線駅別乗降人員・全国主要バス/輸送人員/走行距離/主な運行地域・自動車交通量・全国空港別旅客乗降人員を掲載しています。巻末には路線図を収録しています。
  背や表紙のタイトルは「CIRCULATION TRANSIT OUTDOOR ADS」と表記されています。

■『全国貨物純流動調査報告書』 運輸政策研究機構 5年ごと          中・央681.6-23N
  物流センサスの別名で知られる政府統計調査です。貨物流動の実態を輸送需要者側から捉えて、貨物の真の発着地や、産業・業種巻の貨物流動、出荷1件あたりの出荷重量などを明らかにするために実施しています。国土交通省ホームページでも公開されています。
 Web  http://www.mlit.go.jp/seisakutokatsu/census/census-top.html

■『都市交通年報』 運輸政策研究機構 年刊                   中・央681.8-3N
  首都圏・中京圏・京阪神圏における鉄道・バス等による旅客輸送量・輸送力について、JR・民鉄・バス及び公営交通の各企業体の交通実態調査に基づく年版表示の前々年のデータを中心にまとめています。

■『近畿運輸局業務要覧』 近畿運輸局 年刊                   中・央682.1-7N
  物流・観光・鉄道・バス・タクシー・トラック・海上運送・造船など近畿運輸局所管の統計データを全般的に掲載しています。ホームページでも統計情報を見ることができます。
 Web  http://wwwtb.mlit.go.jp/kinki/

■『海運統計要覧』 日本船主協会 年刊                      中・央683-2N
  世界/日本の船腹量・船舶の建造と消失・輸送・港湾・船員などの統計をコンパクトに掲載している非売品資料です。

■『日本海運の現状』 日本船主協会 年刊                   中・央683.2-78N
  世界海運とわが国海運の輸送活動・海運経営・外航船員・内航海運に関する統計を掲載しています。
ホームページでも最新データをPDFで公開しています。
Web  http://www.jsanet.or.jp/data/pamphlet.html

▲『内航海運』 内航ジャーナル 月刊                            中
  月刊の冊子と月4~5回刊行するメールニュースがセットになっている、内航海運を中心に中長距離フェリー・近/遠海船・作業船・港湾運送・トラック・荷主など物流全般に及ぶ業界情報を掲載している業界誌です。
  市況荷況では、毎月の物流関連の輸送量や運賃指標、売船価などのほか、海運市況の数値資料として、世界の粗鋼生産量・普通鋼材の受注量・アジア向け鉄鋼輸出量・石灰石の出荷量・セメント/石油(燃料油)/主な石油化学製品の販売量・自動車の販売台数・紙/板紙や主な無機化学製品の国内販売量・主な建設資材の国内需要量・日本の主なバラ積み貨物輸入量・輸出船契約実績・内航船のトリップ運賃/燃料油価格/定期用船料/新造船価・近海船のトリップ用船料・遠洋タンカーの運賃指標・遠洋不定期船のトリップ用船料を掲載しています。また、ホームページには冊子・メールニュースの記事索引を掲載しています。
Web  http://www.naikouj.co.jp/njbook/hon-honsi.htm

▲『荷主と輸送』 オーシャンコマース 月刊                     中P68-49N
  海運を中心とする輸送関連業界の動向を掲載しています。毎号、物流データとしてアジア18カ国/米国間コンテナ荷動き・日本/米国間コンテナ荷動き・日本/中国間コンテナ荷動きを掲載しています。

■『わが国の自動車保有動向』 自動車検査登録情報協会 年刊          中・央685-6N
  年版表示年の3月末現在の自動車保有数・平均車齢・平均使用年数・1車両の平均ユーザー数・都道府県別/都市別の自家用乗用車の普及状況・低公害燃料車の車種別保有台数・乗用車の塗色別保有台数・メーカー別保有台数・輸入乗用車の車名/ブランド別保有台数を掲載しています。ホームページでもほぼ同様のデータの推移を含めて掲載しています。
また、同協会では詳細なデータを掲載する『初年度登録年別自動車保有車両数』『市区町村別自動車保有車両数』『輸入車保有車両数』『形状別自動車保有車両数』『諸分類別自動車保有車両数』『自検協統計自動車保有車両数』を刊行しています。Web  http://www.airia.or.jp/

■『数字でみる自動車』 日本自動車会議所 年刊               中・央685-92N
  保有台数・輸送量・バス・ハイヤー/タクシー・レンタカー/リース事業・トラック・税制・道路・ターミナル・登録・整備・事故など、自動車に関する多様なデータをコンパクトにまとめた統計集です。

■『ITS産業動向に関する調査研究報告書』 日本自動車研究所 2008.11         中685-99N
  ITS(高度道路交通システム)産業に関する環境、市場動向、普及と課題、今後の将来展望などのほか、JARI(日本自動車研究所)ITSセンターが毎月発行する「ITSの動向」を収録しています。

■『自動車運送事業経営指標』 日本自動車会議所 年刊              中・央685.1-6N
  国土交通省自動車交通局が編集しています。乗合バス・貸切バス・ハイヤー/タクシー・トラックの比率表(輸送効率・収益性比率など)として形態別・車輌数規模別/地域別の輸送効率・事業収支の構成・総費用の構成走行キロ当り原価・収益性比率・生産性比率付加価値の構成・資産/負債及び資本に関する比率・貸借対照表の構成・当該事業有形固定資産の構成および形態別・車輌数規模別/地域別の財務諸表などを掲載しています。

■『自動車駐車場年報』 立体駐車場工業会 年刊                中・央685.4-30N
  各種駐車場の整備状況・駐車場整備地区の指定状況・駐車場整備計画の策定状況・駐車場の附置に関する条例の制定状況・機械式駐車装置の認定状況に係る資料等を掲載しています。
また、自治体ごとの身体障害者対策実施状況、公共施設専用駐車場の一般開放状況のほか、駐車場に関する法令・通達・国の駐車場助成制度などの関係資料も収録しています。

■『ハイヤー・タクシー年鑑』 東京交通新聞社 年刊              中・央685.5-49N
自動車に関する統計データのほか、事業者数及び車両数・輸送実績・特別措置法関係・労務関係・税制関係・個人タクシー・無線タクシー・乗合タクシー・福祉輸送を含む総合生活移動サービスなどの動向や普及状況などを掲載しています。

■『トラック輸送産業の現状と課題』 全日本トラック協会 年刊         中・央685.6-7N
  トラック輸送産業の現状と課題および全日本トラック協会の対応の3部で構成されている資料です。平成22年版では、東日本大震災後の経済と貨物輸送の見通しを特別付録2に収録しています。ホームページでも見ることができます。Web  http://www.jta.or.jp/coho/hakusho/index.html

■『主要荷主の運賃・倉庫料金の実態』 カーゴニュース社 年刊           中685.6-34N
  トラック会社・倉庫会社と契約している110社を超える主要荷主についての、実際の運賃・料金および運賃/料金の基本的な考え方を企業別に掲載しています。運賃・料金の体系説明と、一般トラック・特別積合せトラック・営業倉庫・鉄道コンテナの運賃率表等も掲載しています。

■『日本のトラック輸送産業』 全日本トラック協会 年刊            中・央685.6-47N
  トラック輸送産業の市場規模や事業所の規模、交通事故などの現状を読みやすい文章とカラー図表で掲載しているトラック輸送産業の白書といえる資料です。ホームページでも最新版を公開しています。
Web  http://www.jta.or.jp/coho/yusosangyo/yuso.html

■『トラック輸送データ集』 全日本トラック協会 年刊             中・央685.6-53N
  トラック輸送に関する統計等のデータを18分野に分けて掲載しています。ホームページでも最新版を公開しています。Web  http://www.jta.or.jp/coho/data-shu/data.html

■『トラック運送事業の賃金実態』 全日本トラック協会 年刊          中・央685.6-56N
  年版表示前年の5~7月の平均賃金等をアンケートにより集約し分析した資料です。調査結果として調査対象の特性・従業員の構成・職種別平均賃金・業種別賃金構成・賃金格差(年齢階級別・規模別/職種別・地域別/職種別)・新卒初任給・週休2日制の実施状況と労働時間・定年後の雇用状況・退職金制度・退職金の平均支給額・福利厚生制度・就/離職状況を掲載しています。また、集計表として特積の部、一般の部に分けてデータを掲載しています。

▲『Traffic & business』 機関・道路新産業 道路新産業開発機構 季刊         中・央
  道路新産業機構の機関誌で、国内外の通信・道路・交通に関する様々な動向等について掲載されています。

■『鉄道輸送統計年報』 国土交通省 年刊                    中・央686-36N
  鉄道・軌道・索道の旅客営業キロ・旅客輸送や貨物輸送のデータを掲載しています。ホームページでも見ることができます。Web  http://www.mlit.go.jp/k-toukei/index.html

■『大手民鉄の素顔』 日本民営鉄道協会 年刊                 中・央686.3-8N
  大手民鉄(東武・西武・京成・京王・小田急・東急・京急・東京メトロ・相鉄・名鉄・近鉄・南海・京阪・阪急・阪神・西鉄16社)の年度版表示前年度の輸送状況や経営成績、安全対策、年版表示の年度の設備投資計画や運賃改定などを掲載しています。ホームページでも公開されています。
Web  http://www.mintetsu.or.jp/activity/databook/index.html

■『駅別乗降者数総覧』 エンタテインメントビジネス総合研究所         中・央686.5-26N
東京大都市圏・京阪神圏における鉄道各駅の、年版表示の7年前から3年前までの5年間の1日あたりの乗降者数を掲載しています。駅別乗降者数ランキング・50音順の駅別構成路線も収録しています。

■『貨物運賃と各種料金表』 交通日本社 年刊                   中686.6-17N
  鉄道貨物・鉄道利用運送事業・貨物自動車運送事業の各運賃、倉庫料率表、港湾施設使用料、港湾運送料金、定期線貨物運賃料金、フェリーボート運賃、航空貨物運賃表の物流に関する料金算出に関するデータのほか、貨物関係各種料金(保険料・印紙税額など)を掲載しています。

●経済と貨物輸送の見通し 日通総合研究所 Web  http://www.nittsu-soken.co.jp/report/
  毎年12月に発表している経済・国内貨物輸送・国際貨物輸送の現状と予測を掲載しています。グラフや図表を多用して、見やすく分かりやすいのが特徴です。

●企業物流短期動向調査 日通総研 3か月ごと
 Web  http://www.nittsu-soken.co.jp/report/trend/index.html
製造業、卸売業の主要2,500事業所を対象とし、 国内向け出荷動向・輸送機関別利用動向・輸出入貨物の動向・在庫量と営業倉庫利用の動向・運賃・料金の動向・物流コスト割合の動向について、当期実績見込みと次期見通しを対前年同期比で「増加する」、「横ばい」、「減少する」等の3つの選択肢の中から選択した結果を算出、動向判断指標として提示しています。

■『航空統計要覧』 日本航空協会 年刊                     中・央687-3N
世界および日本の各種の航空に関する最新の統計資料をまとめている資料です。世界・日本民間航空の一般統計と会社別統計、日本人海外旅行者数などの観光統計を掲載するほか、巻末資料では、IATA加盟上位20社の輸送量順位やICAO加盟上位20カ国の輸送量順位なども収録しています。

■『エアライン年鑑』 イカロス出版 年刊                      中687-140N
世界のエアライン1,115社ダイレクトリーでは、世界の航空会社をアルファベット順に掲載し、各企業の概要を収録するほか、世界/日本のエアライン動向、IATAエアライン・ランキングTOP10なども掲載しています。
巻末には、日本語名50音順・欧文名アルファベット順・航空会社コード(2レターコード)順・ICAO航空会社コード(3レターコード)順・国/地域別のインデックスを付しています。

■『倉庫事業経営指標』 日本倉庫協会 年刊                  中・央688.3-1N
  倉庫業の専業度が高い事業者を任意抽出して財務・経営・原価等の実態を調査しています。
普通倉庫・冷蔵倉庫・貯蔵槽倉庫/鉄鋼専用倉庫の3つに分けて会社全体の経営状況・貸借対照表構成・損益計算書構成・事業別営業収益構成・安定性/収益性などの比率分析・倉庫業部門の収支状況・収容原価構成・入出庫量/保管残高/所管面(容)積/従業員数・安定性/収益性などの比率分析を掲載しています。

【旅行・レジャー・趣味】
■『レジャー白書』 日本生産性本部 年刊                  中・央365.7-2N
  日本人の余暇の現状や、年版表示前年の余暇関連産業・市場の動向について収録しています。余暇産業・政策関連情報や、余暇関連基礎データ及び余暇関連団体名簿も掲載しています。

■『全国観光動向』 日本観光協会 年刊                     中・央689-17N
  各都道府県の観光地入込客統計を、日本観光協会がまとめた資料です。全国の動向や都道府県の概況の解説、都道府県別観光客入込者数推移などの資料も収録しています。
  都道府県ごとに掲載データが異なり、大阪府のデータは、北大阪・東部大阪・南河内・泉州の総観光客数・府外観光客数・居住人口・昼間人口・集客の多い主な観光施設の類型(旧跡等・芸術/文化・自然・スポーツ・レジャー集客・産業観光)を掲載しています。

■『JNTO日本の国際観光統計』 国際観光サービスセンター 年刊           中689-137N
2005年版より『日本の国際観光統計』から改題し、現在のタイトルにいなっています。年版表示年の日本の国際観光・訪日外客・出国日本人・国際観光の各動向に関する統計を掲載しています。主要市場の訪日客の月動向による市場別の季節変動や、訪日客数における国別順位の推移も収録されています。日本政府観光局(JNTO)のホームページでは、さまざまな統計を公開しています。
Web  http://www.jnto.go.jp/jpn/tourism_data/index.html

■『世界観光統計資料集』 アジア太平洋観光交流センター 年刊         中・央689-163N
  年版表示前々年までの5カ年の海外主要国(29の国と地域)の目的地別アウトバウンド(出国)旅行者数の統計です。

■『JTB REPORT』 ツーリズム・マーケティング研究所 年刊              中689-193N
  公的データとツーリズム・マーケティング研究所の調査・分析に基づくレポートで、年版表示前年の日本人の海外旅行者数や海外旅行の実態、旅行動機と旅行会社利用、今後の海外旅行志向などのデータおよび動向予測を日本語英語併記で掲載しています。

■『JTB宿泊統計年報』 ツーリズム・マーケティング研究所 年刊         中689-194N
  2011年版より『JTB宿泊白書』から改題しました。日本国内の宿泊旅行の動向について、年版表示前年の観光庁「宿泊旅行統計調査」とJTBの宿泊券販売データをもとに、都道府県別、主要観光地別に集計、分析しています。JTB宿泊アンケートと宿泊施設の評価点および全国240の観光地の延べ宿泊人数・平均宿泊料金統計表なども掲載しています。

■『旅行者動向』 日本交通公社観光文化事業部 年刊                中689-206N
全国単位で集計したデータをもとに、旅行市場の全体像・旅行先別にみる旅行市場の実態・行ってみたい旅行タイプ/旅行先・旅行に対する意識調査を掲載しています。別冊では、「旅行者の行動と意識の変化1999~2008」のサブタイトルで経年変化を収録しています。

■『JNTO訪日外客訪問地調査』 国際観光サービスセンター 年刊         中・央689-226N
外国人旅行者の訪日旅行の実態や国内の訪問地などについて、羽田空港を含む全国主要9空港等で実施された調査結果をまとめ、主要市場(韓国・台湾・中国・香港・米国)のほかタイ・シンガポール・オーストラリア・カナダ・英・仏・独・マレーシア・インド・ロシア・イタリア・スペインについて幅広く分析しています。

■『JNTO訪日旅行誘致ハンドブック』 国際観光サービスセンター 隔年刊        中689-234N
  インバウンドに関するマーケティング戦略策定と実施の方法、プロモーション成功例の共通項、マスコミ/旅行業者招請事業、ウェブサイトの運営などの「総合編」と、各国の旅行に関するトピックスや動向について掲載する「各国編」で構成されています。

■『観光ビジネス未来白書』 同友館 年刊                     中689-269N
  世界と日本の観光ビジネスについて概略を示したのち、約70業種の観光ビジネスの現状と未来戦略を掲載しています。業態別経営状況について統計的数値を用いビジュアルに示し、分析しています。

■『レジャーランド&レクパークマーケティングファイル』 2012 綜合ユニコム CD-ROM 中DC689-2N
 『レジャーランド&レクパーク総覧』(689.3-13N)より市場動向分析、集客データや業態別のトレンド情報などを中心に電子化した資料です。

■『事業戦略データファイル』 レジャー・サービス産業 2011 綜合ユニコム CD-ROM 中DC689-3N
 ジャンル別マーケットデータとして、約40分野の業種別マーケットデータ・主要企業・施設リストを収録し、トレンドデータとして、コンテンツ集客ビジネス・農業ビジネス・子育て支援/キッズビジネス・シニアビジネスを収録しています。
  主要企業一覧や、主要施設一覧、資料編として「レジャー・サービス産業業界団体一覧」も付しています。

●旅行データバンク 日本旅行業協会 Web  http://www.jata-net.or.jp/data/
  「旅行のトレンド」JATAが調査した四半期ごとの旅行市場動向調査・海外パッケージツアー方面別動向調査を掲載しています。
「主要旅行会社の月別取扱実績」観光庁が毎月発表する主要旅行会社の月別取扱実績を掲載しています。
「保存版 旅行統計」旅行のデータで問い合わせの多い項目についてまとめたデータ集です。
「ビジネスに活用できるインバウンドデータ」訪日旅行についてまとめたデータ集です。
訪日外客数の推移・国/地域別訪日外客数の推移・目的別訪日外客数の推移・訪日外客の地方別訪問率・訪日回数(単一回答)・国籍別の訪日観光客が次回期待したいこと・訪日前後の日本の肯定的なイメージの比較・訪日前後の日本の否定的なイメージの比較・訪日外客の旅行形態(単一回答)・国籍別1人1回当たりの旅行消費単価・国籍別1人1回当たりの旅行消費単価(買い物)・国際会議の開催状況を掲載しています。

■『JNTO国際観光白書』 国際観光サービスセンター 年刊              中・央689.2-24N
日本政府観光局(JNTO)が編集著作しています。世界と日本の国際観光の動向、インバウンド(訪日外国人旅行)促進に向けたJNTOの取り組み、日本と諸外国との国際観光交流の状況を掲載しています。資料として、世界の国際観光の規模の推移なども収録しています。

■『国際観光概観』 アジア太平洋観光交流センター 年刊            中・央689.2-60N
  世界観光機関(UNWTO)が、国際観光客到着数、国際観光収入などの数値から国際観光の現状や地域別の傾向、今後の予測を分析した資料です。

■『旅行年報』 日本交通公社観光文化事業部 年刊                 中689.2-64N
  「旅行者の動き」として、年版表示前年の旅行市場の動向と関連統計および当年の見通し、「観光産業の動き」、「観光地の動きと観光政策」の3編と資料編で構成されています。資料編では、地域別整備動向、年版表示の前年から当年6月までのトピックスをまとめた旅行年表、付属統計表を掲載しています。

■『中国人インバウンド調査』 日本経済新聞社産業地域研究所 2010.10      中689.2-130N
北京・上海に居住する「訪日意欲がある」「年収6万元以上」の2つの条件を満たす人の中から、20代・30代・40代の各男女100人ずつの計600人を対象にした調査結果をもとに、日本を訪れる中国人の実態や、国内企業の中国人観光客への対応、地方自治体の観光客誘致について解説しています。

■『レジャーランド&レクパーク総覧』 綜合ユニコム 年刊         中・央689.3-13N
 主要レジャーランドおよびレクパーク約500施設の要覧とともに、各レジャー施設の経営データを基にした年版表示前々年度の月別入場者数などの動向を掲載しています。全国のレジャーランドおよびレクパーク名鑑では、地域別に個別のデータを収録しています。

■『数字でわかるグリーン・ツーリズム』 2010 都市農山漁村交流活性化機構     中689.4-56N
 農山漁村地域での宿泊体験活動などを実施するグリーン・ツーリズムの統計や子ども農山漁村交流プロジェクト受け入れ地域のリストを掲載している資料です。
  平成7年以降の都道府県別農林漁業体験民宿数、関連施設数として観光農園・農家レストラン・農家民宿・滞在型市民農園・廃校活用施設のデータが記載されています。

■『土産業界白書』 観光物産総合研究所 年刊                   中689.5-4N
 旅行・観光土産業界を分析した白書で、全国土産業界の動向、全国土産業界300社アンケート調査、各地の観光/土産の話題、資料編で構成されています。資料編では、国内線主要空港土産売れ筋ランキング、全国推奨観光土産品上位入賞品一覧、東京都心の全国自治体アンテナショップ売れ筋ベスト5などを掲載しています。表紙には年版(発行年)を表示し、奥付には年版(発行年)と年度版(掲載内容年度)の両方を表示しています。

■『婚礼・ブライダル施設インダストリーデータ』 2012 綜合ユニコム        中689.7-32N
ブライダルビジネスの市場規模・市場の変化・施設の実態と動向・営業戦略・リニューアル内容・震災後の影響・売上高/挙式組数ランキングのほか、注目企業の動向・トレンド、主要98施設の経営実態を掲載しています。付録のCD-ROMでは、全国3,352施設の施設名・連絡先・業態分類・2004年度以降開業施設のオープン年月が収録されています。CD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『国際観光旅館営業状況等統計調査』 国際観光旅館連盟 年刊        中・央689.8-151N
  年版表示前年度の財務諸表等から貸借対照表や、営業・原価効率/売上総利益・経費/利益・資本・就業者・建物/面積の各状況を掲載するほか、販売形態(旅行業依存度・インターネット経由の予約比率・自社サイト経由の予約比率)やWEBサイト管理についても収録しています。

■『宿泊主体・特化型ホテルの開発計画・運営実態&事業評価資料』 綜合ユニコム 2008.5 中689.8-174N
  ホテル業界の現状とマーケット動向・主要ホテル/注目ホテル企業研究・タイプ別ホテルの開発計画と事業評価の3章で構成されています。タイプ別ホテルのモデルプランとして、建築計画・初期投資/更新費/再投資・資金調達・減価償却・要員設定・宿泊/料飲/宴会/その他の部門ごとに収入/支出/損益計算書などを掲載しています。

▲『Amusement journal』 アミューズメント・ジャーナル 月刊                 中
  毎号の特集でアミューズメント業界の動向を掲載するとともに、アミューズメント業況指標/業界時事・イベントスケジュール・業界関連データ(業務用アミューズメント機の製品販売高・国内向け製品販売高の種類別内訳・オペレーションの売上高・オペレーション売上高の種類別内訳・ゲームセンター等の営業所数推移)・パチンコパチスロ機の7号転用リストなどを掲載しています。

■『ぴあ白書』 2009 ぴあ総研                          中770.5-14N
日本全国で開催される年間約10万件の音楽・ステージ公演をはじめ、ライブ・エンタテインメント市場のマーケットデータを収録しています。巻頭企画として「中国・韓国のライブ・エンタテインメント産業の現況」を掲載しています。

■『オタク産業白書』 2008 メディアクリエイト                中・央778.7-357N
アニメ・コミック・ライトノベル・ゲーム・グッズ類・同人を産業という観点から個々の産業特性・市場規模・ユーザー属性を明示し、ユーザー関与とメディアミックスについて掲載しています。
オタク産業総論・市場動向・ユーザー動向・業界動向・コンテンツビジネス最前線の各章で構成されています。

■『アニメーション産業に関する実態調査報告書』 公正取引委員会事務局 2009.1  中・央778.7-405N
転々と再委託が行われるアニメ作品の企画・制作について、取引上の問題があっても顕在化しにくいと考えられることから独占禁止法、下請法の観点から取引実態、取引慣行等について調査した報告書です。公正取引委員会ホームページでも公開されています。
Web  http://www.jftc.go.jp/pressrelease/cyosa-ryutu.html

■『データから21世紀を読む』 ゴルフダイジェスト社 2010.5             中783.8-343N
「ゴルフ場統計データ集」のサブタイトルの通り、ゴルフ場の基礎データ・賃金・運営コスト・入場者数・ゴルフ会員権相場の推移などを収録した統計データ集です。ゴルファーアンケートや支配人意識調査も掲載しています。

【流通】
■『商業統計表』 経済産業統計協会                      中・央670.5-2N
■『商業販売統計年報』 経済産業調査会                     中・央670.5-3N
  詳しくは、調査ガイド26「政府統計を使って調べる(商業・サービス業)編」をご覧ください。

■『通信販売年鑑』 宏文出版 年刊                      中・央673.3-61N
  毎年第1部を特集として業界動向や年版表示前年の年次動向・ランキング表を、第2部「商品/媒体」は商品開発の現場紹介やカタログ総覧を、第3部は会社概要として通販実施企業・通販関連企業の紹介を、第4部は関連資料として関連協会会員名簿・関連法規をそれぞれ掲載しています。

■『訪販業界便覧』 宏文出版 年刊                     中・央673.3-115N
  訪問販売およびMLM(マルチ・レベル・マーケティング)業界における年版表示前年の動向や業界研究・企業研究・会社概要を掲載しています。2008年版以降は出版されていないようです。

■『通信販売企業実態調査報告書』 日本通信販売協会 年刊          中・央673.3-232N
  通信販売業界の動向を把握することを目的に、日本通信販売協会に加盟する企業を対象に実施した調査結果をまとめています。会員社のプロフィール・通信販売市場の売上高・通信販売広告の媒体・通信販売の商品・フルフィルメント(商品の発注・決済・ピッキング・配送までのすべての業務)・通信販売の費用と経営指標・通信販売の課題などを収録しています。

■『通信販売ファクトブック』 日本通信販売協会ダイレクトマーケティング研究所 不定期 中・央673.3-288N
社団法人日本通信販売協会がおこなっている定期的な通信販売の動向を中心に収録しています。わが国の通信販売の実態、通信販売企業の実態と、商業統計にみる通信販売や通信販売企業の経営指標、広告/情報通信の動向、電子商取引の実態、モバイル関連資料を掲載した資料編の3部構成になっています。

▲『ジャドマニューズ』 日本通信販売協会 月刊                       中
  毎年12・1月合併号に業界予測アンケートを掲載しています。また、インフォメーションコーナーでは通信販売売上高を掲載しています。一部統計はホームページでも見ることができます。
Web  http://www.jadma.org/

■『自販機普及台数及び年間自販金額』 日本自動販売機工業会 年刊         中・央673.3-596N
  自動販売機の普及台数及び年間自販金額・機種別普及状況・中身商品別年間自販金額/構成比・年別普及台数及び年間自販金額推移・米国における自販機の普及台数及び年間自販金額・日米比較などを掲載しているリーフレットです。ホームページでも公開されています。
Web  http://www.jvma.or.jp/information/5_01.html

■『自販機データブック』 日本自動販売機工業会 年刊              中・央673.3-597N
  経済産業省生産動態統計、財務省通関統計から自動販売機の生産・出荷・在庫・輸出入を、また日本自動販売機工業会の独自統計から自動販売機/自動サービス機・関連機器・貨幣装置・金融機器の出荷統計を掲載しています。参考関連資料として飲料類・紙巻たばこの販売実績、あき缶発生量と総資源化率なども収録しています。

■『全国有力eコマース・通販企業ベスト580社の競争力分析』 日月総合研究所 2009  中673.3-680N
  2008年12月から2009年2月にかけてeコマース(ネット通販)・通信販売に関する市場を調査した結果を分析した資料です。全体動向・種類別通販売上動向・分野別(総合・PC/PC周辺機器/家電・衣料・コスメ・健康食品/健康関連製品・食品/日用品・家具/インテリア・宝飾品/アクセサリ・書籍/CD/DVD・その他の分野)eコマース売上動向・全国有力eコマース/通販企業の携帯通販業績動向および調査個表で構成されています。

■『自動販売フルオペ事業総合資料』 2010.8-9 富士リサーチセンター          中673.3-744N
  専業オペレータ篇と飲料メーカー系篇の2冊で刊行し、自動販売機の設置・管理・運営をすべて任せるフルオペレータ制度の動向および企業一覧を掲載しています。
  専業オペレータ篇・飲料メーカー系篇ともに、アンケートをもとにしたフルオペの開始時期・フルオペ売上高/推移・運営台数/導入実績・自動販売機運営/導入台数推移・機種別運営業者数/台数・中身商品種類別売上高/同推移・フルオペ自販機機種別運営台数推移・地区別運営台数・自動販売機銘柄別取扱業者数・中身商品銘柄別取扱業者数・導入見込機種・今後の方向性に関する見解などと調査個票を掲載しています。

■『ホームセンターハンドブック』 家庭日用品新聞社 年刊         中・央673.7-469N
  ホームセンター相関図や日本のDIY産業(年刊売上高とHC数の推移・通年売上高の推移と前年比)など図表を用いた業界分析や、上場HC18社の業績推移(直近5カ年)・主なHCの売上ランキング・個店別売り場面積ランキング・全国HC約110社の企業情報・都道府県別売り場面積シェアを掲載しています。
  
■『HCIホームセンター経営統計』 日本ホームセンター研究所 年刊        中673.7-506N
  ホームセンター市場規模の推移・企業規模別/市場占拠率・売場規模別統計・商品部門別売上構成比・1社平均経営数値の推移・1店平均経営数値の推移のほか、年商高ランキング・経常利益ランキング・店(舗)数ランニング・規模別店(舗)数ランキング・規模別出退店(舗)数・撤退企業一覧等について掲載しています。

■『日本百貨店協会統計年報』 日本百貨店協会 年刊              中・央673.8-14N
  年版表示年の百貨店の全国売上高・店舗面積・従業員数・店舗面積/従業員数当たり売上高・売上高規模別企業数・資本金規模別企業数・売上高規模/店舗面積規模別店舗数・店舗面積規模別商品別売上高などを収録しています。また、長期統計・関連統計も収録しています。
 協会ホームページでは、全国・東京地区の月次売上高と推移データを掲載しています。
Web  http://www.depart.or.jp/common_department_store_sale/list

■『百貨店調査年鑑』 ストアーズ社 年刊                     中673.8-20N
  年版表示前年の百貨店販売統計・全国百貨店年間商品別売上高集計・全国百貨店月別/商品別売上高集計、および都道府県別全国百貨店名簿約100社を収録しています。

■『商業施設計画総覧』 産業タイムズ社 年刊                  中673.8-305N
流通業界各社の企業戦略を掲載するほか、主要19業種(百貨店・総合スーパー・スーパー・コンビニエンスストア・調剤薬局/ドラッグストア・家具専門店・ホームセンター・アパレル専門店・紳士服・ディスカウントストア・スポーツ専門店・家具・靴・眼鏡・ベビー/キッズ・大型専門店・アミューズメント施設・シネマコンプレックス・フィットネスクラブ)177社の企業戦略や、SC・市街地再開発ビル・シネコン・アミューズメント施設など、商業施設の出店計画やホテル・宿泊施設計画も掲載しています。

■『SC白書』 日本ショッピングセンター協会 年刊                中673.8-310N
  ショッピングセンター業界の動向を掲載している資料で、年版表示の前年および当年1~3月の業界動向・前年のエネルギー量実態調査報告(SC業界における二酸化炭素削減の目標数値など)・米国のSCの概況・中心市街地活性化事業の概況・日本のSC総覧を掲載しています。

■『SC賃料・共益費』 日本ショッピングセンター協会 年刊          中・央673.8-311N
  年版表示の前年12月末までに開設されたSCの中から立地別・SC規模別に比例抽出したテナントの実行坪当りの月額賃料及び共益費に関するアンケート統計資料です。

■『ビッグストア基本統計』 日本リテイリングセンターペガサスクラブ事務局 年刊   中673.8-373N
  年商50億年以上の小売業であるビッグストアの売上高順位・企業数の変化・資本グループ順位・資本グループ所属企業一覧・Format(業種)別基礎効率数値比較・営業形態別の占拠率などを掲載しています。

■『市場飽和説に挑むコンビニ』 日本経済新聞社産業地域研究所 2011.12      中673.8-456N
  成熟期を迎えているコンビニの最近の利用動向(高級PB・ドラッグストアとの複合店化など)新しいマーケティングの可能性を全国のコンビニ利用動向調査や首都圏のコンビニ高級PBの購入意向調査・首都圏のコンビニ/ドラッグストアの利用動向調査から分析しています。

■『コンビニエンスストア業界の多店舗展開・エリア動向調査』 ホーガ 2011.7     中673.8-463N
  コンビニエンスストアの店舗展開に関する動向を掲載しています。「コンビニエンスストア業界の参入企業分析」では12のブランドの地方別店舗数および割合・海外地域別店舗数及び割合・商品区分別売上割合(加工食品・ファストフード・日配食品・非食品)・直営店/加盟店売上割合などを掲載しています。資料編(企業別)では(ブランド名・会社名・本社・設立年月日・資本金・純資産合計・売上高・営業利益・自己資本比率・売上高の内訳・フランチャイズ募集要項・出店ガイドライン・考察)などを掲載し、都道府県別データでは統計情報を掲載しています。

●販売統計レポート JSA日本スーパーマーケット協会 Web  http://www.jsa-net.gr.jp/report.php
  マンスリーレポート及びその推移、食品スーパー3団体によるスーパーマーケット統計調査(スーパーマーケット景況感調査・同販売統計調査<毎月>)などを掲載しています。

●販売統計 日本チェーンストア協会 Web  http://www.jcsa.gr.jp/figures/index.html
  平成4年以降の月次統計、暦年/年度統計を掲載しています。そのほか、トップページからは、チェーンストア販売統計(月報)、グラフで見る販売統計データの推移、流通関連データへのリンクがあります。

●SC情報 日本ショッピングセンター協会 Web  http://www.jcsc.or.jp/data/index.html
  SCの定義(SC取扱い基準やSC業界独特の専門用語)、我が国SCの現況(時系列データ、他業界のデータとの比較)、オープンSC(開業・開店したSCを年度別・月別に掲載)、全国都道府県別SC一覧(店舗面積等も掲載)、SC販売統計調査報告(立地別・SC規模別に1,000SCを抽出調査)、アウトレットモール一覧を掲載しています。

●調査研究/資料 日本フランチャイズチェーン協会 Web  http://www.jfa-fc.or.jp/particle/19.html
  調査研究/資料・FC統計調査(年報)・コンビニエンスストア統計データ・海外フランチャイズ情報・フランチャイズ経営品質向上プログラム・フランチャイズ相談件数などを掲載しています。

▲『2020 value creator』 価値創造者 オフィス2020新社 月刊               中
 毎回多様な特集を組んで商業の新しい情報を掲載しています。新商品情報はホームページから検索することができます。Web  http://ameblo.jp/office2020-newgoods/

■『流通統計資料集』 流通経済研究所 年刊           中675-44N
官庁統計を中心に各業界団体の流通に関する資料を編集した統計資料集です。卸売・小売ほか流通チャネルごとのデータ、割賦販売、飲食店、シェアや広告に関する統計、市場実態に関する指標、基礎データ編(国民経済計算・人口・物価・経済予測)・海外データ編(世界の小売業売上高上位100社、アメリカ・ヨーロッパ諸国・中国に関する流通データ)を掲載しています。

■『日経MJトレンド情報源』 日本経済新聞社 年刊             中675-55N
さまざまな消費トレンドを解説しているほか、小売業・専門店・卸売業・飲食業・コンビニエンスストア・eショップ/通販・サービス業・百貨店調査の売上高ランキングや動向のほか、ヒット商品番付・流通年譜などを収録しています。
2004年版のタイトルは「日経MJ流通経済の手引」、2003年版までのタイトルは「流通経済の手引」でした。

■『アメリカ流通概要資料集』 流通経済研究所 年刊                 中675-83N
アメリカの流通事情や最近の市場の動きをはじめ、商取引と法律規制、主要小売業の定義と概要、ショッピングセンターおよび卸売業の概要、医療制度と医薬品流通について図表を多く用いて解説しています。巻頭には、目次・本文図表目次を、巻末には用語索引を付しています。

▲『激流』 国際商業出版 月刊                        中・央P33-143N
  流通業界の専門誌です。毎号の特集でスーパー・百貨店・コンビニエンスストア・生協・ホームセンター・ドラッグストアなど小売業全般および卸売業流通業界全般の方向性を分析しています。
  
▲『商業界』 商業界 月刊                           中・央P67-52N
小売業・卸売業・製造業・サービス業のためのマーケティングマガジンです。 毎号の特集で各商業の動向を掲載するほか、業界探究特集で毎号1つの業種を分析・研究しています。

▲『食品商業』 商業界 月刊                            中P67-112N
  月ごとの特集や時節の販促情報のほか、チェーンストア&コンビニ売上月報・新店情報などを掲載しています。

▲『販売革新』 商業界 月刊                            中P67-120N
  「流通業の自己革新のための専門誌」と表紙にある通り、実務を中心とした動向を掲載しています。

▲『ストアーズレポート』 ストアーズ社 月刊                       中
  流通・小売業界、とくに百貨店をはじめ大型小売店を中心に同業界の最新情報と動向を解説している業界誌です。毎号百貨店売り上げデータ・チェーンストア売上データ・SC売上データ・マーケット(百貨店の)株価データを掲載しています。

▲『SC JAPAN TODAY』 日本ショッピングセンター協会 月刊                 中
  業界全体の動向や統計等を掲載しています。SC販売統計調査報告などの統計はホームページでも公開されています。Web  http://www.jcsc.or.jp/data/index.html

▲『Chain store age』 ダイヤモンド・フリードマン社 隔週刊           中P67-115N
  SCの専門誌ですが、マーケティングを中心として多様な商品のデータを「MD FOCUS」で掲載しています。

▲『月刊ぎふと』 ビジネスガイド社 月刊                     中P67-104N
  販売促進・ビジネスギフト・冠婚葬祭・内祝い・観光みやげなどのギフト専門誌です。関連展示会や業界情報を掲載しています。

▲『パーソナルギフト』 ビジネスガイド社 月刊                       中
  ファッショングッズと雑貨のマーケティング専門誌です。小売店をはじめとする業界動向のほか、新製品情報、展示会、メーカーの意識調査結果など幅広い情報を掲載しています。定期的に全国雑貨ショップに聞く売れ筋商品情報「SHOP DATA」を掲載しています。

▲『月刊コンビニ』 商業界 月刊                         中P67-114N
 月ごとの特集をはじめ、コンビニエンスストア業界動向のほか、DATA BANKとして、コンビニチェーン別都道府県別店舗数・コンビニ業界全体の動向・業界の地域別の動向・チェーン別の既存点販売動向を掲載しています。2010年から毎年8月号に「チェーン名鑑」を掲載しています。

▲『流通問題』 流通問題研究協会 年2回刊                         中
  流通に関する研究会レポートを中心に掲載している機関誌です。毎年、海外情報というコーナーで世界小売業のランキングやシェアなどを掲載している記事があります。

【広告・マーケティング】
■『電通広告年鑑』 電通 年刊          中・央674-15N
  年版表示の前々年(2009-2010年版の場合は2008年)の広告業界や関連媒体の動向を報告する年鑑です。広告電通賞受賞作品をカラーで紹介し、海外広告についても収録しています。

■『広告動態調査』 日経広告研究所 年刊                    中674-272N
  主要企業の広告宣伝活動についてアンケート結果を分析した資料です。解説・調査概要・クロス集計表を収録しています。

■『日本企業の中国におけるコミュニケーション活動に関するアンケート調査結果』 
経済広報センター 2009.6 中・央674-388N
  2008年12月から2009年1月にかけて会員企業へのアンケート調査をまとめて分析した資料です。中国本土向けコミュニケーション活動を行う際の日本と現地との役割分担・本社における中国本土向けコミュニケーション活動の状況・中国現地法人におけるコミュニケーション活動・中国本土における広報活動・中国本土における広告/宣伝活動について掲載しています。ホームページでも全文公開されています。
Web  http://www.kkc.or.jp/pub/index.php?type=2

■『IRベーシックブック』 日本IR協議会 年刊                 中・央674-393N
  IRオフィサーのための必要な知識と心構えや事例、関連情報データ集などを掲載しています。

■『PR yearbook』 日本パブリックリレーションズ協会 年刊           中・央674-395N
  1年間の広報・PRを振り返る広報・PR関連のニュースや、PRアワードグランプリの結果や海外広報事情レポートのほか、巻末にはPRプランナー資格認定制度の解説や合格者名簿を掲載しています。

■『デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性』 2011年版 シード・プランニング  中674-419N
  電車内や駅構内、大型商業施設でよく見かける電子看板のデジタルサイネージに関する動向を分析した資料です。市場動向として市場の現状・分野別状況・主な参入企業一覧、国内市場規模として2009年の国内市場規模・2015年までの国内市場規模予測・コンテンツ関連潜在市場の試算、関連企業/団体の個票として18の企業/団体を掲載し、国内納入事例およびアジアの参入企業を掲載しています。

■『広告白書』 日経広告研究所 年刊                    中・央674.2-2N
  多様な広告メディア(インターネット広告・交通広告・屋外/OOH広告・ 折込チラシ・DM・フリーペーパー/マガジン・POP広告・電話帳広告)ごとの動向、媒体の動向、大手広告会社と業界動向、今後の見通しのほか、広告/マーケティング研究と「新刊図書」として年版表示前年の図書/文献リストを掲載しています。

■『日本の広告費』 電通 年刊                        中・央674.3-49N
  年版表示年の日本の広告費の概要・日本の総広告費・媒体別広告費・業種別広告費を掲載しています。

■『有力企業の広告宣伝費』 日経広告研究所 年刊                 中674.3-83N
全国5つの証券取引所及びジャスダック上場企業と、財務省に有価証券報告書を提出する非上場企業の財務数値を、広告宣伝費を中心に集計・収録しています。売上高・営業利益・経常利益・販売促進費・広告宣伝費を掲載し、売上高に対する広告宣伝費の比率、対前年度伸び率も掲載しています。

■『CharaBiz DATA』 10(2011) キャラクター・データバンク            中674.3-202N
「データで見る、キャラクター商品の戦略と展望」のサブタイトルがあります。2010年1~12月に毎月1回調査している「キャラクタートレンド調査」を中心に、キャラクタービジネス市場動向のほか、キャラクターMD(玩具・ビデオゲーム・文具・家庭用品・アパレル・アクセサリー・パーソナルケア・菓子/食品・出版/映像・パチンコ/パチスロ・アミューズメント・モバイルコンテンツ)・ライセンサー・コンシューマー・販売チャネル・AD&SP(広告・販促)の2010年の動向を掲載しています。

■『CharaBiz トレンド分析』 キャラクター・データバンク 2011.2         中674.3-206N
「5カ年の市場性・受容性から分かるユーザートレンド」のサブタイトルがあります。市場性と重要性にみるキャラクタートレンドとその変化・性年齢別にみるキャラクタートレンド分析・32の有力キャラクター(稲妻イレブン・ウルトラマンシリーズ・仮面ライダーシリーズ・きかんしゃトーマスとなかまたち・機動戦士ガンダムシリーズ・くまのプーさん・ケアベア・極上!!めちゃモテ委員長・スーパー戦隊シリーズ・ジュエルペット・シュガーバニーズ・新世紀エヴァンゲリオン・Suzy’s Zoo・スティッチ・スヌーピー・それいけ!アンパンマン・たまごっち・トミカ・ドラえもん・ドラゴンボーリシリーズ・ハローキティ・ピーターラビット・ふたりはプリキュアシリーズ・ベイブレード・ポケットモンスター・ミッキーマウス・ミッフィー・リカちゃん・リサとガスパール・リラックマ・ルパン三世・ワンピース)におけるトレンド分析・口コミによる最新キャラクタートレンド分析を掲載しています。

■『プロモーション業界実態調査報告書』 日本プロモーショナル・マーケティング協会 年刊 中・央674.4-74N
  『POP広告実態調査報告書』を改題して刊行しています。日本のプロモーション業界、POP広告業界の売上規模を協会正会員A社に対するアンケートで分析するプロモーション業界実態調査と、協会正会員B社(広告主)・日本アドバタイザーズ協会会員社・Japan POP Festival来場者へのアンケートで分析する広告主実態調査を掲載しています。

■『広告代理業の現勢』 広告経済研究所 年刊                   中674.4-80N
年版表示前年の広告代理業の動向を掲載しています。新聞・雑誌・ラジオ・テレビの4媒体を中心に媒体別の広告費や、新聞・雑誌広告出稿量上位200社を収録しているほか、広告代理業の業績分析、媒体別売上高30社分析などが掲載されています。また、巻末には「主要広告代理業の現況」として、広告代理業各社の企業情報を収録しています。

■『放送広告料金表』  日本広告業協会 年刊                中・央674.6-101N
日本のテレビ局、ラジオ局、CSテレビ局、BSテレビ局の広告料金を掲載しています。巻末には全国民間放送会社名簿、衛星テレビ広告協議会名簿、日本広告業協会会員名簿を付しています。

■『クロスメディア調査報告書』 総合版 2008 日経広告研究所          中674.6-132N
前半は広告主向けの調査報告書で、後半が消費者向け調査報告書で構成されています。
広告主向けの調査報告では、広告宣伝費・媒体配分・利用が増えると見込まれる広告媒体・広告/宣伝部門のインターネット関連分野の担当範囲・自社ホームページの位置づけ・インターネット広告の媒体配分・インターネット広告を出稿しているサイト・クロスメディア展開の有無・クロスメディア展開の目的・インターネットと組み合わせて有効な媒体・クロスメディアの効果測定を掲載しています。

■『ネット広告白書』 2010 インプレスR&D                    中674.6-142N
  テレビ・新聞に次ぐ第3のメディア「ネット広告」についての企業ウェブサイト・ソリューション・次世代IT・行政などの最新動向や、インターネット広告の利用動向を、豊富なデータとともに掲載しています。

■『雑誌パワー・インデックス年報』 201-2012女性購読雑誌編 日本能率協会総合研究所 中674.6-155N
  「女性が読む雑誌150誌の消費・購買への影響パワーを明らかにする」のサブタイトルの通り、女性の読む雑誌150種類について、首都圏・関西圏・中京圏の3大都市圏に居住する女性を対象とした1万人調査を取りまとめた資料です。総合分析の次に、雑誌名の50音順に個別レポートが配列されています。
掲載項目は、雑誌名・刊行頻度・出版社・認知率・閲読率(ほぼ毎号読んだ・毎号ではないがいくつかの号は読んだ・1号だけ読んだ・読んでいない)・年代別閲読率・閲読者の年代別構成・買い物影響度(商品/サービスを購入した・購入/利用はしていないが参考にした・購入/利用はしていないし参考にもしなかった)・ライフスタイル合致度(全体・年代別)を掲載しています。巻末には出版社名50音順の索引を付しています。

■『新聞折込広告効果測定調査』 エム・エス・エス 2006.3           中・央674.7-68N
  地域密着型の広告メディアである折込広告の、閲読状況・利用状況・業種別閲読状況・業種別利用状況・紙面状況・評価の実態について調査分析した資料です。

■『交通/OOHメディア活用ガイド』 販促会議 2009.5               中674.8-55N
交通広告・OOH(Out of Home:交通広告や屋外広告等、家庭以外の場所で接触するメディアによる広告)メディアの活用事例とノウハウを整理し紹介しています。生活者の傾向分析や実態調査の結果や、海外事例などを掲載しています。日本パブリックビューイング協会加盟会社一覧、交通広告/OOHメディア広告取扱い主要広告会社&関連会社一覧、交通広告料金表なども収録しています。

■『CharaBiz Casting Book』 キャラクター・データバンク 2012.2  中675.2-157N
「キャラクター選定マニュアル」のサブタイトルの通り、企業のキャラクター活用戦略に役立つ、キャラクター選定関連の情報を掲載しています。広告販促起用ケーススタディとして10の事例をあげ、性・年齢別支持キャラクター分析、全50キャラクター(あらいぐまラスカル・ウルトラマンシリーズ・エヴァンゲリオン・カピバラさん・仮面ライダーシリーズ・きかんしゃトーマスとなかまたち・機動戦士ガンダムシリーズ・くまのプーさん・けいおん!・こびとづかん・ジュエルペット・Suzy’s Zoo・涼宮ハルヒシリーズ・スティッチ・スヌーピー・それいけ!アンパンマン・たまごっち・段ボール戦機・ちびまる子ちゃん・超時空要塞マクロスシリーズ・鉄腕アトム・とっとこハム太郎・トム&ジェリー・ドラえもん・トリコ・ハローキティ・ピングー・プラレール・プリキュアシリーズ・ポケットモンスター・魔法少女まどか☆マギカ・豆しば・ミッキーマウス・ミッフィー・ムーミン・モンスターハンター・リカちゃん・リサとガスパール・リラックマ・ルパン三世・ワンピース・うたの☆プリンスさまっ♪・ジョジョの奇妙な冒険・聖闘士星矢・戦国BASARA・センチメンタルサーカス・ディズニープリンセス・VOCALOIDシリーズ・モンチッチ)におけるパワー分析とトピックスなどのほか、業種業態別キャラクター広告販促分析・120キャラクターパワー分析などを収録しています。

▲『日経デザイン』 日経BP社 月刊                        中P33-575N
  毎号テーマを設定し、商品デザインのトレンドを紹介しています。またデザインマーケティングやブランド向上委員会などさまざまな切り口で商品デザインを分析します。

●日本マーケティング・リサーチ協会 業界・海外動向 Web  http://www.jmra-net.or.jp/trend/index.html
日本のマーケティング・リサーチ業界の動向を協会の正会員へのアンケート調査で把握する「経営業務実態調査」や海外の動向も掲載しています。

【サービス業・その他】
《サービス業全般》
■『特定サービス産業実態調査報告書』 経済産業統計協会 年刊         中・央673.9-91N
  内容については、調査ガイド26「政府統計を使って調べる(商業・サービス業)編」をご覧ください。

■『サービス産業基本調査報告』 総務省統計局 5年ごと            中・央673.9-132N
  サービス業の事業・活動を行っている事業所・店舗・施設の産業別事業所数、従業者数、収入額などを全国及び地域別に提供する調査です。平成元年から平成16年まで、5年ごとに実施し、16年以降は経済センサスに統合されます。Web  http://www.stat.go.jp/data/service/2004/index.htm

■『サービス産業動向調査年報』 総務省統計局 年刊             中・央673.9-1644N
  平成20年から事業所の月末の事業従事者数及びその内訳、月間売上高(収入額)など、日本のサービス産業の実態を把握するために調査を開始した資料です。いわゆる市場規模(年間売上高)・1事業所当たり年間売上高・年平均従事者数・1従事者当たり年間売上高などを掲載しています。インターネットでも見ることができます。Web  http://www.stat.go.jp/data/mssi/index.htm

■『サービス産業要覧』 富士グローバルネットワーク 隔年刊           中673.9-1696N
  製造業等に比較して分析資料の少ないサービス産業の現状分析・市場展望・マーケットシェアなどを掲載している有用な資料です。
調査対象業種は、
【レジャー施設・娯楽】アミューズメント施設・映画館/シネマコンプレックス・パチンコ/パチスロ店・カラオケボックス・複合カフェ・CD/ビデオレンタル・温浴施設・ゴルフ場・ボウリング場・フィットネスクラブ・水族館・ミュージアム・遊園地/テーマパーク・ホテル・ビジネスホテル・レジャーホテル・会員制リゾートクラブ
【教育・保育】学習塾・予備校・外国語学校・カルチャーセンター・資格取得学校・通信教育・保育所
【医療・福祉支援】病院・ペット病院・臨床検査業・医療事務受託・病院/福祉施設給食受託・有料老人ホーム・在宅介護サービス
【金融・保険】銀行・クレジットカード・証券会社・消費者金融・損害保険会社・信販会社
【不動産・運輸・通信】アパート経営業・マンション事業・不動産業・ビルメンテナンス・住宅リフォーム業・トランクルーム・ハウスクリーニング・リネンサプライ・タクシー/ハイヤー業・レンタカー業・宅配便業・国際航空貨物・引越サービス業・コインパーキング・プロバイダー業・インターネット通販
【その他サービス】理容店・美容店・ネイルサロン・エステサロン・結婚式場・結婚情報サービス・葬儀社・チケット販売・旅行代理店・コインランドリー・ミニラボ(DPE)店・ネットスーパー・警備保障業・人材派遣業・広告業・リース業・産業廃棄物処理業の70業種です。
  掲載項目は、市場概要(市場の定義・市場の変遷と特性)・市場分析(業界環境・直近3カ年の市場規模推移と当期・2カ年先までの予測・課題と展望)・マーケットシェア(前年・当年見込)・主要企業の事業実態です。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

●第3次産業活動指数 経済産業省 毎月 Web  http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/sanzi/
  第3次産業に属する業種の生産活動を総合的に捉えることを目的とし、業種別の業界全体の上昇・下降状況をみることができます。

《クリーニング》
■『日本クリーニング年鑑』 日本クリーニング新聞社 年刊           中・央587.9-13N
  クリーニング業界の業界動向をニュース・業界の現況(主な都市のクリーニング料金・白洋舎/きょくとうの経営成績/売上高・業務用洗剤類の出荷動向など)・消費者動向・リネンサプライ関係指標・設備投資/環境保全/事故防止・都道府県別業界動向・人口統計などを掲載しています。

●お知らせ 全国クリーニング生活衛生協同組合連合会 Web  http://www.zenkuren.or.jp/headline.php
  「関連データ集」に、都道府県別クリーニング施設数一覧・1世帯当たりの年間洗濯代・クリーニング師免許交付件数/従業クリーニング師数・クリーニング機械出荷統計・クリーニング用洗剤出荷統計・年別/月別ワイシャツ/背広上下洗濯代・地方別8都市の関連品目価格(洗濯用洗剤・背広服/夏物・背広服/秋冬物・ワイシャツ/長袖・プロパンガス・灯油・自動車ガソリンの7品目)を掲載しています。

《コールセンター・人材ビジネス》
■『コールセンター白書』 年刊 リックテレコム                 中673.3-314N
国内コールセンターの市場動向・現状・利用者(消費者・通信販売・PCメーカー・電話会社・金融会社)調査・地方自治体のコールセンター誘致/進出状況を掲載した資料です。

▲「CRM/コールセンター IT市場展望」 『コンピューターテレフォニー』 リックテレコム 2012.5 中P67-105N
  前年のコールセンターやCRM市場の回顧、今年以降の市場展望について、図表を多用し見やすく分析しています。2012年は5月号、2011年以前は「CRM/コールセンター IT市場検証」のタイトルで2月号、2010年は3月号に収録されています。

■『コールセンター年鑑』 アイ・エム・プレス 年刊                中675-986N
2005年から『テレマーケティング白書』を改題して刊行しています。国内におけるテレマーケティングの現状と潮流を総論・事例・資料の3編でまとめています。コールセンターの概要と課題を提示し、メーカー・小売・金融・サービスなど約30社のケーススタディを紹介し、テレマーケティング・サービス・エージェンシー一覧も収録しています。
別冊の『テレマーケティングおよびコールセンターに関する調査報告書』では、テレマーケティング・ユーザー企業約100社にアンケートを実施した結果(テレマーケティングの実施状況・実施体制・システム・アウトソーシング・品質管理・人的資源のマネジメント・顧客情報の管理/活用・業務を推進する上での課題・経費・センターの位置付け)を分析しています。

■『人材派遣データブック』 日本人材派遣協会 年刊             中・央673.9-548N
  人材派遣業のトピックスのほか、「労働者派遣事業の実態と役割」では、国際的な労働者派遣事業の比較などを、「労働者派遣事業の現在(いま)」では、派遣業界全体と地域別・都道府県別の特徴的な動きをデータにより分析しています。

▲『月刊人材ビジネス』 オピニオン 月刊                      中P33-554N
  人材派遣に関する専門誌です。月ごとの特集や関連法などの動向を掲載するほか、毎号、一般労働者派遣事業新規許可事業所一覧・一般労働者派遣事業許可事業所数(都道府県別)・有料職業紹介事業新規許可事業所一覧を収録しています。

《セキュリティ》
■『セキュリティナビ』 日本実務出版 年刊                 中・央673.9-213N
  セキュリティ機器メーカー・商社・施工会社の概要や、分野別セキュリティ機器・システムガイドなどの機器を掲載しています。また、年版表示の2年前における犯罪情勢と傾向なども取り上げています。

■『セキュリティ情報』 警備保障新聞社 隔年刊               中・央673.9-1075N
  警備業売上ランキングで会社名・代表者・連絡先・取引銀行や直近5ヶ年の売上高/資本金/従業員数を掲載するとともに、警備業の現状・動向・賃金実態・行政/法制動向・諸外国における警備業の概況・防犯設備機器に関する統計などを掲載しています。

《葬祭・フューネラル》
■『葬祭ビジネス市場動向』 ボイス情報 不定期刊               中673.9-1138N
  業界動向分析編と葬祭ビジネス市場ケーススタディ、調査個表編の3部で構成されています。
業界動向分析編では、人口動態や葬祭ビジネス市場の現状と将来予測(統計データからみた葬儀業界として都道府県別葬儀業と互助会の事業所数推移、「特定サービス産業実態調査報告書」から見た葬祭ビジネス市場、都道府県別火葬/墓地管理業に関する事業所数と従業員数の推移、都道府県別墓地/火葬場/納骨堂の推移のほか、アンケート調査から全国の葬儀費用及び香典返し/飲食代の平均、全国企業別の平均葬儀単価の分布/現在の葬儀施行数の傾向/葬儀の単価の傾向、都道府県別の葬儀の平均単価/葬儀試行数の傾向/葬儀の単価の傾向/地域情報、葬祭ビジネス市場の今後の展望)を掲載しています。
葬祭ビジネス市場ケーススタディでは9社の事業概要と現状、今後の展望を収録、調査個表編では1,000超の企業データを掲載しています。調査個表編の内容については「企業情報をしらべるには」をご覧ください。

■『フューネラルビジネス白書』 2008 綜合ユニコム             中673.9-1403N
  葬祭業に関する全国基礎データ・業界規模/実態・周辺業界関連データ・消費者実態・消費者意識・市町村基礎データ・全国葬祭会館一覧・フューネラル企業INDEXを掲載しています。

《パチンコ・パチスロ》
■『パチンコ・パチスロ産業データ』 2006 アミューズメントプレスジャパン    中673.9-1071N
  パチンコ・パチスロ産業の現況・組織/団体/メーカーの動き・経営企業/メーカー/商社/遊技機ランキング・業界組織の概要の4部構成、600ページを超えるデータが収録されています。

■『パチンコ・パチスロホール経営戦略ガイド』 アミューズメントプレスジャパン 2006.1 中673.9-1214N
  パチンコホール経営概論・出店戦略と市場調査・資金調達と財務戦略・人材の採用と育成・営業管理とマーケティング・躍進企業の経営戦略・ホール経営サポート企業ガイドなどの経営資料集です。

■『パチンコ産業年鑑』 綜合ユニコム 年刊                  中673.9-1404N
パチンコ産業の最新動向と今後の展望をはじめ、業界のトピックスを掲載し、ホール経営企業のデータ分析や情報ファイルを収録しています。

《リース》
■『リース・ハンドブック』 リース事業協会 年刊              中・央673.9-187N
   調査/統計資料・リース関連諸制度・法律/税務/会計等・協会の概要の4つの章で構成されています。
調査/統計資料では、リース取扱高/リース設備投資額の推移及び民間設備投資額に占めるリース比率・機種別リース年次統計・企業規模別/業種別リース年次統計・自動車リース統計・世界各国の民間設備投資に占めるリースの割合のほか、リース需要動向調査・特定サービス産業実態調査を収録しています。ホームページでは、「刊行物」でリース需要動向調査報告書を、「プレスリリース」で月次リース統計と割賦・延払等統計を掲載しています。Web  http://www.leasing.or.jp/

■『自動車レンタリース年鑑』 交通毎日新聞社 年刊                中673.9-875N
  年ごとに違う巻頭言を掲載するほか、トピックス、海外レンタカー業界動向、年版表示前年の1年間の業界の動きのほか、レンタカー関連資料として、全国レンタカー車両数年次別推移表・運輸支局別レンタカー事業者数/車両数・広域レンタカー/ブランド別保有車両数推移・地区別貸渡実績表を掲載しています。
また、レンタカー関連法令/通達等、標準レンタカー貸渡約款、全国レンタカー協会の組織/役員、レンタカー協会/事業者名簿を掲載しています。

▲『リース』 リース事業協会 月刊                             中
リースに関する論文、統計資料等を掲載している会報誌です。論文、会計税務、法務などのほかリース統計として直近3カ年と当年の取扱高、機種分類ごとの詳細取扱高を掲載しています。また、会員名簿を3ヶ月に1回掲載しています。ホームページでも同統計および、割賦・延払統計等統計調査を見ることができます。Web  http://www.leasing.or.jp/

《その他》
■『カラオケ白書』 全国カラオケ事業者協会 年刊              中・央673.9-959N
  カラオケ業界の概要と市場規模・メーカーとオペレーターの事業実態・カラオケ設置店(ユーザー)の利用実態・カラオケ利用者(エンドユーザー)の利用実態・一般消費者のカラオケ利用実態の5章に分けて構成されています。ホームページでは、抜粋した最新のデータを掲載しています。
Web  http://www.japan-karaoke.com/05hakusyo/index.html

■『温浴ビジネス白書』 綜合ユニコム 2010.7                  中673.9-1590N
  市場分析編で最新マーケット動向を、名鑑編で全国施設名鑑・事業者名鑑を掲載しています。そのほかリーディング企業のトップ・インタビューなどを収録しています。

■『ネイル白書』 日本ネイリスト協会 隔年刊                  中673.9-1611N
  ネイル市場全体の動向・市場規模の推移から各市場(ネイルサービス市場・消費者向けネイル製品市場・ネイル教育市場)の推移/市場構成比/就業者数を総論で捉え、各市場を分析した後、消費者動向調査、ネイリスト調査、アメリカのネイルビジネス事情を掲載しています。
資料編では、日本ネイリスト協会の概要・イベント/コンペティション実績・検定試験の問題解答等を掲載しています。

▲『リネンサプライ』 日本リネンサプライ協会 年3回刊                   中
  注文に応じたサイズ、種類の繊維資材を一括購入し、業者がリネン製品の在庫を持ち、顧客の要望に応じて貸し届けする「リネンサプライ」関連の機関誌です。新春号には正会員会社現況調査を、また「ホテル・旅館のタオル類に求めるもの」などの消費者モニター事業アンケート調査結果などを掲載しています。

■『ORICONエンタメ・マーケット白書』 オリコン・リサーチ 年刊         中760.9-152N
  年版表示年の音楽ソフト・映像ソフト・書籍の各マーケット動向についての詳細なデータを収録した資料で、各マーケットのランキングなどの豊富な資料を掲載しています。




■『タイ経済・産業データハンドブック』 アジア産業研究所 年刊        中・央332.2-586N
  タイ国工業省・農業/協同組合省などからの資料提供に基づき作成したハンドブックです。第1編で年版表示年のタイ経済動向、第2編では産業動向、第3編インフラストラクチャー、第4編地方社会経済指標データを収載しています。

■『インド経済・産業データハンドブック』 アジア産業研究所 年刊      中・央332.2-610N
インド政府各省の公表資料を翻訳・編集したハンドブックです。インド経済概況や、鉱工業政策と発展動向についての解説、農業・鉱業・製造業・サービス業・インフラ・社会生活などに関するデータを掲載しています。

■『日台ビジネスアライアンスの成功事例』 交流協会 2011.3         中・央335.5-1017N
  日本と台湾のビジネス提携の動向と具体的事例について掲載しています。

■『ロシアビジネス要覧』 ロシアNIS貿易会 2011.3                中338.9-1309N
  ロシア経済の概要・地域情報・現地法人/現地事務所の設立手続き・労働/雇用事情・税制/会計・貿易取引・ルーブル決済/送金実務・出張/滞在ノウハウなどロシアとのビジネス情報を網羅して掲載している資料です。

■『ロシアの医薬品市場』 ロシアNIS貿易会 2009.3                中499-409N
  世界の医薬品市場におけるロシア市場のシェアは、現時点では1~1.5%程度に過ぎませんが、この数年、ロシアの医薬品市場は先進諸国と比べて高い2桁台の伸びを示し、新興国市場の一つとして注目されています。ロシアにおける医療事情、医療政策、医薬品市場の動向、規制環境等、日本では入手し難い情報をまとめています。

■『新経済環境下のロシア市場』 製薬・医療機器産業と政策の動向 ロシアNIS貿易会 2011.3 中・央499-451N
  医薬品や医療機器の国産化と輸入代替を進めているロシア。その製薬・医療機器産業および政策に関する最近の動向について掲載した調査報告書です。「2020年までの期間および将来にわたるロシア連邦製薬・医療機器産業発展プログラム」の日本語訳を付しています。

■『北米新エネルギー・環境ビジネスガイドブック』 ジェトロ 2011.9       中501.6-598N
  北米の再生可能エネルギー・省エネルギー・環境対策の市場を26の分野に分け、それらの市場概況、関連する連邦・州の支援策と規制、業界プレイヤーに関する情報をまとめています。現地の業界団体や展示会を中心としたイベント情報も掲載しています。

■『台湾工業年鑑』 台湾産業研究所 年刊                    中505.9-11N
  台湾産業の発展状況を分析している年鑑です。台湾の経済 として主要指標の他、エネルギー産業・電子機械工業(情報サービス業・パソコン産業・電機産業・半導体IC・電子部品工業)・機械工業(工作機械・金属産業・車両工業)・化学工業(プラスチック業・ゴム工業・セメント業・製紙工業・バイオ産業・製薬工業・医療器材・特殊化学品工業・飼料工業・肥料工業・合成樹脂業・ガラス工業)・紡績工業(アパレル業)・その他工業(家具工業・建設業・食品業・飲料工業・玩具工業・商業・農業・漁業・散髪業・観光業・ジム産業)の概要や今後の見通しを収録しています。

■『中国環境市場レポート』 フルバージョン編 2011年版
 清華大学環境学院・環境管理政策研究所 CD-ROM 中DC519-15N
  中国の2009-2011年における中国の環境産業の概説と、水処理・汚泥処理・土壌修復・リサイクル・省エネルギーの現状・政策動向・技術発展動向・展望・市場競争状況を詳しく分析し、解説しています。CD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。

■『新興国における環境政策等に関する調査研究』 平成21年度 日本産業機械工業会 中・央519.1-1392N
  急激な成長の背景に深刻な環境問題について、日本環境装置産業による海外への環境保全対策への協力、新市場への進出の契機として、ニーズを抽出するための研究結果を報告した非売品資料です。ブラジル・インド・カザフスタン・ロシア・サウジアラビアでの産業状況・環境産業の動向を掲載しています。

■『中国の自動車産業』 日本アルミニウム協会 2007.5             中・央537-531N
  中国の自動車産業のうち乗用車のアルミ化を中心に記述された報告書です。2006年のデータをもとに世界主要乗用車メーカーの進出状況と生産台数や中国6大グループ別販売シェアや主要企業一覧を掲載しています。

■『新経済環境下のロシア市場』 自動車・家電市場を中心に ロシアNIS貿易会 2011.3 中・央537-703N
  ロシアの自動車・家電・アルコール飲料・化粧品・広告の各市場動向について、ロシア国内企業のほか日系企業や韓国・欧州企業の動向なども盛り込んで掲載している調査報告書です。

■『ロシアにおける白物家電の現状と将来展望』 日本電機工業会 2010.3     中・央545.8-66N
  最近のロシア経済の動向・ロシアの白物家電市場の現状と動向・ロシア生活者の姿・消費者に対するニーズ調査の4つの章に分けて掲載しています。消費者に対するニーズ調査では、白物家電全体・冷蔵庫・電子レンジ・洗濯機・掃除機・エアコンの購入/所有状況・満足度・今後の購入意向・商品購入時の重視点などを掲載しています。

■『ブラジル白物家電市場調査報告書』 日本電機工業会 2011.3         中・央545.8-69N
  ブラジル経済の動向・ブラジルの白物家電市場の現状と動向・ブラジル白物家電市場の将来展望の3つの章に分けて掲載しています。

■『デジタル家電関連企業の東アジアでの事業機会』 [2006]  TechnoAssociates   中547.8-181N
  おもに、FPDテレビ市場の世界動向と東アジア各地域の動向を中心にまとめています。そのなかで中国を東アジア最大の変動要因として捉え、競争・共生・連携などの進むべき道を提示します。分析には文章だけでなく、図表を多く用いています。

■『AV主要品目世界需要動向』 電子情報技術産業協会 年刊          中・央547.8-204N
  「黒本」と呼ばれているカラーテレビ・録画再生機器(録画再生機器・ビデオ一体型カメラ)・オーディオ(ステレオセット・デジタルオーディオプレーヤ・ホームシアター音響システム)・カーAVC機器(カーCD・カーナビゲーションシステム・PND)の世界需要動向を掲載している資料です。主要国/地域別需要(出版年の4年前から4年後までの9年間)・製品動向・主要国/地域別動向・主要国/地域別構成比の推移などを収録しています。

■『中国造船企業の事業概況』 日本舶用工業会 年刊              中・央550.9-48N
  12の造船企業の企業概要・施設概要・建造実績・技術力・関連企業・企業活動状況・企業戦略を掲載しています。

■『我が国舶用工業の中国における投資環境調査』 日本舶用工業会 2010.3    中・央550.9-49N
  中国の海事産業概観・直接投資の状況・中国進出企業によるアンケート調査結果・投資環境の関連制度・船舶産業における投資インフラなどを掲載しています。
  
■『東欧・旧ソ連諸国への舶用工業製品輸出に係る課題に関する調査』 日本舶用工業会 2008.3 中・央550.9-50N
  ロシア・ウクライナ・クロアチア・トルコの概要、海事産業の現状、市場参入に関する諸制度とビジネス慣行、今後の見通しを掲載しています。

■『中国舶用工業技術力実態調査』 日本舶用工業会 2011.3             中・央550.9-51N
  ジェトロ上海センター舶用機械部が実施した「中国舶用工業技術力実態調査」の報告書です。『中国船舶工業年鑑』や公開データから図表を引用し中国舶用工業の現状をわかりやすく掲載しています。

■『欧州主要舶用企業の経営状況と戦略調査』 日本舶用工業会 2011.3      中・央550.9-52N
  欧州海事産業の現状、欧州主要舶用企業のケース・スタディ、欧州舶用企業の戦略を掲載しています。

■『欧州の有力舶用機器メーカーの経営戦略調査』 日本舶用工業会 2010.3   中・央550.9-53N
  世界造船市場の現状、欧州造船業の現状、欧州舶用工業の現状、欧州主要国の海事産業の概要と現状、ファミリー・ビジネスの欧州舶用企業の概要・欧州舶用工業企業の特徴と経営戦略を掲載しています。

■『アジア地区における我が国舶用工業の投資・輸出環境に関する調査』 日本舶用工業会 2008.3 中・央550.9-54N
  インド・ベトナムにおける経済状況・海事産業の現状や造船業・舶用産業の現状のほか、今後の動向等を中心に両国と中国の投資環境を比較したデータも掲載しています。

■『トルコにおける我が国舶用工業市場開拓調査』 日本舶用工業会 2009.3      中・央550.9-55N
  トルコにおける海事産業の現状や造船業・舶用産業の現状のほか、今後の動向等を掲載しています。

■『マレーシアの舶用工業及び港湾状況に関する調査』 日本舶用工業会 2011.3  中・央550.9-56N
  ジェトロ・シンガポールセンター舶用機械部が調査したマレーシアの経済・海運・造船・主要港湾・舶用機械産業の現状報告書です。

■『欧州舶用工業概要』 2010年度版 日本舶用工業会             中・央550.9-58N
  ヨーロッパ舶用工業の現状と動向、技術動向を掲載しています。

■『中国の鉄鋼産業』 シープレス 年刊                      中564-102N
  中国鉄鋼産業の生産・輸出入・売上高などの中国主要鉄鋼企業の動向を掲載しています。売上高・純利益ランキングや中国鉄鋼関連企業の住所録などを収録しています。

■『ブラジル・ロシア・インド鉄鋼企業年鑑』 2011 コム・ブレイン出版部      中564-182N
  ブラジル・ロシア・インドの鉄鋼産業の概況・ブラジル/中南米・ロシア/ウクライナ・インドその他地域の各鉄鋼企業動向のほか、世界の鉄鋼石と3大資源企業の動向を掲載しています。巻末には主要資源企業の一覧を付しています。2007年に次ぐ出版で、販売元の通算資料出版会のホームページでは目次を公開しています。Web  http://e-ecobooks.com/tss-54/

■『中国のアルミニウム産業』 日本アルミニウム協会 2007.5          中・央565.5-43N
  2004年に次ぐ刊行です。製錬・圧延(板・箔・押出・鍛造品)の各業界動向・企業動向を掲載しているほか、新規プロジェクト・今後の見通しを掲載しています。

■『アジア化学工業白書』 化学工業日報社 年刊                 中570.2-13N
『化学経済』の12月臨時増刊として毎年刊行されています。アジア主要国として韓国・台湾・中国・タイ・マレーシア・シンガポール・インドネシア・インド・ベトナムの化学工業の動向を掲載しています。巻末には、上記各国からベトナムを除き、フィリピン・香港を加えた各国と地域の主要経済指標と直近3カ年の主要石化製品の国別輸出入実績、国別統計による国/地域別の主合成樹脂貿易を掲載しています。

■『アジアの石油化学工業』 重化学工業通信社 年刊              中・央575.6-6N
アジア地域の概念をできるだけ大きくとり、アジア・太平洋諸国の20カ国を対象に、主要経済指標や石油化学工業の現況と将来計画、需給動向や原料事情等をまとめています。

■『韓国化粧品産業と技術開発動向』 ビスタピーエス 2008.8           中576.7-139N
  毎年2冊で刊行される『韓国の産業と市場』の別冊として刊行されました。韓国化粧品の概要や歴史、化粧品産業の政策/市場動向、世界の市場動向、化粧品の素材および原料動向、化粧品業者の現況などを掲載しています。化粧品および関連企業リスト、市道(地区)別・業種別索引を付しています。

■『中国化粧品規制ガイドブック』 フレグランスジャーナル社 2012.3       中576.7-177N
  2010年4月施行の中国の化粧品行政許可申請受理規定による中国の化粧品規制の現状と、公布されている各種法規制についてポイントを絞りわかりやすく解説しています。

■『中国の食品産業』 2006 シープレス                      中588-163N
  2003年に次いで出版されました。中国食品産業(食品加工業・食品製造業・飲料製造業・煙草加工業・主要農水産物/家畜)の動向と各企業の動向および食品関連上場企業役員データ・食品関連団体/企業リスト・住所録を掲載しています。

■『韓国健康食品産業総覧』 2011/13 ビスタピーエス                中588-285N
『韓国の産業と市場』の別冊としてソウル市にある市場調査企業のDACO IRIが編集し、刊行されています。韓国の健康食品産業概況や市場・製品動向を掲載しているデータブックです。主要国の健康機能食品市場の現況としてアメリカ・カナダ・ヨーロッパ・オーストラリア・日本・中国・台湾・ベトナム・シンガポール・インドネシアを掲載しています。統計、韓国の健康食品関連会社も収録しています。

■『図解でわかる中国の有力企業・主要業界』 日本実業出版社 2010.12       中602.2-49N
製造業をはじめ金融・サービス・ネット企業など、12業種の中国産業界のキープレーヤー38社の最新データを掲載しています。企業の資本関係や「新5カ年計画」など、中国経済の現状を序章で概説しています。

■『韓国の産業と市場』 ビスタピーエス 年刊                   中605.9-23N
 2009/2010年版から2分冊になりました。韓国の産業概況や市場動向を把握できるデータブックです。農林業・エネルギー・鉄/非鉄・輸送機械・石油化学・食品・窯業・建設・環境・運輸倉庫を第1分冊に、機械工業・電子・精密化学・繊維・流通産業・観光・サービス業を第2分冊に収録しています。業種ごとの生産・出荷・在庫・輸出入データのほか、第1分冊には経済指標・貿易動向・南北経協事業データも収録しています。

■『○○の見本市ビジネス動向』 ジェトロ 年刊               中606.9-285Nなど
  各国の見本市開催状況や運営会社の動き、政府・自治体の見本市ビジネスへの対応などの行動のほか、統計などを掲載しています。イタリア・インド・英国・韓国・シンガポール・中国・タイ・ドイツ・フランス・アラブ首長国連邦(UAE)・北米・ロシアを所蔵しています。

■『台湾における果実の生産・流通・消費等実態調査報告書』 海外果樹農業情報
 中央果実基金 2011.6 中625-73N
  台湾の農林水産業の概況、果実の流通/消費状況、果実の生産/流通等に係る関係制度、日本産果物の輸入状況と課題および参考資料を掲載しています。
海外果樹農業情報は、海外の果樹栽培に関する調査をおこない、類書のない詳細な情報を提供している刊行物です。大阪府立図書館(中之島・中央)では2005年7月以降を所蔵しています。中央果実基金のホームページでは一部の海外果樹農業情報(調査報告書)の要約をPDFファイルで掲載しています。
Web  http://www.kudamono200.or.jp/JFF/

■『ブラジルにおけるオレンジ及びオレンジ果汁を中心とした生産・流通事情調査報告書』
海外果樹農業情報 中央果実基金 2011.9 中625.3-25N
  主要産地であるサンパウロ州の現状やオレンジ栽培の経営事情、ブラジルでの生産状況・果実/果汁の輸出入などを収録しています。参考資料では、サンパウロ州の農業センサスを掲載しています。

■『中国通販業界発展白書』 2010~2011年版 日本優良品協会           中673.3-787N
  中国電子商会通信販売工作委員会が作成した資料を翻訳したものです。
2010年の中国での通信販売(インターネット・テレビショッピング・カタログ通販)の利用状況、満足度分析などカラー図表を用いて掲載しています。

■『韓国の流通・外食産業』 アジア産業研究所 年刊               中673.8-290N
  韓国の流通業界・外食産業の年版表示前年の動向と当年の展望を掲載しています。また、流通企業概要としてディスカウントストア・スーパーマーケット・百貨店・コンビニエンスストア・アウトレット・専門店・オンラインショッピングの各業種の企業を個別に掲載し、関連統計なども掲載しています。

■『アジア・オセアニアのリース産業』 リース事業協会 2007.1        中・央673.9-1580N
  オーストラリア・バングラデシュ・香港・インド・インドネシア・韓国・マレーシア・ニュージーランド・パキスタン・フィリピン・シンガポール・スリランカ・台湾・タイ・日本のリース産業の歴史・市場・会社・契約の定義/条件・メリット/デメリット・法規制・政策・会計・税務取扱などについて掲載されています。
NDC
産業史.事情.物産誌  (602 9版)
企業.経営  (335 9版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
業界動向
市場動向
備考
(Notes)
登録番号
(Registration number)
2000000755完成/未完成
(Complete / Incomplete)
完成
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