※添付ファイルのPDF版(京都府立京都学・歴彩館で配布している「調べ方ガイド」)もご覧ください。
1 調べ方の基本
戦前の企業名鑑、商店案内、電話帳、人名録等、業界史や社史、老舗企業・商店の解説書等を調べる。
2 企業名鑑、商店案内
『京都商工人名録』 京都商工会議所ほか(K1||670.35||KY6||)おすすめです
※営業額等一定の条件を満たす企業や商店について、業種別に企業名(商店名)、経営者、住所等を記載しています。
明治36,40年,大正9,11,13,15年,昭和3,5,7,9,11,13年刊を所蔵
『京都商工大鑑』 帝国興信所京都支所 1928年刊 (K0||670.35||Te25||)おすすめです
『都の魁』(『新撰京都叢書 第6巻』(K0||291.62||Sh69||6)に収録)臨川書店 1985
京の記憶アーカイブで見られます。
3 電話帳
個人名、企業(商店)名と電話番号、業種、所在地の情報が掲載されており、京都市内分は明治38年以降を所蔵しています。
『京都電話番号簿』京都中央電話局(K1||694.65||KY6||)ほか
刊行年によってタイトルや出版者が異なります。蔵書検索システム(OPAC(オーパック)
https://opacs.pref.kyoto.lg.jp/opac/complexsearch )でキーワードに「電話帳」と入れて検索してください。
4 人名録
創業者、社長、役員等が分かっている場合は、人名録を調べると所属企業や商店に関する情報がわかる場合があります。
『都道府県別資産家地主総覧 京都編1~2』日本図書センター 1991(K0||345.3||Sh23||1~2)
※『日本全国商工人名録』(明治31年刊)等の人名録を復刻・収録しています。
『京都府紳士名鑑』関西日日新聞社 1917(K0||281.3||KA59||)
『人事興信録』人事興信所(大正4,昭和3,9,12,16年刊)(||281.3||J52||)
『日本紳士録』交詢社(明治44,大正11,昭和15年刊を所蔵)(||281.3||N71||)
5 蔵書検索システム(OPAC)で探す
特定の企業や商店について書かれた資料がある場合、蔵書検索システム((OPAC)
https://opacs.pref.kyoto.lg.jp/drupal/ )で探せます。
たとえば、OPACでキーワードに「グンゼ」と入れて検索すると、『グンゼ100年史 1896-1996』(K36-1||586.221||G94||)等がヒットします。
※検索方法は「No.1蔵書検索システム(OPAC)を使って資料を探すには?」をご覧ください。
6 京の記憶アーカイブで調べる
当館のデータベース「京の記憶アーカイブ」(
http://www.archives.kyoto.jp/websearchpe/ )で、古文書、行政文書、京都関連の雑誌記事や論文を検索できます。企業の情報が得られる場合があります。
7 国立国会図書館デジタルコレクションで調べる
「国立国会図書館デジタルコレクション」(
http://dl.ndl.go.jp/ )には、同館が所蔵する過去の資料をデジタル化して収録しています。上記で紹介した『京都商工人名録』『京都電話番号簿』『日本全国商工人名録』『人事興信録』『日本紳士録』についても、当館で所蔵していない刊行年のものも含めて、インターネットで閲覧できるものがあります。
参考
『京都商工人名録』の所蔵状況
歴彩館では、明治36,40年,大正9,11,13,15,昭和3,5,7,9,11,13年を所蔵しています。
国会図書館デジタルコレクションでは、明治38,45年,大正3,4,7,11,15年,昭和9,13,15年を公開しています。
『京都電話番号簿』の所蔵状況
歴彩館では、明治38,41,45年,大正2,3,8,10,15年,昭和3,5,7,8,10,11,12,13,15,17年を所蔵しています。昭和5,8年のものは職業別電話帳です。
国会図書館デジタルコレクションでは、大正11,13年を公開しています。
【webページの最終確認日:2021-01-29】