本文へスキップします。
レファレンス協同データベース
    • 検索条件が入力されていません。
    • 検索キーワードは7単語以内で入力してください。
  • ヘルプ
  • ログイン
  • 検索条件が入力されていません。
  • 検索キーワードは7単語以内で入力してください。
  • 事業について

    • レファ協とは?
    • おすすめ!レファ協データ
    • 事業概要
    • 事業報告・統計
    • 事業フォーラム
    • 企画協力員について
    • サポーターについて
  • 関係者の方へ

    • 事業への参加
    • データの作成・公開
    • システムの使い方
    • レファ協活用術
    • 事業担当者研修会
    • 御礼状・企画協力員賞
  • 参考情報

    • コラム集
    • レファレンス関連情報
    • 刊行物・グッズ
  • レファ協トップページ
  • What's CRD(English)
  • 参加館一覧
  • サイトポリシー
  • お問い合わせ
  • @crd_tweet
現在位置
  • トップページ
  • 検索結果一覧
  • レファレンス事例詳細
レファレンス協同データベース

レファレンス事例詳細

  • 前のデータへ
  • 次のデータへ
事例作成日
登録日時
2026/02/19 11:29
更新日時
2026/03/06 16:04
提供館
神奈川県立図書館 (2110018)
管理番号
企-250006
質問
太平洋戦争時の陸軍の少年志願兵について、以下の3点について調査をお願いしたい。

1.対象年齢は、何歳以上何歳以下だったか
2.募集が始まったのはいつか
3.1939年~1945年の各年の徴集された人数、年齢別の内訳
回答
お問い合わせの内容について当館の所蔵資料を調査したところ、参考になりそうな資料がありました。

「太平洋戦争時の陸軍の少年志願兵について」お探しとのことでしたが、
事典類で調べたところ、「志願兵」と「少年兵」がそれぞれ定義されておりました。

・『日本陸海軍事典』 原剛/編, 安岡昭男/編 新人物往来社 1997
p254「しがんへい 志願兵」
「徴兵年齢に達する前に自分の意思で現役軍人を志願して採用される兵。(中略)陸軍の志願は兵役法により満一七歳からで、二年の現役を終わってもまだ徴兵年齢以前だから、再志願、再々志願をする」

p262「しょうねんへい 少年兵」
「徴兵適齢以前に志願・採用され、特定技術を習得中の年少の兵を通称する。陸軍では技術優秀な下士官を養成することを目的とし、一九三三年(昭和八)最初に少年通信兵の制度を設け、次いで少年戦車兵、少年飛行兵、また陸軍重砲兵(野戦砲兵・防空・兵器)学校等に生徒過程等を設け、年少の兵を教育した。これらは概ね一四歳以上一九歳未満で採用され、三~三年半の教育で下士官に任用された」

その他文献で「志願兵」及び「少年兵」の説明があるもの
<志願兵について>
・『日本陸海軍総合事典』 秦郁彦/編 東京大学出版会 2005
p738 「志願兵(陸軍)」
「陸軍の(現役)志願兵は兵役法により年齢満17歳以上20歳(徴兵年齢)未満の志願者から選抜することになっていた」
・『近代日本の軍隊と社会』 原田敬一/編 吉川弘文館 2019
pp157-158
「(前略)昭和一八年三月一日の改正兵役法(法律四号)によって、朝鮮人(正確には「朝鮮民事令中戸籍ニ関スル規定ノ適用ヲ受クル者」)にも兵役法が適用されるようになる。すでに昭和一三年に二月二十二日に陸軍特別志願兵令(勅令九五号)、昭和一八年七月二八日には海軍特別志願兵令(勅令六〇八号)、同年一〇月二〇日には学生を対象とする陸軍特別志願兵臨時採用規則(陸軍省令四八号)という建前上は志願兵制で運用されていたものが、強制的な徴集に移行する」

<少年兵について>
・『「写真週報」に見る戦時下の日本』 太平洋戦争研究会/著, 保阪正康/監修 世界文化社 2011
p150
「少年兵とは、徴兵適齢以前(14歳以上19歳未満)に志願・採用され、養成機関でそれぞれの技術を習得している少年の兵をさす。陸軍では「陸軍少年飛行学校」など、海軍では「飛行予科練習生」、いわゆる予科練に代表される」
・『帝国陸軍師団変遷史』 藤井非三四/著 国書刊行会 2018
pp31-32
「陸軍幼年学校を志望する者は満一三歳以上、一五歳まで、軍籍にない者が陸軍士官学校と海軍兵学校を志望できるのは一六歳以上、二〇歳までとなっていた。これに合格すると即、軍籍に入るため徴募試験と呼ばれていた。このほか軍隊を志願する者は、満一七歳から徴兵検査を受けることができた。昭和八年から始まった陸軍の飛行予科練習生(少年飛行兵)の応募資格は一五歳から一九歳、のちには一四歳から一七歳となった。これ以外は満二十歳の男性全員が受検する」

ご質問の内容から「少年兵」について、お探しされているのであれば
1.対象年齢は、何歳以上何歳以下だったか
2.募集が始まったのはいつか
こちら2点についてまとめられている資料がありましたので紹介いたします。

・「少年兵史素描」 逸見勝亮 『日本の教育史学』33巻 1990年10月 pp112-132
 DOI:https://doi.org/10.15062/kyouikushigaku.33.0_112
 ※こちらはJ-STAGEからダウンロードできる論文です。
pp114-115 
「少年兵採用の起原は、陸軍では1933年12月陸軍通信学校生徒隊(少年通信兵)、海軍では1923年9月海軍普通科通信術練習生(少年電信兵)の発足である。1942年以降の少年兵の種類は次のようであった。
1)陸軍少年兵
①陸軍少年飛行兵・東京陸軍航空学校生徒(志願年令14〜17歳),1934年創設
②陸軍少年戦車兵・陸軍少年戦車兵学校(同),1939年創設
③陸軍少年野砲兵・陸軍少年野砲兵学校(同),1942年創設
④陸軍少年重砲兵・陸軍少年重砲兵学校(同),1942年創設
⑤陸軍少年高射(防空)兵・千葉陸軍防空学校生徒(同),1942年創設
⑥陸軍少年通信兵・陸軍少年通信兵学校生徒(同),1933年創設
⑦陸軍少年工科(兵技)兵・陸軍兵器学校生徒(同),1940年創設
⑧陸軍船舶特別幹部候補生(志願年齢15〜19歳),1944年創設
(中略)
また、将校養成のための陸軍幼年学校(志願年齢13〜14 歳),陸軍予科士官学校(志願年齢16〜19歳),陸軍経理学校予科(同),海軍兵学校(志願年齢15〜18 歳),海軍機関学校(同), 海軍経理学校(同)は,いずれも“少年”を対象にした制度であった。」

p116
「少年兵の諸制度は、先にみたように陸軍少年通信兵・海軍少年電信兵を除けばいずれも1930年代以降に発足した。」

・『近代日本 軍隊教育・生活マニュアル資料集成-昭和編-第五巻<陸海軍志願兵・少年兵のために②>』一ノ瀬俊也/編 柏書房 2010
p.3~p.252旺文社編『陸軍への道』
陸軍省報道部が監修し、昭和19年に発刊された復刻版が収録されています。
当時の陸軍志願者の若者に向けて、刊行されたもののようです。進路、学校、兵役、生活の4篇に分かれ、各陸軍少年兵についての解説や、学校の設立、所在地、入学資格のほか、陸軍将校や下士官、陸軍依託学生、幹部候補生志願についても掲載されています。

3.1939年~1945年の各年の徴集された人数、年齢別の内訳について
「少年兵」については、上記から「徴集」数ではなく各兵学校への入学者数の統計をお探しいただくことになるかと思いますが、各兵学校の年代毎の入学者数がまとまっている資料を見出すことはできませんでした。
ただし、上記論文「少年兵史素描」 p119に、1934年から1945年までの陸軍少年飛行兵の採用数の推移を示した表は掲載されています(年齢別ではありません)。
それぞれの学校ごとにお調べいただくことになるのかと思います。

〇参照したが該当する記述が見つからなかった参考資料
・『検証学徒出陣』 西山伸/著 吉川弘文館 2024
・『赤紙と徴兵 105歳、最後の兵事係の証言から』 吉田敏浩/著 彩流社 2011
・『日本海軍の志願兵と地域社会』木村美幸/著 吉川弘文館 2022
・『帝国陸海軍事典』 大浜徹也/編, 小沢郁郎/編 同成社 1984
・『日本の戦争 図解とデ-タ』 桑田悦/**, 前原透/** 原書房 1982
回答プロセス
・「陸軍」「少年兵」「志願兵」などの検索語でヒットした当館所蔵資料を調査した。また「国防・軍事」や「日本史」の太平洋戦争関係の書棚をブラウジングし、関連資料を調査した。
・質問文には「少年志願兵」とあるが、事典類を確認すると「少年兵」と「志願兵」について別に定義されていることが認められたため、それぞれの記載をまとめた。
・ウェブからアクセスできる論文に有益な情報がないか調査した。
・質問内容の1点目「対象年齢は、何歳以上何歳以下だったか」及び2点目「募集が始まったのはいつか」についてまとめられた当館所蔵資料を発見した。
・質問内容の3点目「1939年~1945年の各年の徴集された人数、年齢別の内訳」について、各兵学校への入学者数の統計を見つけ出すという方向性を見出したが、そのような統計資料を見つけることができなかったため、調査の方針をお伝えするのみに留めた。
事前調査事項
特になし。
NDC
  • 陸軍 (396)
  • 国防史.事情.軍事史.事情 (392)
  • 日本史 (210)
参考資料
  • 原剛, 安岡昭男 編. 日本陸海軍事典. 新人物往来社, 1997.
    https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000002627466
    ,  ISBN 4-404-02461-4
  • 秦郁彦 編. 日本陸海軍総合事典 第2版. 東京大学出版会, 2005.
    https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000007913368
    ,  ISBN 4-13-030135-7
  • 原田敬一 編. 近代日本の軍隊と社会. 吉川弘文館, 2019.
    https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I029697503
    ,  ISBN 978-4-642-03886-7
  • 太平洋戦争研究会 著 , 保阪正康 監修. 「写真週報」に見る戦時下の日本. 世界文化社, 2011.
    https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000011302895
    ,  ISBN 978-4-418-11231-9
  • 藤井非三四 著. 帝国陸軍師団変遷史. 国書刊行会, 2018.
    https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I029005838
    ,  ISBN 978-4-336-06279-6
キーワード
  • 陸軍--日本--歴史
  • 兵役 ・太平洋戦争 (1941-1945)
  • 陸軍幼年学校
  • 学徒出陣
照会先
寄与者
備考
調査種別
文献紹介 事実調査
内容種別
質問者区分
図書館
登録番号
1000380840
転記用URL
https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000380840 コピーしました。
アクセス数 127
拍手! 0
  • Xでポストする
  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る
  • はてなブックマークに登録する
  • メールで送る
  • 前のデータへ
  • 次のデータへ
◀検索結果一覧へ戻る
  • レファ協トップページ
  • What's CRD(English)
  • 参加館一覧
  • サイトポリシー
  • お問い合わせ
  • @crd_tweet
  • 事業について
  • レファ協とは?
  • おすすめ!レファ協データ
  • 事業概要
  • 事業報告・統計
  • 事業フォーラム
  • 企画協力員について
  • サポーターについて
  • 関係者の方へ
  • 事業への参加
  • データの作成・公開
  • システムの使い方
  • レファ協活用術
  • 事業担当者研修会
  • 御礼状・企画協力員賞
  • 参考情報
  • コラム集
  • レファレンス関連情報
  • 刊行物・グッズ
  • 国立国会図書館ホームページ
  • 国立国会図書館サーチ
  • リサーチ・ナビ
Copyright © 2024- National Diet Library. All Rights Reserved.
ページの先頭へ