本当です。
1931年(昭和6年)10月、東京市議会は皇紀2600年に当たる1940年のオリンピックを東京に招致したいと満場一致で決議しました(皇紀とは、神武天皇が即位したとされる西暦紀元前660年を元年として数えたものです)。翌1932年(昭和7年)6月には、永田秀次郎東京市長名で斎藤実外務大臣に書簡を送って東京開催への協力を要請しています。この書簡には、東京での開催は皇紀2600年の絶好の記念となるのみならず、国民の体育教育にも有益であり、また外国人の日本への理解と関心を一層深めることにつながると記されています。
こうした東京市からの要請等もあり、外務省ではその後、関係方面への協力要請や情報収集に努めました。特にIOC(国際オリンピック委員会)委員も務めていた杉村陽太郎駐イタリア大使は、イタリア首相であったムッソリーニに働きかけて、有力な開催候補地であったローマを辞退させ、逆に東京への支持を取り付けるなど、オリンピック誘致に向けて積極的な活動を展開しました。こうした諸方面の努力が実を結び、1936年(昭和11年)7月31日、ベルリンで開催されたIOC会議において対立候補であったヘルシンキを破り、第12回オリンピックの東京開催が決定しました。
開催決定後、国内では大会組織委員会を設置するなど準備が進められました。しかし、1937年(昭和12年)7月の盧溝橋事件勃発以降、日本に対する国際的な批判の高まりを背景として、東京でのオリンピック開催に反対する動きが各国で強まっていきました。また、国内からも、現在は物心両面で国の総力を挙げて戦局に対処すべきであるとして、オリンピック開催に反対する声が高まっていました。こうした国内外からの反対を受けて、1938年(昭和13年)7月15日、日本政府は東京での開催を取り止めるのが適当であると大会組織委員会に通達し、翌16日に大会組織委員会は「国策ニ順応シ報国ノ誠ヲ致スベキヲ信ズ」との声明文を発表して、東京大会開催返上を決定しました。
この「幻の東京オリンピック」に関する記録は、外務省記録「国際「オリムピック」競技大会一件 本邦大会関係」等に収められています。また、アジア歴史資料センターホームページからも御覧いただけます。