レファレンス事例詳細

問合せの内容に合う資料は見つかりませんでした。参考までに、当館の蔵書から関連資料を紹介します。

まず明治期の地籍図の一般的な事柄については、以下の資料が解説しています。
【資料１】『土地台帳の沿革と読み方』（友次英樹著　日本加除出版　2007）
p177「地籍編製における地籍地図」やp179「明治期の地籍図の作製経過と備付け」によれば、地籍図は、全国規模で4回にわたって作製・更正作業が行われたそうです。
「壬申地券交付調査による地引絵図」
「地租改正作業における地引絵図」
「地押調査における更正地図」
「地籍編製における地籍地図」

【資料２】『日本の地籍　その歴史と展望』（鮫島信行著　古今書院　2011）
p11「地租改正と地引絵図」
p24「地押更正と土地台帳」
p29「地籍編成事業」

【資料３】『明治期作成の地籍図』（佐藤甚次郎著　古今書院　1986）
ここで紹介する中でもっとも詳しい資料です。次のような一般的な事柄のほか、沖縄県と北海道の地籍図について章立てがあります。
p29-91「壬申地券発行における地引絵図」
p92-233「地租改正における地引絵図」
p283-319「地籍編成事業で作成の地籍地図」
p320-354「地押調査における更正地図」

【資料４】『公図と境界』（新井克美著　テイハン　2005）
当時の法令等を引用しつつ解説しています。
p89「地租改正事業」「地図の整備」
p110「地租条例の制定と全国地押調査」「地図の整備」
p117「地籍編製事業の内容」

【資料５】『地租改正と地籍調査の研究』（塚田利和著　御茶の水書房　1986）
p107-152「土地台帳附属地図の性格」
当時の法令等を引用しつつ解説しています。

全国の作製状況に関しては、科学研究費助成事業データベース（KAKEN）上の研究課題に次のような記述が見られました。

KAKEN「明治前期地籍編製事業の起源・展開・地域的差異」（研究代表者：島津俊之　研究期間：2005-2006）（https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-17520536/）
「地籍編製事業の全国的展開については、収集しえた中央法令の編年目録を研究成果報告書に掲載したが、詳しい分析結果は論文として掲載できなかった。また当該事業の地域的差異についても、一定の資料を収集しえたが、時間の制約上資料や論文を掲載できなかった。」
（以上、「研究概要」から引用）

【資料６】青山宏夫「共同研究「明治地籍図の集成的研究」の概要と経過」（『国立歴史民俗博物館研究報告』163集）p359-362
「地籍図が、明治期にかぎっても数次にわたって、しかも全国的に作製され（中略）たことを考慮するならば、その点数は膨大な数にのぼる。これらの地籍図を網羅的に集成することは、期間の限られた共同研究においてはほとんど不可能である。われわれがめざしたのは、地籍図を悉皆的に調査することではな（い）」
（以上、「成果」から引用）
なお、当該巻号では、本論文に続いて「山形県、愛知県、奈良県を中心とした税務大学校税務情報センター（旧租税史料館）所蔵の地籍図、および新潟県、滋賀県、和歌山県、香川県、大分県の地籍図を取りあげ」ています。

このように全国規模ではなく、個々の地域の地籍図について調査・研究が行われる場合があるようです。以下の資料のほか、CiNii Articlesの論文検索で「明治　地籍」をキーワードに検索すると、関連する論文が出てきます。

【資料７】『歴史地理学と地籍図』（桑原公徳編著　ナカニシヤ出版　1999）
第1部は「地籍図とその活用」と題して、滋賀県や山口県、島根県等の地籍図を取り上げた論文を収録しています。
【資料８】『神奈川県の明治期地籍図』（佐藤甚次郎著　暁印書館　1993）
【資料９】『千葉県の公図　そのル－ツと特色と影響』（佐藤甚次郎著　暁印書館　1999）
【資料１０】『公図の沿革　登記所備付け　全国の概要と中国地方』（民事法務協会　1995）
第5章は「中国五県における地租改正と地租条例」と題して、各県の地図更正手続について説明されています。

（インターネット最終アクセス：2017年1月31日）